最新リリース

一般財団法人 BOATRACE振興会

ボートレースアンテナショップ沖縄・国際通り ２０２３年４月６日（木）リニューアルオープン！

一般財団法人BOATRACE振興会（港区六本木）は、「ボートレースアンテナショップ沖縄・国際通り」を４月６日（木）に場所を移転しリニューアルオープンいたします。同店舗は、那覇市内の中心地、国際通りに面しております。国際通りという国内外から多くの観光客が訪れる立地から、旅先でのボートレースとの新...

スギホールディングス株式会社

スギ薬局がボトルスカッシュ導入を通じてペットボトルを回収し、コカ・コーラボトラーズジャパン/サントリー食品インターナショナル/アライン/協栄産業が協同したうえで「ボトルtoボトル」水平リサイクルを開始

株式会社スギ薬局（代表取締役社長 杉浦克典 以下、スギ薬局）は、コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社（代表取締役社長 最高経営責任者 カリン・ドラガン 以下、コカ・コーラ ボトラーズジャパン）、サントリー食品インターナショナル株式会社（代表取締役社長 小野真紀子 以下、サントリー）、株式会社...

株式会社寺岡精工

スギ薬局と協働企業5社の「ボトルtoボトル」水平リサイクルにTERAOKAのペットボトル減容回収機「ボトルスカッシュ」を採用

本製品初のドラッグストア導入、愛知県・三重県など東海エリアでスタート
　株式会社寺岡精工（本社：東京都大田区/代表取締役社長 山本宏輔）のペットボトル減容回収機「ボトルスカッシュ」が、株式会社スギ薬局（愛知県大府市/代表取締役社長 杉浦克典）の運営するドラッグストア「スギ薬局」の愛知県・三重県内6店舖に設置されます。本製品がドラッグストアに導入されるのは初めてと...

大阪ガス株式会社

横浜町風力発電所の商業運転開始について

　大阪ガス、東急不動産などが横浜町風力を通じて共同で出資参画する横浜町風力発電所は、2023年4月に商業運転を開始しましたので、お知らせします。 　本発電所は、青森県上北郡横浜町に位置する発電規模3万8,000kWの陸上風力発電所であり、2021年4月より建設を進めてきましたが、本年3月...

NTTデータ先端技術株式会社

ゼロトラストセキュリティを支える認証基盤ソリューション「VANADIS(R)」の最新版を販売開始

～カスタマイズ性の向上とセキュリティ・クラウド対応を強化～
NTTデータ先端技術株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：木谷 強、以下：NTTデータ先端技術）は、企業内でシステム個々に管理されている、複数の社内システムのID情報やアクセス権限の承認プロセスを一元的に管理する統合ID管理ソリューション「VANADIS(R) Identity Man...

細沼新社長メッセージ

　本年4月1日付で当社代表執行役社長兼CEOに就任した細沼宗浩によるメッセージについて、以下の通りお知らせいたします。 　NSGグループのステークホルダーの皆様へ 　新年度 （2024年3月期）がスタートしました。今年度はNSGグループにとって、3つの点で重要な意味を持っています。 ...

株式会社グラニフ

グラニフ初のアウトドアコレクション「graniph outdoor」（グラニフ アウトドア）2023年4月27日(木)に新登場！

アウトドアシーンにも、グラフィックの楽しさを。グラニフらしさ溢れるデザインと共にエントリーモデルとしての使いやすさにもこだわった全45アイテム展開。
　株式会社グラニフ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：村田昭彦、以下グラニフ）は、2023年４月27日(木)よりグラニフ初となるアウトドアコレクション「graniph outdoor」（以下グラニフ アウトドア）の45アイテムを発売いたします。 　「グラニフ アウトドア...

日本電信電話株式会社

4月より改正道路交通法が施行！NTTが研究開発を進める、自動運転・モビリティ関連技術を紹介

　2023年4月1日より改正道路交通法が施行され、自動運転のレベル4（高度運転自動化）が解禁されました。これにより、特定の条件下ではドライバーによる一切の操作が不要となり、自動運転システムが全ての運転操作を行うことができるようになります。 　NTTは、自動運転をはじめとするモビリティ関連技術...

名城大学

名城大学開学100周年記念募金　返礼品付き寄付サイト「名城ギフト」スタート！

2026年に開学100周年を迎える名城大学（名古屋市天白区）は、開学100周年記念募金として返礼品付寄付サイト「名城ギフト」をスタートします。サイトオープンは4月3日（月）から。 　学校法人名城大学（名古屋市天白区）は、2026年の開学100周年に向けて、4月3日（月）から返礼品付...

明星大学

新施設「MEISEI HUB」が誕生しました --教職学の協働を促進する空間が生み出す「明星大学ならでは」の学び--

　明星大学（東京都日野市）では、学内の図書館をリニューアルし、教員・職員・学生の協働や連携を促進する場として「MEISEI HUB（ハブ）（多彩な学びの空間）」が2023年4月3日（月）に誕生しました。「デジタルとリアルが出会う空間」として図書館内の2階フロアを整備し誕生した本空間では、ボ...

立命館大学

立命館が100％出資にて設置した社会的企業へ投資を行うインパクトファンド「立命館ソーシャルインパクトファンドレポ―ト2021-2022」発行　■ソーシャルインパクト創出を目指す人々を応援■

立命館起業・事業化推進室では、新たな事業を通じた社会課題解決の挑戦を支援することを目的に、2020年度に「立命館ソーシャルインパクトファンド（RSIF）」を設立しました。このたび、ファンドの取り組みをレポートとしてまとめた、「立命館ソーシャルインパクトファンドレポート2021-2022」を...

武蔵野大学

【武蔵野大学】日本初の「ウェルビーイング学部」開設に関する記者発表会を4月12日（水）に有明キャンパスで開催 -- ウェルビーイング研究の第一人者である前野教授による「ウェルビーイング学」模擬授業も実施！ --

武蔵野大学（東京都江東区、学長：西本 照真）は2024年4月、「ウェルビーイング※学部」を開設します（設置構想中）。本学部では、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 前野 隆司教授を学部長に迎え、科学や技術の最先端の知見や成果も取り入れた学際的なアプローチによって、幸せ・...

東洋学園大学

教養の扉を開く ～一流講師の知にふれる、珠玉の講座～ 東洋学園大学「公開講座」開催（全7回、無料）　対面講座とオンライン講座を自由に選んで受講可能　初回は2023年5月13日（土） 13時～14時15分

東洋学園大学（学校法人東洋学園　本部：文京区本郷　理事長：愛知太郎）では、2023年度東洋学園公開講座（リベラルアーツ）を対面講座（本郷キャンパス内）とオンライン講座（Zoomウェビナー）のハイブリッド形式で開催いたします。 学問領域にとらわれない、幅広い教養（リベラルアーツ）を一流の講師...

千葉商科大学

千葉商科大学独自のキャリアスキルシート「AKINAI」-- 大学生活で身についたスキルや経験を可視化 --

千葉商科大学（所在地:市川市国府台 学長：原科幸彦）キャリア支援センター（センター長：川瀬功）は、2023年3月1日よりキャリアスキルシート「AKINAI（あきない）」の運用を開始した。 　AKINAIは、学生が自分自身のスキルや経験を効果的にアウトプットし、大学生活で身についた力...

野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社

スポーツを軸とした新しいアフタースクールの形に挑戦　メガロス、子ども向け事業を拡大　地域の健康インフラであるスポーツクラブが「小１の壁」問題をサポート

　スポーツクラブ「メガロス」を展開する野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社（本社：東京都中野区／代表取締役社⻑：小林 利彦、以下当社）は、「街の健康インフラ」としてスポーツを通じ家庭と地域をつなぐ取り組みを展開しています。コロナ禍で事業環境も大きく変化し、当社ではキッズ事業を柱のひとつとして位置...

（株）PPIH

2023年4月28日（金） 「ドン・キホーテ厚別店」オープン！

～道内最大※の駄菓子コーナーや家電コーナーなど、家族で楽しめるトレンド満点の商品展開～　※当社グループ店舗において
　 　株式会社ドン・キホーテ（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：吉田直樹）は、2023年4月28日（金）に、北海道札幌市厚別区に「ドン・キホーテ厚別店」をオープンします。札幌市内では8店舗目※です。同店が出店する西友厚別店には36もの専門店があり、ワンストップでお買い物がで...

株式会社ワンノブアカインド

「マンションレビュー」公式TwitterにてAmazonギフトカード500円分が当たるアンケートキャンペーン開催中

―公式アカウントをフォロー・リツイート・アンケート回答でAmazonギフトカード500円分を抽選で10名様にプレゼント！―
　　 「不動産×WEB×ビッグデータ」の領域で、さまざまな不動産テックサービスを展開する株式会社ワンノブアカインド(本社：東京都港区、代表取締役社長：川島 直也、以下当社)は、当社が運営するマンション情報サイト「マンションレビュー」の公式Twitterにて、「Am...

厚生労働省

「2023(令和５)年 国民生活基礎調査」を実施します

厚生労働省は、全国の世帯と世帯員を対象とした「2023(令和5)年 国民生活基礎調査」を、今年の4月中旬から7月にかけて実施します。 　　　　　 「国民生活基礎調査」は、厚生労働行政の企画や立案に必要な基礎資料を得ることを目的に、保健、医療、福祉、年金、所得など、国民生...

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