ビジネス

住信SBIネット銀行と Mastercard、「Christmas Market in横浜赤レンガ倉庫」に協賛

住信SBIネット銀行株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長(CEO)：円山法昭、以下「住信SBIネット銀行」）とMastercard（本社：ニューヨーク州パーチェス、日本部門社長：ユンソク・チャン、以下Mastercard）)は、2025年12月５日より今年で開催16回目を迎える「Chr...

日本製鉄　三菱造船と低圧液化CO2タンクの新規鋼材と熱処理（PWHT）省略技術を開発

～KF460 鋼を活用、ECA によるPWHT 省略で世界初の一般設計承認（GDA）取得～
日本製鉄株式会社（社長：今井正、本社：東京都千代田区、以下、日本製鉄）と三菱重工グループの三菱造船株式会社（社長：上田伸、本社：東京都港区、以下、三菱造船）は、低圧LCO2 輸送船のタンクに日本製鉄が開発した鋼材を採用し、ECA※1 により溶接後の熱処理（PWHT）※2 を省く技術を共同で...

2025年12月05日
11:07
日本製鉄株式会社

トリドールHDが推進する「心的資本経営」、店舗での新制度が始動　丸亀製麺「ハピカンキャプテン」の認定式を開催

～全国874店舗から初代5名を選出、12月より新しい役割での活動を開始～
　「心的資本経営」を原動力に、世界中へ食の感動体験を提供する株式会社トリドールホールディングス（東京都渋谷区、代表取締役社長兼 CEO 粟田貴也、以下、トリドールHD）は、従来の店長制度を刷新した「ハピカンオフィサー制度」を12月より運用開始します。これに先駆け11月18日には、トリドール...

freeeサイン、1月施行の取適法を見据えて料金プランをアップデート　プランごとの機能追加と全プランでID数無制限で利用可能に

■マジ価値サマリー（このお知らせでお伝えしたいこと） freeeサインは全ての料金プランをアップデートしました取適法施行に伴う対応で電子契約ニーズを見据えて、プランごとに設けていた利用ID数の制限をなくし、追加料金不要...

2025年12月05日
11:00
フリー株式会社

【東芝エネルギーシステムズ】サウジアラビアにおけるハイブリッド再エネ発電システム実証事業を開始

２０２５－１２－５株式会社オリエンタルコンサルタンツグローバル東芝エネルギーシステムズ株式会社サウジアラビアにおけるハイブリッド再エネ発電システム実証事業を開始～基幹電力系統から離れた地域の配電系統における分散型再エネの導入促進に貢献～　株式会社...

2025年12月05日
10:18
株式会社東芝

丹青社、“また行きたくなる、○○な空間”をテーマにデザインやアイデアを募る「丹青社空間アワード」の結果を発表

～学生からの応募が約7割を占め、柔軟で斬新な視点のアイデアも多数～
商業施設・⽂化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹⻘社（本社：東京都港区／代表取締役社⻑：小林統／以下、丹⻘社）が開催した、“また行きたくなる、○○な空間”をテーマにデザインやアイデアを募る「丹青社空間アワード2025」（以下、本アワード）の結果を発表いたします。 ...

2025年12月04日
16:09
株式会社丹青社

株主優待制度の一部変更に関するお知らせ

　ヤマハ発動機株式会社は、株主優待制度の一部変更について下記の通り決定しました。記 1．変更の概要　当社では、期末優待として、毎年12月31日現在の株主名簿に記録された100株以上保有の株主様に対し、その保有株式数および保有年数に応じたポイントを進呈し、お持ちのポイント数の範...

2025年12月04日
16:05
ヤマハ発動機株式会社

米国 Nikon Instruments との戦略的提携を開始～医薬品開発を目的とした先進技術と支援提供における両社のシナジー創出へ～

　ヤマハ発動機株式会社は、このたび、Nikon Instruments Inc.（本社：米国ニューヨーク州、以下Nikon Instruments）と、医薬品研究・開発プロセスにおける双方の取り組みに関する戦略的提携に合意しました。これにより、米国マサチューセッツ州ボストン地域にある米国Nik...

2025年12月04日
13:00
ヤマハ発動機株式会社

2025年の炎上トレンドを総括！「『なぜ、その事案は燃えたのか？』事例から学ぶ、生成AI・Threads・BeReal…etc時代のリスクとの向き合い方の常識」セミナー開催のお知らせ

デジタル・クライシス＆サイレントクレーム対策事業を手がけるシエンプレ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐々木寿郎、以下「シエンプレ」）は、2025年12月18日（木）11時00分～12時00分にて「2025年の炎上トレンドを総括！「なぜ、その事案は燃えたのか？」事...

2025年12月04日
12:58
シエンプレ株式会社

ＤＩＣ、物流におけるCO₂排出量の可視化を開始

―Scope3対応で国際基準に準拠、サプライチェーン全体の脱炭素を加速―
ＤＩＣ株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：池田尚志、以下「当社」）は、サプライチェーン全体の環境負荷低減を加速するため、製品輸送に伴うCO₂排出量の可視化を開始しました。すでに日本、中国、東南アジアのグループ会社においてCO₂排出量の可視化を進めています。本取り組みは、当社の長期経営計...