調査

中部大学

中部大学 サボテン・多肉植物研究センターを新設---脱炭素技術や持続可能な食料・飼料生産システムを開発、「持続可能な社会」実現へ---

2024年4月1日、中部大学(愛知県春日井市松本町 竹内芳美学長)は、「サボテン・多肉植物研究センター(Cactus and Succulent Research Center)」を新設しました。新センターでは、(1)サボテン・多肉植物を活用した脱炭素技術や持続可能な食料・飼料生産システム...

龍谷大学

【龍谷大学】ジュゴンがまだ琉球列島に生息している科学的証拠を公表

(一財)沖縄県環境科学センター総合環境研究所所長の小澤宏之、龍谷大学先端理工学部教授の丸山敦らは、2019年以降に地域絶滅した可能性が高いとされていた南西諸島の海棲哺乳類ジュゴンについて、野外で採取された糞のDNA分析や遊泳個体の目撃情報から、現在も琉球列島に生息していることを突き止め、S...

学校法人慈恵大学

ポリマー結合型の新規抗がん剤を研究開発

-アンスラサイクリン系抗がん剤をがん組織へ選択的に集積・作用-
東レ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:大矢 光雄、以下「東レ」)は、東京慈恵会医科大学 疼痛制御研究講座(所在地:東京都港区、教授:上園 保仁、以下「慈恵医大」)、および学校法人帝京大学(所在地:東京都板橋区、理事長・学長:冲永 佳史、以下「帝京大学」)それぞれと共同で行った非臨床...

東京慈恵会医科大学

光で記憶を操る!新たな技術「光駆動型ホスホリパーゼCβ」を開発

光で細胞の脂質シグナルを自在に操り、記憶形成の強化に成功
東京慈恵会医科大学総合医科学研究センター臨床医学研究所の渡部文子教授らは、山梨大学大学院総合研究部生化学講座第一教室の金然正特任助教、浜田駿助教、大塚稔久教授らと、光で細胞の脂質シグナルを自在に操る画期的な技術「光駆動型ホスホリパーゼCβ (opto-PLCβ)」を共同開発...

名城大学

ハイエントロピー合金からのカーボンナノチューブ合成に成功―エレクトロニクス分野への応用に期待―

丸山隆浩 名城大学理工学部教授(兼:名城大学ナノマテリアル研究センター・センター長)、松岡就 名城大学大学院理工学研究科修士課程学生(研究当時)と北川宏 京都大学理学部教授、草田康平 京都大学白眉センター特定准教授らの共同研究チームは、白金族の5元素(白金(Pt)、パラジウム(Pd)、ロジ...

摂南大学

炭疽病菌の植物感染に関与する酵素の二量体化プロセスを発見 セルロース系バイオマスの分解効率化に期待-- 摂南大学

 フランス国立農業・食糧・環境研究所(INRAE)のJean-Guy Berrin博士、Ketty C.Tamburrini博士と摂南大学(学長:久保康之)農学部農業生産学科の久保康之教授と小玉紗代助教らの研究グループは、ウリ科植物に感染し壊死病斑を引き起こす炭疽病菌の分泌する溶解性多糖モ...

名城大学

【名城大学】窒化ガリウム面発光レーザーにて20%を超える電力変換効率を初めて実証-AR/VRディスプレイなどへの応用に期待-

名城大学理工学部材料機能工学科の竹内哲也教授、上山智教授、岩谷素顕教授、および産業技術総合研究所先端半導体研究センターの亀井利浩研究主幹の研究グループは、AR/VRディスプレイやポイントオブケア検査(ポータブル分析器などを用いて、患者の近くでリアルタイムに行う検査)などへの応用が期待される...

積水ハウス株式会社

新生活、インテリアはそのまま?直近で新規購入したインテリアグッズ1位は「カーテン」

 積水ハウス株式会社は、生活の変化も多い新生活の快適な居住空間のご提案を目的に、20~60代の男女を対象に「インテリアに関する調査(2024年)」を実施しました。  積水ハウスの研究機関の住生活研究所では、暮らしにおける「幸せ」のさらなる追求のために「住めば住むほど幸せ住まい」研究として様々...

株式会社ファンくる

新生活についての意識調査

引越し先で飲食店を開拓したい89%
【調査結果サマリー】 引越しや転勤などで新しい土地に行くことになった場合、飲食店を開拓してみたい89% 初めての場所で飲食店を探すときは「食べログ・ぐるなびなどのウェブサイト」を利用76% 行きつけの飲食店がある58%、来店のきっかけは「お店の前を通って」 ...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ調査、国内で優先的に対処すべきリスクは1位「人材不足」、2位「原材料・原油価格の高騰」、3位「サイバー攻撃などによる情報漏えい」

海外で優先的に対処すべきリスクは1位「中国・ロシアにおける政治情勢」、2位「人材不足」、3位「グループガバナンスの不全」 日本国内で企業が経験したクライシスは、人材・労務関連が増加、自然災害関連がほぼ横ばいとなり、経済環境関連が減少するものの引き続き高い傾向 特定のクライシスに係...

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