株式会社ビデオリサーチ

ひと研究所の「考え方のクセ」に「センシングデータ」を組み合わせ、新たな生活者アプローチに挑戦～大広「気持センシングラボ」に参画～

株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：加藤　讓、以下、ビデオリサーチ）は、昨夏発足した、脳波等のセンシングデータを企業のマーケティングに活用する株式会社大広（代表取締役社長：落合　寛司、以下、大広）の研究プロジェクト「気持センシングラボ」に参画いたします。 本プロ...

TVISION INSIGHTS株式会社

2018年度『年間テレビCM注視度ランキング』発表。 年齢層別では、アマゾンプライムやNetflixの動画配信サービス、グーグルやバイドゥのアプリサービスなどのCMもランクイン

人体認識技術を用いて、テレビ視聴者の視聴態勢から「視聴質」データを取得・提供するTVISION INSIGHTS株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：郡谷康士　以下「当社」）は、「2018年 年間テレビCM注視度ランキング」を作成しました。 今回のランキングは、独自に計測した視聴質...

酪農学園大学

酪農学園大学が北海道農業共済組合連合会および道内5つの農業共済組合と包括連携協定を締結 -- 産業動物分野の発展や人材育成で協力

酪農学園大学（北海道江別市）はこのたび、北海道農業共済組合連合会および道内の5つ全ての農業共済組合（みなみ北海道農業共済組合、北海道中央農業共済組合、十勝農業共済組合、北海道ひがし農業共済組合、オホーツク農業共済組合）との間で包括連携協定を締結。2月22日に調印式を執り行い、同大の竹花学長...

近畿大学

中年男性向けシャンプーを共同開発　女子大学生が選んだ、好感度の高い爽やかな香り

近畿大学（大阪府東大阪市）経営学部教授　中谷常二ゼミの学生15人が、奈良県理容生活衛生同業組合（奈良県奈良市）と共同で、中年男性向けの頭皮環境改善型シャンプー「Sigel（シゲル）飛鳥の香り」を開発し、平成31年（2019年）3月5日（火）から奈良県内の理容室で販売します。販売に先立ち、学...

愛知大学

愛知大学の田中英式教授が「中小企業研究奨励賞」経済部門準賞を受賞

愛知大学経営学部（名古屋市中村区）田中英式教授の著書『地域産業集積の優位性―ネットワークのメカニズムとダイナミズム』（白桃書房）が、一般財団法人商工総合研究所主催の「2018年度中小企業研究奨励賞」経済部門準賞を受賞した。同書はフィールドワークをもとに、産業集積内部の企業同士のネットワーク...

追手門学院大学

追手門学院大学がタイ東北部の都市コンケーンと連携したビジネス実践型プログラムを実施 -- 現地体験をした学生が課題解決策として観光プランを提案、商品化も視野

追手門学院大学（大阪府茨木市、学長：川原俊明）は、タイ東北部にあるコンケーン大学やタイ国政府観光庁コンケーン事務所、コンケーン商工会議所と提携し、学生が現地体験・調査のうえ解決策を提案する、国際協力ビジネス実践型プログラムを2018年度からスタートした。このプログラムは、グローバル化が進行...

龍谷大学

「対テロ戦争における『いのち』」をテーマに、ジャーナリスト安田純平氏の公開講演会を開催　3/3（日）13:00～龍谷大学深草キャンパスにて

・ 対人支援を基軸とする国内でも稀有な犯罪学に関する研究機関を有する龍谷大学での開催 ・ ジャーナリスト安田純平氏と被害者学の観点から「対テロ戦争における『いのち』」について論考 ・ 近頃なぜ「自己責任」が話題となるのか？法の基礎から解説し、再検討 犯罪予防と対人支援を基軸とする...

京都産業大学

京都産業大学と京都市北区役所が連携「インターバル速歩マスター」40名が誕生！

京都産業大学現代社会学部健康スポーツ社会学科が中心となり、京都市北区役所が掲げる「健康長寿のまち・北区」の推進に向け、地域においてインターバル速歩（※）普及の中心的な役割を担う人材を養成することを目的とした「インターバル速歩マスター」養成講座（全5回）を開催した。 　「どうすれば健...

法政大学

社会労働問題の研究所の草わけ 大原社会問題研究所 創立100年・法政大学合併70周年記念シンポジウム「社会問題の現在」3月20日（水）市ケ谷キャンパスで開催

法政大学大原社会問題研究所（東京都町田市／所長：鈴木 玲　以下、大原社研）では3月20日（水）、研究所創立100周年および法政大学合併70周年を記念し、法政大学市ケ谷キャンパス（東京都千代田区）で記念シンポジウム「社会問題の現在」を開催します。 　大原社研は、岡山県倉敷の富豪であり...

東洋大学

地域活性化に向け東洋大学とUR都市機構が連携協定を締結

学校法人東洋大学（以下「東洋大学」という。）と独立行政法人都市再生機構（以下「UR都市機構」という。）は、相互の資源を活用することにより、UR都市機構の所有する団地を含む地域の活性化、住民福祉の向上、人材育成、学術の発展に寄与することを目的に、平成31年2月26日（火）に「学校法人東洋大学...

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