公共・政治

佛教大学が5月25日に、学生・教職員が協力し「グッドマナープロジェクト清掃・啓発活動」を開催

佛教大学では5月25日(月)に、紫野キャンパス周辺において学生と教職員が協力し、「佛教大学グッドマナープロジェクト清掃・啓発活動―目指せ!Goodマナーでピッカピカ☆キャンパス―」を開催する。今後、毎月1回、定期的に清掃およびグッズ配付によるマナー啓発活動を実施していく。  今回のプロジェ...

学生による東日本大震災復興支援活動 ~大阪学院大学の学生が「『新しい東北』ミーティング in 神戸」で報告

東日本大震災復興支援活動に取り組んできた大阪学院大学の学生が、復興庁が主催する「『新しい東北』ミーティング in 神戸」で報告する。  大阪学院大学は、平成24年から大学間連携災害ボランティアネットワークに加盟しており、東日本大震災からの復興に向けてさまざまな支援活動を行っている。 ...

玉川大学

北海道弟子屈町と学校法人玉川学園が包括連携の協定を締結

弟子屈町(北海道川上郡弟子屈町2丁目3番1号/町長:徳永哲雄)と学校法人玉川学園(東京都町田市玉川学園6丁目1番1号/理事長:小原芳明)は、5月22日(金)包括連携に関する協定を締結した。 この協定は、相互の幅広い分野で包括的に緊密な協力関係を築き、持続・発展的に連携を深めることにより、地域社...

実践女子大学と関東農政局が、農山漁村の地域活性化について連携して取り組む

実践女子大学(東京都日野市、学長 田島眞)と関東農政局は、平成27年度、地方創生に向けた農山漁村の活性化について、実践女子大学の学生を対象に農業・農山漁村の現状を知ってもらい、課題と今後の可能性について理解を深めてもらうとともに、学生側の意見を農業・農山漁村の現場に伝えることを目的として、農山...

特定非営利活動法人 在日本印度商業会議所

インドのアンドラプラデシュ(A.P.)州 産業経済省 特使 シャムシェル・シン・ラワト氏 来日決定!

インド・アンドラプラディシュ(A.P.)州首相 ナラ・チャンドラバブ・ナイドゥ氏は、就任直後の2014年11月に来日し、分離した2つの州への投資を呼びかけ、インドのナレンドラ・モディ首相から最高の待遇を受けることになりました。また、ナイドゥ氏は経験豊富で実績もあり、優れたリーダーシップを発揮し...

千葉商科大学が長野県とUターン就職促進の協定を締結 --若者の地方定着に向け一層の促進へ--

千葉商科大学(千葉県市川市:学長 島田晴雄)キャリア支援センター(センター長:川瀬功)ではこのたび、長野県と学生Uターン促進に関する協定を締結した。同大学生のUターン就職に関して都道府県と協定を締結するのは今回が初めて。  今回の協定は、同大と長野県が、同県における産業の時代を担う人材の育...

聖学院大学が6月3日、人間福祉学科 公開講演会「広がる高齢者の貧困と老後破産 --いま知っておきたい知識とノウハウ--」を開催

聖学院大学(埼玉県上尾市、学長=清水正之)人間福祉学部人間福祉学科は6月3日(水)10時40分より、公開講演会「広がる高齢者の貧困と老後破産 --いま知っておきたい知識とノウハウ--」を開催する。講師を務めるのは、相談支援と共に、社会福祉全般に関する政策提言やソーシャルアクション活動に精力的に...

大阪学院大学の学生が、なにわ伝統野菜「吹田くわい」の苗植え付けボランティアを実施

なにわ伝統野菜である吹田くわいの保存および普及を目的として、大阪学院大学の学生が冬の収穫に向け、苗の植え付け作業を行う。  大阪学院大学は、平成20年より地域連携室を開設し、地域社会に開かれた高等教育研究機関の役割の1つとして、地域連携活動を広く展開している。  吹田くわいは昔から人...

サウジアラビア総合投資院

サウジアラビア総合投資院、早稲田大学にて多様な分野での友好と協調のメッセージを日本人へ送る

SAGIAの総裁が2国関係の60周年を記念して、若い聴衆へ向けた講演を行った。
サウジアラビア総合投資院(SAUDI ARABIAN GENERAL INVESTMENT AUTHORITY、以下SAGIA)のアブドゥルラティフ・アル・オスマン総裁は東京の早稲田大学にてスピーチを行い、日本とサウジアラビアを結びつける歴史的な関係の深さについて述べました。 アル・オス...

ブリティッシュ・カウンシル

研修参加教師の約9割が授業のほとんどを英語で行うことの意欲増

文部科学省との連携による英語指導力向上事業2年目へ
英国の公的な国際文化交流機関であるブリティッシュ・カウンシル(所在地:東京都新宿区、駐日代表:ジェフ・ストリーター)は、文部科学省(以下、文科省)から、昨年に続き、英語指導力向上事業「英語教育推進リーダー中央研修」を委託されました。 本事業は、文科省が2014年度から2019年度までの5...

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