芝浦工業大学

大学教育再生加速プログラム（AP）事後評価で最高評価 -- 本事業の成果が、教育のDXを加速化 --

芝浦工業大学（東京都港区／学長：村上雅人）は、文部科学省「大学教育再生加速プログラム（AP）」事業終了後の事後評価が、最高の「S」になりました。 2014年度から19年度までの事業期間中の成果によって今年度のオンライン授業も大きなトラブル無く運営され、ブレンディッドラーニングやハイブリッド...

京都産業大学

【京都産業大学】アサガオの花びら（花冠）がまっすぐに伸びる力学的な仕組みを解明 -- 国際学術誌「Communications Biology」に掲載

京都府立大学、奈良先端科学技術大学院大学、京都産業大学らの共同研究グループは、江戸時代から知られている変化アサガオのひとつで、花びらが折れ曲がる「台咲（だいざき）」系統を材料に、花びらがまっすぐに伸びる力学的な仕組みを明らかにした。 　京都府立大学の武田征士准教授（細胞工学研究室）...

京都産業大学

【京都産業大学】生命科学部が「最先端基礎生命科学の食品科学への応用」をテーマに海外の学生らとオンラインで交流 -- JST主催「さくらサイエンスプラン」6年目の取り組み

京都産業大学生命科学部では、2015年よりJST（国立研究開発法人科学技術振興機構）主催「日本・アジア青少年サイエンス交流事業（さくらサイエンスプラン）」の採択を受け、海外の学生との交流を進めている。本プログラムでは、食品に関する教育や応用研究、国内外から高く評価されている本学の生命科学研...

令和2年度「なでしこ銘柄」に選定　～経産省・東証が女性活躍の推進実績を評価～

　住友林業株式会社（社長：光吉　敏郎　本社：東京都千代田区）は22日、令和2（2020）年度「なでしこ銘柄」に選定されました。本銘柄は経済産業省と東京証券取引所が共同で女性活躍推進に優れた企業を選定するものです。平成24（2012）年度から開始され、当社は平成27（2015）年度以来2度目の選...

株式会社東計電算

東計電算のクラウド型システム「Findワークフロー」が、アフターコロナを見据え電子帳簿保存法に9月より適用

～ 先行導入を4月開始、電子帳簿活用とシステム連携で企業のDXを促進 ～
株式会社東計電算（本社：神奈川県川崎市中原区、代表取締役社長：甲田英毅）が提供するクラウド型ワークフローシステム「Findワークフロー」は、機能アップデートを行い2021年9月より電子帳簿保存法のスキャナ保存要件に対応します。これに先立ち、4月より既存顧客への先行導入を開始します。 近年...

東京ミッドタウンマネジメント株式会社

～華やかな春時間を楽しむグルメや展示～ 「MIDTOWN BLOSSOM 2021」開催中

2021年4月18日（日）まで
東京ミッドタウン（港区赤坂 / 事業者代表　三井不動産株式会社）は、4月18日（日）まで、「MIDTOWN BLOSSOM 2021（ミッドタウン ブロッサム）」と称し、春の到来を祝います。家で楽しむ春の時間にぴったりの華やかスイーツや贅沢テイクアウトメニューが多数登場します。また、ガーデンエ...

新潟県

佐渡PR動画「鬼が滅んでいない島　佐渡島」公開 ～佐渡金銀山の世界遺産登録を願い「鬼」が舞う！～

公開後10日間で23万回再生達成！
新潟県は、佐渡市の「佐渡島(さど)の金山」の世界文化遺産登録の国内推薦を見据え、佐渡の各地域に根付く伝統芸能「鬼太鼓(おんでこ)」集団の協力のもと、佐渡金銀山の魅力とともに、自然や歴史、文化を紹介する佐渡のPR動画「鬼が滅んでいない島　佐渡島」を3月12日（金）にYoutubeで公開し、公開後...

日本製鉄株式会社

日本製鉄　女性活躍推進に優れた企業として「なでしこ銘柄」に初選定

このたび、日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、「女性活躍推進に優れた企業」として、経済産業省と東京証券取引所が選定する「なでしこ銘柄」に選ばれました。 経済産業省と東京証券取引所は共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を「中長期の企業価値向上」を重視する投資家にとって魅力ある銘柄として紹...

アライドテレシスホールディングス株式会社

アライドテレシスとテルモが医療用IoT機器の「迷子」をなくす、便利で円滑な運用管理環境の実現で共同開発

アライドテレシス株式会社(本社 東京都品川区、代表取締役社長 大嶋章禎)とテルモ株式会社(本社：東京都渋谷区幡ヶ谷、 代表取締役社長CEO 佐藤慎次郎)は、病院などの医療施設で利用されている医療用IoT機器の位置情報をネットワークで可視化、円滑な運用管理環境の実現を目的として業務提携、共同で開...

株式会社　東芝

【東芝】常温環境下において世界最高スピードでCO2を価値ある資源に変換可能なCO2資源化技術を開発

封筒サイズの設置面積で年間最大1.0tのCO2を変換可能なCO2電解スタックの開発により、省スペースで脱炭素化に貢献する処理能力を達成
＜概要＞ 当社は、二酸化炭素（CO2）を燃料や化学品の原料となる一酸化炭素に電気化学変換するCO2資源化技術「Power to Chemicals」において、変換する電解セルを当社独自の技術で積積層（スタック化）することで単位設置面積あたりの処理量を高め、郵便封筒（長３）サイズの設置面積で、...

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