ビジネス

東京大学

東京大学Instagram、2度のアカウント凍結を乗り越えフォロワー1万人突破! --1万人を記念しオリジナルグッズ応募キャンペーンを開催--

国立大学法人東京大学(本部:東京都文京区、総長:藤井輝夫、以下「東京大学」)では公式Instagramアカウントを運用して参りましたが、2024年8月、2度のアカウント凍結を乗り越えフォロワー1万人を突破致しました。日頃から東京大学を応援いただく皆様に感謝を込めて、オリジナルグッズをプレゼ...

情報学と工学の連携により「情報×ものづくり」で活躍できる高度情報人材を育成 ~2025年度から情報学部、工学部の入学定員を増員~

名古屋大学では、大学改革支援・学位授与機構による「大学・高専機能強化支援事業(高度情報専門人材の確保に向けた機能強化に係る支援)」に選定されたことを受け、学士課程の入学定員について、2025年度から情報学部16名、工学部20名を増員します。 これは、全国的なデジタル人材へのニーズの...

追手門学院大学

追手門学院大学の高見剛教授らの研究チームがアニオン副格子の回転運動を用いたフッ化物イオン伝導体の創出に初めて成功 ― 全固体フッ化物イオン電池実現に向けて新たな一歩

追手門学院大学(大阪府茨木市、学長:真銅正宏)理工学部(2025年4月開設)の高見剛教授の研究チームは、九州大学の多田朋史教授、高エネルギー加速器研究機構の森一広教授と共同で、フッ化物イオンを正極と負極の間で行き来させる固体電解質(※1)として、アニオン副格子の回転機構を用いたフッ化物イオ...

杏林大学

集団適応を促す精神科作業療法プログラムは,精神疾患入院患者退院後の社会活動参加に貢献する

杏林大学医学部付属病院精神神経科(当院)では,保健学部作業療法学科(現リハビリテーション学科作業療法学専攻)開設以降,精神科作業療法を開設して精神科リハビリテーションを推進するとともに,精神科作業療法の治療効果と評価判定の有効性について共同研究を行ってきました.本研究はその共同研究の成果の...

富士ホールディングス株式会社

一般家庭用レンジフード国内シェアNo.1※1のFUJIOH※2「ホテル・レストラン・ショーin関西」に初出展

コスト削減や効率化を実現する革新的ソリューションを揃えた、過去最多8製品を一挙公開
 一般家庭用レンジフード供給台数において国内シェアNo.1※1を誇る富士工業株式会社(神奈川県相模原市/厨房機器製造・販売/代表取締役社長 柏村浩介 以下、FUJIOH)は、2024年9月18日(水)から9月20日(金)まで開催される、「第16回ホテル・レストラン・ショーin関西 2024」に...

株式会社ブリヂストン

パラゴムノキ根白腐病予防に関する共同研究を開始

ネイチャーポジティブに向けて、天然ゴムの持続可能な利用を目指す取り組みを強化
 株式会社ブリヂストンは、福岡バイオコミュニティ※1が実施するプロジェクトに参画し、九州大学とインドネシア国家研究イノベーション庁(Badan Riset dan Inovasi Nasional、以下BRIN)と共同で、パラゴムノキの根白腐病に対する予防技術を開発し、天然ゴム農園の生産性向上...

大学プレスセンター

聖学院高等学校が「ものづくり」と「ことづくり」を通して世界に貢献する人材を育むGIC:Global Innovation Classの中間発表会を開催

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 聖学院中学校・高等学校(東京都北区、校長:伊藤大輔)の高校グローバルイノベーションクラス(GIC)は、独自科目の「Project」「STEAM」の成果を報告する「GIC Project Week中間発表会」を 9月21日(土)に開...

藍野大学・藍野大学短期大学部

【藍野大学短期大学部】専攻科学生が作成した第38回アベノ健康展のチラシ・ポスターが採用されました

 学校法人藍野大学(大阪府茨木市/理事長 小山英夫)が設置する 藍野大学短期大学部(大阪府茨木市・富田林市/学長 足利学)は、2025年4月から大阪市阿倍野区にキャンパスを移転・統合し、新しくスタートします。新しいキャンパスは、上町台地の南の高台で、比較的閑静な住宅街に位置しています。  ...

共立女子大学

共立女子大学ビジネス学部が、学部系統別実就職率ランキング《商・経営系》で1位を獲得

共立女子大学(東京都千代田区)は、2023年度ビジネス学部卒業生の実就職率が97.9%となり、「2024年学部系統別実就職率ランキング」(大学通信調べ)の《商・経営系》において、1位となりました。 共立女子大学(東京都千代田区)は、2023年度ビジネス学部卒業生の実就職率が97.9...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ 、日本の経営者の半数以上がサステナビリティ対応戦略としてビジネスモデル変革を重視することを示す調査結果を発表

日本の経営者の55%がサステナビリティの課題と経営戦略を結びつける構えを示すものの、実効性のあるアクションの着手はグローバルに後れを取っていることが明らかに
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:木村研一、以下「デロイト トーマツ」)は、デロイトが27か国、約2,100名の企業経営者を対象に実施した、サステナビリティに関する取り組みや意識に関する調査について、日本の経営者139名の回答結果との比較をまとめた「2024年CxO...

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