デロイト トーマツ グループのリリース一覧

デロイト トーマツとセールスフォース・ジャパンDX人材育成プログラム「Pathfinder」の募集規模を10倍の1000名に拡大し、本日申込開始

IT未経験の人材に全21週の本格的なCRMトレーニングを共同で無償提供。昨年はリスキリングを望む女性の参加意欲が高く、出産・育児後のキャリアチェンジや地方からの”リモート就職“機会に
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長 佐瀬真人、以下:デロイト トーマツ)と株式会社セールスフォース・ジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:小出 伸一、以下:Salesforce)は、昨年より共同で実施し...

デロイト、サステナビリティ&気候変動に関するグローバルの取り組みに10億ドルの投資を発表

本プレスリリースは、2022年4月14日にシンガポールで配信されたプレスリリースの翻訳版です。日本語版と英語版に齟齬があった場合は、英語版を優先します。 【主なポイント】 Deloitte Sustainability & Climateの取り組みは、長年に渡る経験とクラ...

デロイト トーマツはユニ・チャームとスコープ3を含む包括的なGHG排出量可視化プロジェクトを開始します

CO₂排出実質“0”の達成に向けた、製品別GHG排出量開示を目指し、サプライチェーン全体のCO₂を含むGHG排出量可視化基盤を構築
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社(代表執行役社長:佐瀬真人、以下「デロイト トーマツ」)はユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員:高原豪久、以下「ユニ・チャーム」)と、ユニ・チャーム製品の製品別GHG(温室効果ガス)排出量の開示を目指し、スコ...

「DX認定取得業者」の認定取得について

デロイト トーマツ グループの有限責任監査法人トーマツ(東京都千代田区、包括代表:國井泰成 以下、トーマツ)は4月1日、経済産業省が定める「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応する企業を国が認定するDX認定制度に基づき、「DX認定事業者」として認定されました。 DX認定制度は、...

デロイト トーマツとトムス モビリティサービス領域の協業を2022年も加速

グローバル人材の育成、レースデータアナリティクス、オートパーツメーカーの事業承継、スーパーシティ・スマートシティの連携など、7つの領域の協業をさらに具体的に加速します
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(東京都千代田区、代表執行役社長 福島 和宏、以下デロイト トーマツ)と株式会社トムス(東京都世田谷区、代表取締役社長:谷本 勲、以下 TOM’S)は、2021年3月に開始したモ...

デロイト トーマツ、「ヤングケアラー」への支援に向け、国内初となる多機関・多職種連携によるマニュアルを公開

デロイト トーマツ グループの有限責任監査法人トーマツ(東京都千代田区、包括代表:國井泰成)は、本来大人が担うと想定されているような家事や家族の世話などを日常的に行っていることで負担を抱える、もしくは子どもの権利が侵害されている可能性がある18歳未満の子ども(通称 ヤングケアラ...

デロイト トーマツ、今後のテクノロジー・メディア・通信業界を予測した「TMT Predictions 2022 日本版」を発行

●NFT関連の資金調達は2021年に18億ドル超となり、昨年比47倍に ●日本のリユーススマホ使用率は3%で、英国15%、独13%、豪13%、蘭11%とグローバルと差が開く
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:永田高士)は、テクノロジー・メディア・通信(TMT)業界についてデロイト グローバルがトレンドを予測し、発表した「TMT Predictions 2022」をもとに、日本オリジナルの考察・分析を加えたレポート「TMT Predict...

デロイト トーマツ、全社規模のデジタル人材育成を実現する総合サービスの提供開始

企業等のDX加速に、デジタルとビジネスの双方の能力を持つ変革推進人材の育成を支援 各社毎の人材育成施策立案、学習プログラムおよびデロイト トーマツでの実践経験の場の提供
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:永田高士、以下 デロイト トーマツ)は、デジタルトランスフォーメーション(DX)における企業等の組織全体での行動変容やトランスフォーメーションを実現させるために、デジタル人材の育成を中心とする総合サービス「デジタル人材育成プラットフ...

デロイト トーマツとat Will Work 「ワークスタイル変革実態調査2022」の調査結果を公開

働き方改革への企業の取り組みに関する最新調査。ワークスタイル変革に取り組む企業は94%となり、変革の目的も多様化。変革効果実感の高い企業はリモートワークの継続など施策で差
デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:永田高士)と「働き方事例」の研究・体系化を行う一般社団法人 at Will Workは、2020年より共同で実施している日本企業を対象にした『ワークスタイル変革実態調査』(働き方改革の実態調査)の最新の調査結果について本日公開しまし...

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