ビジネス

新日鉄住金　24時間対応が可能となる自社保育所の設置拡大について　～新たに名古屋製鉄所で開園～

新日鐵住金株式会社（以下、新日鉄住金）は、少子高齢化が進むなかで、スタッフ職場、操業・整備職場を問わず、高齢者や女性など多様な人材がより一層活躍できる職場環境を整備する観点から、これまで様々な施策を推進してまいりました。こうした施策の一環として、交替職場で働く社員のニーズにも対応可能な自社保育...

2018年10月01日
14:23
新日鐵住金株式会社

藍野大学松田紀子講師が「2018年度大学英語教育学会賞（JACET賞）」を受賞

　2018年8月28日(火)～30日(木)に、東北学院大学で開催された大学英語教育学会（JACET）第57回国際大会(仙台、2018)論文部門において、藍野大学医療保健学部理学療法学科の松田紀子講師が、大学英語教育学会賞（JACET賞）を受賞しました。　大学英語教育学会（JA...

藍野大学短期大学部が毎年大人気の子育てサロン「だっこ」を開催

藍野大学短期大学部茨木キャンパス（大阪府茨木市、学長：佐々木惠雲）で、今年度合計4回開催予定の子育てサロン「だっこ」の第1回目が、7月24日（火）に開催された。保健師資格を持った教員と看護師資格を持った学生が楽しい遊びや子育ての情報などを提供しながら、お母さん方にリフレッシュしてもらえる...

藍野大学短期大学部と大阪緑涼高等学校が高大連携を締結

藍野大学短期大学部（学長　佐々木恵雲）は2018（平成30）年7月2日に、大阪緑涼高等学校（校長　星野智子）と「高大連携に関する協定書」を締結する事で合意しました。　両校は、相互理解に基づき連携協力することにより、互いの教育内容の充実と、学生および生徒の資質向上を図る諸事業を推進...

愛知大学が11月8日に中国公開講座「本格的競争時代に入った米中関係」を開催 -- 「America First」と「Chinese Dream」のはざまでどう行動するのか

愛知大学は11月8日（木）に第18回中国公開講座「本格的競争時代に入った米中関係」（共催：中部経済同友会）を開催。今回は、株式会社日本総合研究所理事の呉軍華氏が本格化した米中貿易摩擦の今後について講演する。要事前申し込み（定員500名）、聴講無料。　世界が米中に巻き込まれる21世...

2018年10月01日
14:05
愛知大学

新日鉄住金　第14回全日本学生室内飛行ロボットコンテストに協賛

学生を対象としたオリジナル制作の航空機型ロボットによる競技大会「第14回全日本学生室内飛行ロボットコンテスト」（主催：日本航空宇宙学会）が、本年9月28日(金)～30日(日)の日程で開催されました。新日鐵住金株式会社（以下、新日鉄住金）は、航空機の機体に使用されるチタン素材を提供するメー...

2018年10月01日
13:43
新日鐵住金株式会社

ジェンパクト、デジタル事業強化に向け日本法人新社長就任を発表

RPAからAIまでデジタルテクノロジーを活用し、日本企業のデジタルトランスフォーメーション加速を支援
デジタルトランスフォーメーションの実現を支援するグローバル・プロフェッショナル・サービス企業のジェンパクト（Genpact Limited、NYSE:G、社長兼最高経営責任者: Tiger Tyagarajan）の日本法人、ジェンパクト株式会社（東京都千代田区）は、2018年10月1日...

2018年10月01日
11:52
ジェンパクト株式会社

新日鉄住金　西豪州ローブリバー・ジョイントベンチャーの鉄鉱山における新規鉱区開発を決定

新日鐵住金株式会社（社長：進藤孝生、以下「新日鉄住金」）と三井物産株式会社（社長：安永竜夫、以下「三井物産」）とは、世界有数の鉱物資源会社Rio Tinto（以下「リオ・ティント社」）と共同で保有する、西オーストラリア州鉄鉱石事業であるRobe River Iron Associates（ロ...

2018年10月01日
10:59
新日鐵住金株式会社

中央大学が10月7日～12日に「ボランティアウィーク」を開催 -- 同大学生による東北や熊本、平成30年7月豪雨災害のボランティア活動報告会や写真展、物産展を実施

中央大学ボランティアセンターは10月7日（日）～12日（金）、多摩キャンパス（東京都八王子市）で「ボランティアウィーク」を開催。期間中は、東北や熊本、平成30年7月豪雨災害の被災地での同大学生によるボランティア活動の報告会や写真展、東北や熊本の物産展を行う。事前申込不要。誰でも参加可能。 ...

2018年09月28日
20:05
中央大学

免税手続きの電子化は『インバウンド消費』にプラス？

三井住友アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長兼CEO：松下隆史）は、経済イベントや市場動向に関するマーケットレポートを日々発行しております。このたび、マーケットレポート「免税手続きの電子化は『インバウンド消費』にプラス？」を2018年9月21日に発行いたしましたので、お知らせいたします...