ヤマハ発動機株式会社

当社浄水装置、ネパールに初設置

途上国支援団体と協業　「安心な水」で村人の健康維持へ
引き渡し式で笑顔を見せる村人たちと当社、ADRA関係者ら（2月27日、ダケラ村） 　ヤマハ発動機株式会社は、途上国での開発支援などを行う特定非営利活動法人　ADRA Japan (アドラ・ジャパン) と協業し、ネパール西部のバルディヤ郡ダケラ村に太陽光発電付き...

東京ミッドタウンマネジメント株式会社

【東京ミッドタウン日比谷】環境にやさしくも美しく彩られた”アーティフィシャルフラワー”が壮観！東京ミッドタウン日比谷「HIBIYA BLOSSOM 2024」

サステナブルな花々や華やかなネオンが輝き、昼も夜も春の彩りが包み込む 花を散りばめた春感あふれるアイテムやフードメニューも登場 期間：2024年3月20日(水・祝)～4月14日(日)
　東京ミッドタウン日比谷 (千代田区有楽町　事業者：三井不動産株式会社)では、2024年3月20日(水・祝)～4月14日(日)の期間、「アート＆フラワー」をテーマに、色とりどりの花々とアートで彩られた日比谷の街で春の訪れを祝うイベント「HIBIYA BLOSSOM（ヒビヤブロッサム）2024」...

ハイアット リージェンシー 東京

ハイアット リージェンシー 東京　視覚と味覚で楽しむヨーロッパ周遊「旅するヨーロッパアフタヌーンティー」

～10種のスイーツをミニチュアの世界観で 4月1日（月）提供開始～ ハイアット リージェンシー 東京（所在地：東京都新宿区西新宿 2-7-2、総支配人：角田直之）の「カフェ」では、ヨーロッパの国々に起源をもつスイーツ・セイボリーをミニチュアサイズでご堪能いただける「旅するヨーロッパアフタ...

日本空港ビルデング株式会社

訪日客ビッグデータ活用で観光DXを加速させるJapan DX、総額1.5億円のシリーズA資金調達を実施

〜世界４億人が利用する中国最大のOTAプラットフォーム「Ctrip」と連携し、インバウンド観光客向けサービスを展開〜
訪日中国人向けインバウンド総合プラットフォームサービスを展開するJapan DX株式会社（本社：東京都港区、代表：陳 清揚、以下「当社」）は、シリーズAラウンドにて、株式会社チェンジホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：福留 大士、以下「チェンジホールデ...

名城大学

【名城大学】天白区の定住促進住宅「一つ山荘」で学生DIYによる秘密基地のような絵本サロンを開所 3/15・16に部屋開き

名城大学と名古屋市は、2022年11月18日に締結した「名古屋市定住促進住宅の入居促進に関するモデル事業に関する確認書」の一環で、この度、定住促進住宅「一つ山荘」（名古屋市天白区）で理工学部建築学科の谷田真准教授の研究室の学生による絵本サロン「一つ山荘絵本サロン１０５」を開所します。 ...

名城大学

【名城大学】持続可能な社会づくりに必要な「内面のスキル」がテーマの公開講座「SDGsの前にIDGs？私が変われば世界も変わる」を開催3／16 大学を開催地とするIDGsイベントとして国内初

名城大学は、3月16日（土）ナゴヤドーム前キャンパスにて、持続可能な開発の実現に向けて、これからの時代に求められる人材育成の要素をフレームワーク（共通して用いることができる考え方）としてまとめた「IDGs（Inner Development Goals：内面の成長目標）」を学ぶ講座を開講し...

日本女子大学

日本女子大学とミツカンが考える新しい食の形"にっぽん食"を身近に　新コンセプトは共食をコアに、「ごはん時間で、つながろう。」に決定 ―学生とミツカンが共同でミツカン公式となる"にっぽん食"メニューを考案―

日本女子大学（東京都文京区）とミツカングループ（愛知県半田市、以下ミツカン）は、若者から見た“これからの日本の食”をテーマに、共同で研究を行う共創プロジェクト「にっぽん食プロジェクト」を2022年度より実施しています。2023年度は、昨年度考案した5つの概念※1（①持続可能な食 ②おいしく...

【東京薬科大学】一般社団法人バイオロジクス研究・トレーニングセンター（BCRET）との連携協定締結について

一般社団法人バイオロジクス研究・トレーニングセンター（代表理事：豊島聰、本部：兵庫県神戸市、以下「BCRET」）と東京薬科大学（学長：三巻祥浩、所在地：東京都八王子市、以下「東京薬科大学」)は、バイオ人材育成の一環として係る教育研究を広く展開し、その推進を図ることにより双方の発展に寄与し、...

【東京薬科大学】山梨県との包括連携協定締結式の開催について

山梨県と東京薬科大学は、相互に人材や知的資源の活用を図ることで、山梨県における薬剤師の育成・確保をするとともに、地域課題の解決に資することを目的とし、連携できる事業や取り組みについて協議を重ねてきました。 今般、連携項目がまとまり、包括連携協定を締結することで合意に至りましたので、次により...

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