青島観光協会

中国青島が日本の旅行業界にマスクを寄贈

日本、東京 -Media OutReach- 2020年4月8日 - 日本とゆかりの多い中国青島市の旅行関連団体と企業は、新型コロナウィルス感染が広がる隣国日本に支援の手を差し伸べたことを、日本の旅行関係者の独自取材に対して、明らかにしました。 青島市政府に所属する青島市...

株式会社TransRecog

緊急事態宣言によるテレワークでも書類書き込み業務の生産性をアップ！AxelaNote新機能リリース

文書や図面のプロが試行錯誤の上で編み出したベストプラクティスを搭載し、紙が使えない環境でのテレワークを支援
株式会社TransRecog（本社：東京都港区/代表取締役CEO：小林 敬明、以下「当社」)は、緊急事態宣言によるテレワークでも紙と同等以上の生産性にて業務ができる機能を搭載したAxelaNote（アクセラノート）最新バージョンを4月8日リリースいたします。 AxelaNote（アクセラ...

スターバックス コーヒー ジャパン株式会社

新型コロナウイルス対策における緊急事態宣言等に伴う 店舗の一時休業、およびサービス内容の変更に関して

スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社〔本社所在地：東京都品川区、代表取締役最高経営責任者(CEO)：水口貴文〕は、新型コロナウイルス感染拡大を予防する様々な取り組みがされる中、お客様の安全を第一に考え、また全国の店舗、オフィスのパートナー（従業員）が安心して働けるよう、早期より店内サー...

SAS、「アジア地域における働きがいのある会社」ランキングでベストカンパニーに選出

イノベーションとクリエイティビティを備えた企業文化が評価される
アナリティクスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc. (以下 SAS) は、本日、Great Place to Work® Institute が主催する、2020年版の「働きがいのある会社」ランキングで、アジア地域におけるベストカンパニーの1社に選出...

DNDi / 特定非営利活動法人DNDi Japan

低中所得国における新型コロナウイルスの予防および治療の研究促進を目指すCoalitionの設立

<2020年4月2日 DNDi が発表したプレスリリースの参考和訳です> 医療リソースの乏しい環境下における新型コロナウイルス感染に対応するため、30を超える国の70以上もの組織の科学者、医師、資金提供者、政策立案者が集結し、国際的な同盟 (Coalition) を立ち上げま...

株式会社東和エンジニアリング

トップアスリート採用のお知らせ

　株式会社東和エンジニアリングでは、多様性のある雇用の実現に向け、パラアスリートである川辺　多恵（かわべ　たえ）選手の採用を決定し、2020年4月1日付で入社いたしましたのでお知らせします。 　川辺選手は日本代表強化育成指定選手に選ばれており、昨年の国内大会では2種目優勝を果たす将来有望な選...

恵泉女学園中学・高等学校　校長から新入生・保護者および在校生に向けてビデオメッセージ配信

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 恵泉女学園中学・高等学校（東京都世田谷区）では４月６日に予定していた中学校入学式を延期したことに伴い、本山早苗校長が新入生とその保護者、また在校生に向けてビデオメッセージで挨拶を届けた。 恵泉女学園中学・高等学校では、４月...

東京工芸大学中野キャンパスに新棟6号館が完成 -- 講義室、アクティブラーニングルーム、展示スペースなどを設置

東京工芸大学（学長：吉野弘章）芸術学部中野キャンパス（東京都中野区）に、このたび地下1階から地上5階の新「6号館」が３月に完成した。同キャンパスでは現在、メディア芸術分野の人材育成・研究拠点としてより充実した環境の整備を目的に、2014年から進めてきたキャンパス全面リニューアルが最終段階に...

法政大学

高等教育機関のための情報セキュリティ規定と教材の普及啓発で文部科学大臣表彰・科学技術賞（理解増進部門）を受賞 -- 曽根秀昭東北大教授、金谷吉成東北大特任准教授、上田浩法政大教授、長谷川明生中京大教授、小川賢神戸学院大教授が共同で受賞

文部科学省が本日4月7日に発表した「令和2年度 科学技術分野の文部科学大臣表彰」において、「高等教育機関のための情報セキュリティ規定（*1）と教材の普及啓発」の業績により、曽根秀昭（そね ひであき）東北大学教授／情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII）客員教授、金谷吉成（かなや ...

日本製鉄株式会社

日本製鉄　当面の鉄鋼需要動向を踏まえた高炉の稼動等について

当社は、昨今の大幅な鉄鋼需要の減少に対応するため、高炉出銑比引き下げや、休風時間延長等による最大限の減産対応を行ってきておりますが、足元の更なる急激な需要減少を踏まえ、以下の対応を実施することと致しました。 １．高炉バンキング等について ・東日本製鉄所鹿島地区第1高炉について、2020...

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