人事

ルール形成戦略研究所が「サステナブル・エネルギー研究会」を発足 再生エネルギーの普及加速に向け供給事業者・利用企業などが参画

多摩大学 ルール形成戦略研究所(所長:國分俊史)は、本日付けで「サステナブル・エネルギー研究会」を創設します。本研究会は、再生可能エネルギーの普及加速に向けて、供給事業者だけでなく調達側の企業も参画し、供給量を加速するための政策や調達困難地域で事業活動する場合のESG投資における企業評価の...

関東学院大学

関東学院大学陸上競技部、新コーチ就任のお知らせ

関東学院大学(本部:横浜市金沢区 学長:規矩大義)は、陸上競技部のコーチとして岸川朱里氏の就任を決定いたしましたので、お知らせいたします。就任は、4月1日付けです。 【新コーチ略歴】 岸川朱里(きしかわ・あかり) 1985年9月生まれ(33歳) 横浜市出身 [所属]  新栄...

大学プレスセンター

【根津育英会武蔵学園】武蔵高等学校中学校 新校長就任のお知らせ

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 学校法人根津育英会武蔵学園(東京都練馬区/理事長:根津公一)は、学校法人根津育英会武蔵学園理事会において武蔵高等学校中学校の新校長に杉山 剛士(すぎやま たけし)を選任し、2019年4月1日付で就任することになりましたのでお知らせ...

札幌学院大学が次期学長に河西邦人経営学部教授を選任

札幌学院大学は、現学長任期満了に伴い、3月1日開催の理事会において、経営学部 教授 河西 邦人(かわにし・くにひと/58歳)氏を次期学長に選任しました。 任期は、2019年4月1日から2022年3月31日までの3年間です。 《新学長プロフィール》 河西 邦人(かわにし・くにひと...

青山学院大学

青山学院大学と東京農業大学が包括連携協定を締結

青山学院大学と東京農業大学は2月25日に、学生の交流、単位互換及び学生の教育研究指導等、両大学の連携・協力の推進を図ることを目的とした「連携・協力に関する基本協定」を締結した。 青山学院大学と東京農業大学は2月25日(月)に「連携・協力に関する基本協定」を締結した。 この基本協定は...

株式会社ゼネラルパートナーズ

デジタルハリウッド提携の「障害者就労支援施設」を渋谷に開所! 働き方も多様、市場ニーズの高いWebデザイナー目指す

障害者の就労支援を中心にソーシャルビジネスを展開する株式会社ゼネラルパートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:進藤均)は、ICT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO吉村毅、学長:杉山...

株式会社グロービス

グロービス、2018年度の「働きがい」「女性の働きやすさ」に関する企業ランキング3つに入賞

GPTWジャパン 日本における2019年版「働きがいのある会社」、Vorkers 「働きがいのある企業ランキング2019」、Forbes JAPAN 「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2018」で選出
グロービス(東京都千代田区、代表:堀義人)は2018年度、「働きがい」「女性の働きやすさ」に関する企業ランキングで3つの入賞を果たしました。各ランキングでの選出は以下の通りです。尚、GPTWジャパン「働きがいのある会社」ランキングは6年連続、Forbes JAPAN「Forbes JAPAN ...

株式会社ゼネラルパートナーズ

「アットジーピー(atGP)」を2月16日にリニューアルオープン! 障害者の就職・転職のトータルサポートサイトとして雇用機会を最大化

障害者の就労支援を中心にソーシャルビジネスを展開する株式会社ゼネラルパートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:進藤均、以下ゼネラルパートナーズ)は、ゼネラルパートナーズの各種障害者雇用サービスを「アットジーピー(atGP)」というブランド名に統合いたしました。これに伴い障害者の求人転職...

神奈川大学

神奈川大学 次期学長選任(兼子良夫学長再任2期目)について

神奈川大学は、次期学長選挙の結果、兼子 良夫(かねこ よしお)を当選人と決定し、1月25日の評議会の議を経て、2月7日の理事会で学長の任用を決定した。 学長の任期は、2019年4月1日から2022年3月31日までの3年間。 学長再任にあたって 学長就任以来推進してまいりました「国際...

【東芝】「東芝Nextプラン」実行に向けた本社スタッフ部門組織運営体制の見直しについて

~サイバーフィジカルシステムテクノロジー企業への変革を促進~
 当社は、「東芝Nextプラン」において公表した、サイバーフィジカルシステム(CPS)テクノロジー企業への変革を促進することを目的とし、本社コーポレートスタッフ部門の組織運営体制の見直しを実施します。  当社グループは、2018年12月26日に公表した電池事業およびビルソリューション事業強化...

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