医療・科学

既存の市販品を大きく上回るホルムアルデヒド吸着分解能力と高い安全性 -- 金沢工業大学とスギノマシンが天然由来の環境浄化ナノ複合剤を共同開発

金沢工業大学バイオ・化学部応用化学科大澤敏教授と株式会社スギノマシン（富山県魚津市）は共同で、既存の市販品を大きく上回るホルムアルデヒド吸着分解能力を持つキトサンナノファイバー複合体を開発した。　ホルムアルデヒドは、接着剤、塗料、防腐剤などの成分として、工業製品の製造や加工、圧縮木材製...

2016年03月25日
08:05
金沢工業大学

白鴎大学教育学部が3月26日に「理科教育について考える会」を開催 -- 第1回目のテーマは「虫嫌いの児童生徒のための理科教育」

白鴎大学教育学部（栃木県小山市／学部長：仁平義明）は3月26日（土）に「理科教育について考える会」を開催する。第1回目のテーマは「虫嫌いの児童生徒のための理科教育」。同大教育学部の山野井貴浩講師と仁平学部長が「虫嫌い」の現状やその治し方などについて発表するほか、参加者との意見を交えて議論する。...

2016年03月24日
08:05
白鴎大学

【腎臓病の食事レシピ】寒の戻りにもぴったり！体があったまるあつあつ鍋焼きうどん

体の芯からあたたまる鍋焼きうどんと柚子大根
NPO法人　腎臓病サポート協会が運営する「腎臓病なんでもサイト」では、腎臓病患者さんの毎日の食事作りが楽しく、おいしくなるレシピを公開しています。ようやく春めく3月ですが、まだまだ肌寒い日が続いています。今回ご紹介するのは、そんな日にぴったりの、体を芯から温めてくれる鍋焼きうどんです。...

2016年03月18日
19:58
NPO法人腎臓サポート協会

東京理科大学が「東京理科大学大村賞」を創設 -- 博士後期課程の最優秀者1名を学位記授与式で表彰

東京理科大学（学長：藤嶋昭）はこのたび、同大理学研究科修士課程を修了、その後1970年に同大で理学博士号を取得し、昨年ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智先生の栄誉を称え、「東京理科大学大村賞（以下略：大村賞）」を創設した。　大村賞は極めて優れた研究業績をあげ、同大学生の模範と認め...

2016年03月17日
08:05
東京理科大学

生薬由来の新規医薬品開発に向けた産官学の共同研究：天然物医薬品の開発におけるブレイクスルー -- エフェドリンアルカロイド除去麻黄エキスの創薬開発を推進 -- 北里大学

北里大学東洋医学総合研究所、国立医薬品食品衛生研究所および株式会社常磐植物化学研究所は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）【注1】創薬基盤推進研究事業「医薬品等の品質・安全性確保のための評価法の戦略的開発」内のプロジェクトである『エフェドリンアルカロイド除去麻（マ）黄（オウ）エ...

2016年03月14日
20:05
北里大学

グラクソ・スミスクライン株式会社　2015年度の社会貢献活動を発表

－被災地の薬学生のための奨学金制度「Orange Scholarship（オレンジ・スカラーシップ）」が5年目を迎え、5年間で5,000万円以上の寄附－社員からの募金を会社がマッチングし、年間1,200万円の寄附－社員の40%がボランティア休暇制度を取得グラクソ・スミスクライン...

メディアスホールディングス、大規模災害時にも医療機器を安定的に供給

東日本大震災の教訓を活かし、首都圏物流センターの体制をBCPの観点から強化
メディアスホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：池谷保彦、以下メディアス）は、東日本大地震のような大規模地震の揺れや津波にも対応し、医療機器を全国に安定的に供給するため、メディアスグループの中核企業である協和医科器械株式会社（本社：静岡県静岡市）ならびに株式会社栗原医...

横浜市立大学が、遺伝子発現を抑えるヘテロクロマチン構造の形成機構を解明～がんの発生やiPS細胞産生の原理解明に向けて

横浜市立大学の研究グループは、名古屋市立大学の中山潤一教授らとの共同研究で、遺伝子の発現が抑えられるヘテロクロマチン構造形成に関与するタンパク質の結合機構を解明し、タンパク質から伸びた紐様構造のタンパク質同士が結合し、タンパク質の結合を強くしていることを世界で初めて明らかにした。がん細胞やiP...

2016年03月08日
08:05
横浜市立大学

マレーシア・プトラ大学で、国内外の大学・研究機関と「SATREPS」共同研究の協定を締結 -- 創価大学

環境・エネルギー・自然災害など、国際社会が共同で課題解決に取り組む「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）」に、2015年5月、創価大学理工学部・戸田龍樹教授の「熱帯水産資源の持続可能な循環管理型生産システムの研究開発」が採択された。これは、2019年度まで国立研究開発法...