ビジネス

株式会社オージス総研

オージス総研、安全性診断パッケージを提供開始

~日常業務からわかるヒューマンエラーリスク、安全行動を簡単見える化~
株式会社オージス総研(本社:大阪市西区、代表取締役社長:中沢 正和、以下オージス総研)は、工事や現場作業などの業務に関する安全性の評価診断を目的とした「安全性診断パッケージ」を10月11日より提供開始します。 ■背景 これまでオージス総研は、Daigasグループにおけるヒューマンエラー...

東京大学

第4回東京大学農学部オンライン公開セミナー「スマート農業:ICT技術を活用した新しい農業の形」の開催

東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部ではこのたび、「スマート農業:ICT技術を活用した新しい農業の形」をテーマとしたオンライン公開セミナーを開催いたします。日程は10月16日(土)13:30~16:30です。どなたでもご参加いただけます。多くの方のご参加をお待ちしております。 ...

フォーバルが中小企業経営者の実態 FOR SOCIAL VALUE ブルーレポートmini 10月号を発行!

~中小企業のデジタル改革への道~ デジタルトランスフォーメーションの認知と意識
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団で、中小企業のDXアドバイザーのリーディング・プレーヤーである株式会社フォーバル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中島 將典、以下「フォーバル」)は、中小企業におけるデジタルトランスフォーメーションの認知度や取り組みに関する意識などについて調査...

三井不動産株式会社

芝浦機械と三井不動産が共同で「(仮称)MFLP座間」の事業推進を決定。ZEB認証取得など環境配慮型施設として2022年5月着工を目指す

芝浦機械株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:坂元繁友、以下「芝浦機械」)と三井不動産株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:菰田正信、以下「三井不動産」)は、神奈川県座間市ひばりが丘における芝浦機械の相模工場の一部敷地にて、三井不動産が大型物流施設「(仮称)MFLP座間」を建...

常葉大学

【常葉大学教職大学院】令和3年度 教育フォーラムのお知らせ(10月9日開催)

常葉大学教職大学院主催「令和3年度 教育フォーラム」が10月9日(土曜日)にオンラインで開催されます。 お問合せ・お申し込みは、常葉大学静岡草薙キャンパス大学院事務室までお願いします。 常葉大学教職大学院主催「令和3年度 教育フォーラム」 開催方法:Zoomを使用したオンライン...

株式会社リコー

リコージャパンとメイクリープス、電子帳簿保存法改正に対応し、請求・会計業務のデジタル化と生産性革新への支援を加速

~最新の法制度に適応し、業務のデジタル化が急務である企業をサポート~
リコージャパン株式会社(社長執行役員:坂主 智弘)ならびにリコーグループのメイクリープス株式会社(代表取締役社長:児玉 哲)は、トレードエコシステム事業において提供するクラウド型請求管理サービス「MakeLeaps」、クラウド型AI帳票認識OCRソリューション「RICOH Cloud OCR」...

TVISION INSIGHTS株式会社

調査パネル拡充のお知らせ

 ご家庭に人体認識技術を搭載した機器を設置し、テレビの「視られている量」を測るTVISION INSIGHTS株式会社(所在地 :東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷 康士、以下TVISION)は、関東の調査世帯数を2,000世帯、関西の調査世帯数を600世帯へと拡充することをお知らせします。...

フェリス女学院大学が2022年度入試より「一般選抜成績優秀者奨学金」(フェリス女学院創立150周年記念)を創設 -- 最大4年間の授業料相当額を全額給付

フェリス女学院大学(神奈川県横浜市、学長:荒井真)は、2022年度入試より「一般選抜成績優秀者奨学金」(フェリス女学院創立150周年記念)制度を創設。対象となる入学試験において優秀な成績を収めた学生に対して、最大4年間の基本授業料相当額(文学部・国際交流学部:825,000円、音楽学部:8...

フェリス女学院大学が2022年度一般入学試験(3月期)に「英語外部検定試験利用型」を導入 -- キャンパスに来場しなくても外部試験のみで受験可能

フェリス女学院大学(神奈川県横浜市/学長:荒井真)は2022年3月6日(日)に行う2022年度一般入学試験(3月期)において、新型コロナウイルス感染症への対応として「英語外部検定試験利用型」を導入する。これは、英検(実用英語技能検定)の得点を利用して合否を判定するもので、文学部英語英米文学...

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

気候変動対策のリーダーとなる企業とは?

脱炭素社会に向けた意欲的な計画を持つ企業は、業種を問わず、気候変動対策のリーダーとなることができます。これからの10年間は、これまでとは異なり、気候変動対策のリーダーであることが競争上の優位性となると考えます。 サイモン・ウェバー グローバル株式リードファンドマネジャー ...

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