関西大学のリリース一覧

◆ 宮本勝浩 関西大学名誉教授が推定◆東京オリンピック・パラリンピックが簡素化された時に失われる経済効果は約1兆3,898億円

　このたび関西大学 宮本勝浩名誉教授が、2021年の東京オリンピック・パラリンピックが簡素化されて開催された時に失われる経済効果について計算した結果、損失額は約1兆3,898億円となりました。 　 宮本名誉教授は、「中止になった時の約4兆5,151億円※という経済的損失を考えると、...

◆関西大学が約３万人の学生にアンケート！オンライン授業に対する学生の本音を調査◆

　関西大学では、コロナ禍で2020年度春学期に実施したオンライン授業の現状と課題を把握するべく、全学生へのアンケート調査を行いました。その結果、オンライン授業に対する学生の本音や、運用にあたっての課題が明らかになりました。秋学期は原則対面授業を実施している本学ですが、今後、秋学期の実態を把...

◆関西大学社会学部・池内裕美研究室×株式会社プラタ　第2弾・産学連携開発商品「冬に売れる和スイーツ」 を考案◆ ～ 11月2日からネット販売開始！ 楽天市場、Yahooショッピングサイト等にて ～

関西大学社会学部の池内裕美研究室と株式会社プラタ（本社：大阪市中央区、代表取締役：谷原敦、以下「プラタ」）は、昨年に引き続き産学連携で「冬に売れる和スイーツ」を開発しました。販売開始は11月2日（月）で、オンラインショップ（楽天市場、Yahooショッピングサイトほか）にてお買い求めいただけ...

◆関西大学×法政大学 連携企画 「SDGsアクションプランコンテスト」を開催◆～持続可能な未来のために～

　関西大学ならびに法政大学は、「SDGsアクションプランコンテスト～持続可能な未来のために私たちができること～」を11月7日（土）に実施します。当日は、9月に行われた一次審査を通過した10組（各大学5組）が、大学での日常の学びで得た知識や柔軟な発想を生かしたプランを発表します。 【...

◆関西大学災害心理学研究室（元吉忠寛教授）が分散避難に対する調査を実施◆～居住性・快適性の高い安全な場所の活用が重要と指摘 ～

　このたび関西大学社会安全学部の災害心理学研究室（元吉忠寛教授）は、2020年台風10号の接近に伴い大きな被害予測が出た九州に在住の成人を対象として、避難に対する行動実態や意識をたずねるインターネット調査を行いました。その結果、台風10号接近時に「自宅以外の場所に避難した」と回答した187...

◆関西大学社会安全学部・近藤誠司研究室がコロナ禍における聴覚障害者の防災意識調査を実施◆～滋賀県草津市におけるアンケートから聴覚障害者の実態を捕捉～

このたび関西大学社会安全学部の近藤誠司研究室は、聴覚障害者の実態を捕捉するため、滋賀県草津市において全数調査を行いました。その結果、あらためて「高齢の障害者」が多数を占め、災害時の支援者問題、社会的孤立の問題、コミュニケーション問題など、多くの課題を残していることが明らかになりました。 ...

◆関西大学高等部SDGsフォーラムを開催◆～SDGsをテーマに、高校生140人がグローバル企業・団体とディスカッション～

　関西大学高等部では、持続可能な開発目標（SDGs）について考える特別授業として、「関大高等部SDGsフォーラム」を10月29日（木）に高槻ミューズキャンパス東館にて開催します。 【本件のポイント】 ・SDGsをテーマに、140人の高校生が17の企業・団体とディスカッション ...

◆日本の大学初！関西大学がINPIT知財総合支援の臨時窓口を学内に設置◆～特許庁支援機関とのコラボで、大学発スタートアップを促進～

関西大学では、大学発スタートアップを促進させるべく、知的財産活用の専門機関である「INPIT大阪府知財総合支援窓口」を、イノベーション創生センター内に臨時窓口として設置します。同窓口はこれまで自治体や金融機関で設置した実績はありますが、大学に設置するのは今回が初の事例となります。 ...

◆宮本勝浩 関西大学名誉教授が推定◆2020年のプロ野球の経済的損失は約1,423億円（昨年比）

このたび、関西大学 宮本勝浩名誉教授が新型コロナウイルス感染症の影響による2020年の日本のプロ野球の経済的損失について計算した結果、約1,423億円（昨年比）となりました。なお、2020年の売上総額は約377億円に留まると推定しています（※パリーグのクライマックスシリーズや日本シリーズは...

◆宮本勝浩 関西大学名誉教授が推定◆市民マラソン大会中止の経済的損失は日本全体で約7,123億円（東京マラソン：約290億円　大阪マラソン：約188億円）

このたび、関西大学 宮本勝浩名誉教授が新型コロナウイルス感染症の影響による市民マラソン大会中止の経済的損失について計算した結果、損失額は約7,123億円となりました。 　 宮本名誉教授は「市民マラソンの中止または延期は、それぞれの地域にとって大きな損失になると同時に、地域の活性化に...

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