平昌オリンピック・パラリンピックなどでの日本勢の活躍や、競技団体のガバナンスの問題など多くのニュース・出来事があった2018年を「スポーツ政策」「国際的スポーツイベント」「競技団体」「障害者スポーツ」「スポーツボランティア」という独自の視点で振り返ります。

「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する公益財団法人笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区　理事長：渡邉一利　以下：SSF）は、「SSFが振り返る2018年重大ニュース」を発表しました。平昌オリンピック・パラリンピックなどでの日本勢の活躍や、競技団体のガバナンスの問題など多くのニュース・出来事があった2018年を「スポーツ政策」「国際的スポーツイベント」「競技団体」「障害者スポーツ」「スポーツボランティア」という独自の視点で振り返ります。

http://www.ssf.or.jp/topics/tabid/1708/Default.aspx


▲ワールドマスターズゲームズ2021関西でボランティア連携協定締結

【2018年　SSFが振り返る重大ニュース】

1．スポーツ庁が部活動ガイドライン策定、日本版NCAA「UNIVAS」来春発足

＜SSFの取り組み＞

「スポーツライフ・データ」の分析をウェブサイトで定期掲載
SSFでは、国民のスポーツライフの実態把握を定期的に行う「スポーツ活動に関する全国調査」を実施している。その調査結果を元に詳細な分析結果を紹介する連載をウェブサイトでスタート。「子供たちは運動部活動に何を求めているのか」、「野球部の練習時間はなぜ長いのか」など、SSF独自の切り口で、部活動問題を考える材料を社会に提供。

2．2020年東京オリンピック・パラリンピックに向け日本勢が大活躍

＜SSFの取り組み＞

リオ五輪を振り返り「東京が学ぶ成功と失敗」を発信
SSF海外研究員の沢田啓明氏による、2016年のリオデジャネイロオリンピック・パラリンピックの成功と失敗から、2020年東京大会を成功させるために何が必要か、という記事をウェブサイトに掲載。リオデジャネイロでは、大会に向けて整備した交通網などのインフラは大会後も有効活用されているが、競技施設の利用は計画通りに進んでいないことなどを紹介した。

3．スポーツ界の不祥事が世間をにぎわす

＜SSFの取り組み＞

各競技団体の現状を収益面から調査
SSFは日本スポーツ協会および日本オリンピック委員会に加盟する中央競技団体のうち、公益法人格を有する59団体を対象に、過去5年間（2012年度～2016年度）に渡る財務諸表から財務データベースを作成し、現状の分析・把握を試みた。2020年東京大会に向けた強化費増額による財務状況の好転する一方、2020以降は強化費の減額も予想され、各競技団体が収益力の向上につながる事業計画が肝要と提言。 4．障害者スポーツの普及・促進が加速

＜SSFの取り組み＞

大分県と地域スポーツイノベーター協定締結
障害者スポーツの研究に取り組んでいるSSFは、大分県と「SSF地域スポーツイノベーター」協定を締結し、障害者スポーツと地域スポーツの現場、自治体などが連携を促進する人材を配置した。

5．2020東京大会のボランティア募集始まる

＜SSFの取り組み＞

ワールドマスターズゲームズ2021関西でボランティア連携協定締結

SSFではスポーツボランティアの調査を実施。その結果、4人に1人がボランティアを希望していることが分かり、2020東京大会を契機にしたボランティアのレガシー創出の必要性を訴えた。また、2021年に開催されるワールドマスターズゲームズでボランティア活動を円滑に推進するため、ワールドマスターズゲームズ2021 関西組織委員会、SSF、日本スポーツボランティアネットワーク（JSVN）三者による連携協定を締結した。


-----------------------------------------------------------------------
SSFが振り返る2018年総括「世界の目が日本に向いてきた1年」
-----------------------------------------------------------------------

　2019年のラグビーW杯、20年の東京オリンピック・パラリンピック、21年のワールドマスターズゲームズ関西と国際スポーツイベントが連続で開催される、“ゴールデン・スポーツ・イヤーズ”と言われる3年を目前にして、2018年は世界の目が日本に向いてきた1年だった。訪日外国人の数が上昇を続けていることは、その一つの証と言えるだろう。
　そうした中、各競技で日本の選手たちが目覚ましい活躍を見せた。卓球やバドミントンの選手たちは進境著しく、日本のお家芸たる柔道も強化が進んでいる。これらの理由を探ってみると、競技団体のガバナンスにいきつくのではないだろうか。
　競技団体のガバナンス・コンプライアンスが今年も問題になる中、ガバナンスのしっかりしている競技団体ほど、選手の発掘から育成、強化が効果をあげられているのではないかと考えられる。人口減少という社会背景もあり、今後もさらなる競技団体の努力が求められることになりそうだ。
　国のスポーツ政策に目を向けると、スポーツ庁が発足3年目でさらに重要な役割を果たしている。運動部活動のガイドライン作成は、スポーツ庁だからこその成果と言えるだろう。部活動においては長時間練習をはじめ、さまざまな問題が指摘されながら、なかなか解決の道筋をつけられずにいた。今回は課題がテーブルに乗り、議論が進んでガイドラインの作成につながった
　来春スタートする日本版NCAA「UNIVAS」も、スポーツ庁の指導力によるところが大きい。大学スポーツの優良コンテンツを作って産業化を図るという目的を達成するのは簡単ではないが、「UNIVAS」という旗が挙がったことで、学生アスリートの安心と安全を確保し、学業との両立も促されることが期待される。
　2020年東京オリンピック・パラリンピックのボランティア募集が始まり、大会ボランティアの応募が予定数を超え、ラグビーW杯では史上最多となるボランティアの応募があった。スポーツボランティアへの関心が高まった1年だったと言えるだろう。長くスポーツボランティアにかかわってきたSSFは2019年のラグビーW杯、21年のワールドマスターズゲームズ関西の組織委員会と協定を結んでおり（2020年東京大会は、日本財団ボランティアサポートセンター）、今後はボランティア教育などを通じ、大会の成功とスポーツボランティア文化の醸成に力を尽くしていく。
2019年はいよいよゴールデン・スポーツ・イヤーズが本番を迎え、国際スポーツ・フォー・オール協議会（TAFISA）によるワールドコングレスが日本で開催される。またとない契機を迎え、スポーツ・フォー・オールとゴールデン・スポーツ・イヤーズが強く結び付く1年になることに期待したい。