笹川スポーツ財団『障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究2018』報告
共同研究者：藤田 紀昭（日本福祉大学 スポーツ科学部 学部長 教授）

笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区 理事長：渡邉一利 以下：SSF）は、2018年度『障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究』で、わが国には141の障害者専用・優先スポーツ施設があることがわかりました。
本報告の詳細は、SSFのウェブサイトで閲覧いただけます。
http://www.ssf.or.jp/report/category5/tabid/1702/Default.aspx

【主な結果】

障害者の運動・スポーツ活動のために、専用で利用、あるいは優先的に利用できる「障害者専用・優先スポーツ施設」は、全国に141施設あることがわかった。
内訳として、2015年調査時に把握した139施設から8施設が閉鎖、2施設が要件を満たさなくなったが、4施設の新設と、要件を満たした8施設が新たに加わった。

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■担当者コメント

　全国の障害者専用・優先スポーツ施設数は、139ヵ所（2015年度調査）から本調査では141ヵ所（休館2施設含む）と微増した。内訳は、新設（4ヵ所）、要件を満たした施設（8ヵ所）の12ヵ所が新たに対象施設に加わり、閉鎖施設（8ヵ所）、要件を満たさなくなった施設（2ヵ所）の10ヵ所が今回の調査対象から外れた。地域における障害児・者のスポーツ環境を整えていくためには、障害者専用・優先スポーツ施設が拠点施設として地域に認識され、近隣の公共スポーツ施設と情報交換、指導者派遣、スポーツ教室開催などの事業で協働してネットワーク化を進めていくことが、より多くのスポーツ機会の提供に向けた近道と言えるだろう。　
  ■調査名：「障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究 2018」
■調査期間：2018年9月～11月
■調査方法：郵送法による質問紙調査
■調査対象：
（1）身体障害者福祉センター（Ａ型）
（2）旧 勤労身体障害者体育施設　
（3）旧 勤労身体障害者教養文化体育施設（サン・アビリティーズ）
（4）身体障害者福祉センター（Ｂ型）
（5）都道府県および政令指定都市リハビリテーションセンター　
（6）障害者更生センター
■障害者専用・優先スポーツ施設の要件
要件1：体育館、またはプールのいずれかを所有している
要件2：利用を希望する個人、および団体に施設を貸し出している