「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区赤坂 理事長：小野清子 以下：SSF）が18歳以上の『スポーツライフに関する調査』を取りまとめました。
SSFでは、成人を対象に1992年から隔年で実施してきた全国調査を、今回から18歳以上に変更して実施しました。「実施頻度」、「実施時間」や「運動強度」から見た「運動・スポーツ実施レベル」をはじめ、スポーツ観戦率やスポーツボランティア実施率、好きなスポーツ選手などのスポーツライフの現状を明らかにしてきました。
このたび最新の報告書となる「スポーツライフ・データ2016」を2017年3月7日に刊行いたします。最新刊のメイントピックとして、「定期的運動・スポーツ実施率の減少要因」や「トレンド分析による運動・スポーツ実施動態」などのテーマを取り上げています。
3月7日（火）より、Amazonブックストアなどでお買い求めいただけます。
ポイント
1） わが国18歳以上の運動・スポーツ実施率は減少傾向に
2） スポーツボランティアの実施率は減少
3） 男性の6割が「プロ野球」、女性の6割が「フィギュアスケート」をテレビで観戦
【担当者コメント】
わが国の運動・スポーツ実施率は、散歩・ウォーキング・体操といったエクササイズ系の種目に牽引される形で上昇し、年1回以上の実施率は2010年に75.9％、週1回以上および週2回以上の実施率は2012年に59.1％と49.3％を記録し、それぞれピークを迎えた。しかし、2014年には年1回以上が73.7％、週1回以上が57.2％、週2回以上が47.5％を示し、今回調査の2016年では年1回以上が72.4％、週1回以上が56.0％、週2回以上が45.1％となり、わが国の運動・スポーツ実施率は減少局面に入ったといえる。これは、先に述べたエクササイズ系種目の実施率の減少が要因のひとつである。定期的な実施率がピークであった2012年に「散歩・ウォーキング・体操」のいずれかを週1回以上実施した者の割合は、男性34.3％、女性45.1％であったが、2016年には男性30.6％、女性42.5％と、男女ともに減少した。一方、2012年に「散歩・ウォーキング・体操」以外の種目を週1回以上実施した者の割合は、男性17.7％、女性10.2％であったが、2016年には男性19.7％、女性9.0％と、女性はわずかに減少したものの、全体では増加した。また、近年のマラソンブームに呼応して実施率が上昇してきたジョギング・ランニングも2012年をピークに減少が始まっており、開催を控える大規模スポーツイベントなどを契機とした運動・スポーツ実施率の上昇に向けた施策が望まれる。【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 藤原直幸】
◆この件に関するお問い合わせ先◆
笹川スポーツ財団 研究調査グループ 藤原・山田・藤岡
ＴＥＬ：03－5545－3303 data@ssf.or.jp
【結果の詳細：調査結果】
1）運動・スポーツ実施率は減少傾向に
過去1年間の運動・スポーツ実施率は、調査を開始した1992年から増加を続け、2012年には週1回以上（59.1％）、週2回以上（49.3％）ともに過去最高の値を記録した。前回（2014年）調査ではそれぞれ57.2％、47.5％と減少に転じ、今回もそれぞれ56.0％、45.1％と減少傾向が続いた。運動・スポーツ実施率は減少局面を迎えたといえる。（本誌75ページ）
2）スポーツボランティアの実施率は減少
過去1年間にスポーツボランティアを行ったことが「ある」と回答した者は全体の6.7％で、2014年調査から1.0ポイント下がった。2010年に8.4％と最高値となってから減少傾向にある。（本誌102ページ）
3）男性の6割が「プロ野球」、女性の6割が「フィギュアスケート」をテレビで観戦
過去1年間にテレビで観戦したスポーツ種目は、「プロ野球（NPB）」が53.8％で1位、「高校野球」が48.4％で2位、「フィギュアスケート」が46.2％で3位となった。性別にみると、男性は「プロ野球（NPB）」64.9％、女性は「フィギュアスケート」59.1が最も高い。また、ほとんどの種目で女性より男性の方が高い観戦率を示したが、「フィギュアスケート」（男性33.2％、女性59.1％）「バレーボール日本女子代表試合」（男性38.4％、女性47.1％）「バレーボール日本代表試合」（男性30.9％、女性39.4％）は女性の値が顕著に高かった。
（本誌98ページ）
【調査の概要】
調査内容： 運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・同好会・チーム、スポーツ
観戦、スポーツボランティア、スポーツ活動歴、日常の生活習慣・健康、2020年東京オリン
ピック・パラリンピック 他
調査対象： 全国の市区町村に居住する満18歳以上の男女3,000人（男性：1,491人、女性1,509人）
地点数： 市部273、郡部27（計300地点）
調査時期： 2016年6月10日～7月10日
SSFスポーツライフ調査委員会：
委員長 海老原 修 横浜国立大学 教育人間科学部 教授
委 員 大勝 志津穂 愛知東邦大学 経営学部 准教授
委 員 澤井 和彦 明治大学 商学部 准教授
委 員 鈴木 宏哉 順天堂大学 スポーツ健康科学部 准教授
委 員 高峰 修 明治大学 政治経済学部 教授
委 員 堤 裕美 上田女子短期大学 幼児教育学科 専任講師
委 員 野井 真吾 日本体育大学 体育学部 教授
委 員 渡邉 一利 笹川スポーツ財団 専務理事
