大学プレスセンター

東京都市大学等々力中学校・高等学校が6月22日に「等々力ICTフェア2024」を開催 ― ICTを活用した授業の公開や教育現場での活用が広がる生成AIに関するセミナー等を実施

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 東京都市大学等々力中学校・高等学校(東京都世田谷区)は6月22日(土)に、「等々力ICTフェア2024」を開催。教育におけるICTの活用について、同校をはじめとする事例をもとに、他校からの講師も招いて考察を深める。当日は3部構成と...

摂南大学

ステロイドの効かないぜんそく治療に新知見 「JAKたんぱく質」に着目

 摂南大学(学長:久保康之)薬学部(薬効薬理学研究室)の奈邉 健教授、松田将也講師、薬学研究科博士課程3年の霜良勇人大学院生らの研究グループは、ステロイドの効かない難治性ぜんそくの治療において、JAKたんぱく質※1が標的分子の候補となることを突き止めました。マウスを使った実験でJAKたんぱ...

どうあるべき? 能登半島地震を機に考える災害大国・ニッポンの災害ボランティア ― 追手門学院大学のニュース発信サイト「OTEMON VIEW」に掲載

学校法人追手門学院(大阪市中央区、理事長:田口順一)はこのたび、運営する追手門学院大学の特設サイト「OTEMON VIEW」に、「どうあるべき? 能登半島地震を機に考える災害大国・ニッポンの災害ボランティア」と題した記事を掲載した。1995年の阪神・淡路大震災をきっかけに日本でも災害ボラン...

佛教大学

【能登半島地震】佛教大学は被災地の子どもとの交流や物資提供などの被災地ボランティアを実施します

佛教大学(京都市北区)は、1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」の被災地復興支援を目的として、6月8日(土)に石川県珠洲市野々江町でボランティア活動を実施いたします。本学はこれまで、義援金口座の開設やオープンラーニングセンター(O.L.C.)でのチャリティー講座(のべ452名が受講)実...

京都産業大学

【京都産業大学】だれもが安心して乗れる電車へ。京都産業大学学生が「ちかん・盗撮ZERO」啓発活動に参画!

京都鉄道博物館と京都府警察本部が共催した痴漢・盗撮の被害防止のイベントに、学生団体「女性安全対策チームAbelia」が参加した。当日は本学OBの田中史朗選手(NECグリーンロケッツ東葛)が1日鉄道警察隊長を務めた。 「女性安全対策チーム Abelia(アベリア)」は、「社会の安全」...

神奈川大学

神奈川大学--駐日モロッコ王国大使館後援『モロッコウィーク』6月17日(月)~22日(土)開催

民族楽器ライブパフォーマンス、ワークショップ、料理教室をはじめとするイベントで学術・文化交流 神奈川大学(本部:神奈川県横浜市/学長:小熊 誠)は、海外の大学・機関との学術・文化交流を推進しており、 現在54カ国、212の協定校・協定機関と活発な交流を行っています。 その中で本学はモロッ...

昭和大学リカレントカレッジ特別企画(夏)を開催します

昭和大学リカレントカレッジ特別企画(夏)を2024年8月4日(日)に開催いたします。 今回は、日本の伝統芸能を知るシリーズの第二弾として、歌舞伎、長唄、日本舞踊の各界で活躍中の3名をお招きし、第一部では歌舞伎と長唄の関係などの講演を、第二部では「鐘の岬」「越後獅子」の各演目(素踊り)を披露...

RIZAPグループ株式会社

神奈川県立がんセンター・神奈川県立保健福祉大学・ジェノプラン社との共同研究結果レポート 低糖質食事法と筋力トレーニングは、肥満の遺伝学的リスクスコアの高低に因らず減量に有意

~RIZAPプログラムの有用性をchocoZAPのサービスにも反映へ~
 RIZAPグループ株式会社(代表取締役社長 瀬戸 健、本社:東京都新宿区、以下「RIZAPグループ」)の連結子会社であるRIZAP株式会社(以下、「RIZAP」)は、神奈川県立がんセンター(住所:神奈川県横浜市)、神奈川県立保健福祉大学(住所:神奈川県横須賀市)およびジェノプラン...

三菱地所ホーム株式会社

山梨県北杜市の「企業の森」に参画、植樹活動第一弾を実施 社員の森林教育を通じて、木の循環を次世代につなぐ

 三菱地所ホーム株式会社(本社:東京都新宿区新宿、代表取締役社長:細谷 惣一郎)は、山梨県北杜市において森林整備および森林教育を推進するため、2024年5月9日に社員による植樹活動を開始いたしました。 ▲ 三菱地所ホームの青空オフィス 『YAMANASHI BASE』の記念樹...

アイリスオーヤマ株式会社

電気系統や設備単位での使用電力量を可視化「多回路電力モニター」発売

省エネアシスト機能で効率的に対策
 アイリスオーヤマ株式会社(本社:宮城県仙台市、代表取締役社長:大山 晃弘、以下当社)は、施設の使用電力量を電気系統や設備ごとに可視化することで、省エネ対策を効果的に行える「多回路電力モニター」を、2024年7月29日に発売します。  環境省は、地球温暖化対策として2...

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