【調査レポート】グローバル組織文化調査2021ー組織文化と競争優位との関連性

■PwCが、世界40カ国以上の経営陣と従業員約3,200名を対象に実施した最新の「グローバル組織文化調査」では、強い組織文化はビジネス上の成果を向上させていることが明らかになった。

■調査レポートでは、組織文化の特性をさらに伸ばすことが、企業の競争優位の源泉になり得るという根拠を提示し、調査結果から明らかになった組織文化が抱える課題について解説。

■DEI(多様性・公平性・包摂性)に関して、経営陣が語る組織文化の姿と従業員が実際に組織文化に対して感じていることの間には大きな隔たりがあることが、今回の調査で浮き彫りになった。


調査レポート:「グローバル組織文化調査2021-組織文化と競争優位との関連性」
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/global-culture-survey-2021.html
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PwC Japanグループは、この度、調査レポート「グローバル組織文化調査2021-組織文化と競争優位との関連性」を公開しました。

PwCが世界40カ国以上の経営陣と従業員約3,200名を対象に実施した最新の「グローバル組織文化調査」では、強い組織文化はビジネス上の成果を向上させていることが明らかになりました。実際、経営陣の大多数(69%)が、コロナ禍における自社の成長は組織文化によるところが大きいと回答しています。世界中の企業が大きな変革を求められた1年でしたが、回答者の3分の2以上は自社の組織文化が変革実現のための取り組みに役立っていると答えています。同様に、自社はこの1年に変化に適応できたと答えた回答者の70%近くが、自社の組織文化が競争優位の源泉になっているとも回答しています。

本レポートでは、組織文化の特性をさらに伸ばすことが、企業の競争優位の源泉になり得るという根拠を提示します。また、調査結果から明らかになった組織文化が抱える課題についても解説します。特に、経営陣が語る組織文化の姿(特に多様性・公平性・包摂性に関連するもの)と従業員が実際に体験していることとの間に隔たりがあるという「オーセンティシティ(真正性)の危機」の課題に焦点を当てます。さらに、経営陣が組織文化の活性化によって変革と戦略目標を推進するために、本調査を通じて特定した組織文化を変革するさまざまな「イネーブラー」を活用し、組織文化の特性を管理する方法について考察します。

詳細は、下記をご参照ください。
「グローバル組織文化調査2021-組織文化と競争優位との関連性」
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/global-culture-survey-2021.html
※レポートは下記のURLよりダウンロードできます。
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/2021/assets/pdf/global-culture-survey-2021.pdf


---<ご参考>---
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組織名
PwC Japanグループ
ホームページ
https://www.pwc.com/jp/ja/
代表者
木村 浩一郎
資本金
1,000 万円
上場
非上場
所在地
〒100-0004 東京都千代田区大手町1‐1‐1大手町パークビルディング
連絡先
03-6212-6810

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