スポーツ・フォー・エブリワンを推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区赤坂 理事長：渡邉一利 以下：SSF）では、1992年から隔年で「スポーツライフ に関する調査（スポーツライフ・データ）」を実施しています。全国の18歳以上を調査対象に、頻度・時間・運動強度からみたSSF独自の指標である「運動・スポーツ実施レベル」をはじめ、スポーツ観戦率やスポーツボランティア実施率、スポーツクラブ加入率、好きなスポーツ選手の推移など、国内のスポーツライフの現状を明らかにしてきました。

　本調査の特徴として、調査対象の年齢や生活環境の偏りを防ぐため、全国300地点より年齢別の人口構成比に近似するようサンプルを抽出している点にあります（割当法）。
加えて実際の調査では、調査員が各世帯を訪問し調査票を配布。その後再度訪問し調査票を回収する「訪問留置法による質問紙調査」を、3,000サンプルに達するまで行っております。

　このたび最新の報告書となる「スポーツライフ・データ2018」を2019年3月27日に刊行いたします。最新刊のトピックでは「中高年の運動・スポーツ活動の現状」や「2020年オリンピック・パラリンピックの観戦希望率」など複数のテーマを取り上げています。




【担当者コメント】
　1992年に開始した隔年実施の本調査は、今回の2018年調査で14回目となる。年1回以上の運動・スポーツ実施率は74.0％（前回比：1.6ポイント増）、週1回以上57.9％（前回比：1.9ポイント増）となり、上昇傾向が認められた。特に中高年者における実施率の上昇が顕著であり、全体の実施率を押し上げている。「散歩（ぶらぶら歩き）」「ウォーキング」「体操（軽い体操、ラジオ体操など）」「筋力トレーニング」など、健康志向の高まりから個人でも気軽にできるエクササイズ系の種目の実施率が高い。
今回の調査結果から、非実施者は運動・スポーツへの興味・関心が低く、年数回・月数回程度の低頻度実施者は家族や仲間との活動が運動・スポーツの主な機会となっていると推察された。また、週1回以上の高頻度実施者であっても高い強度の激しい運動・スポーツばかりを実施しているわけではなく、低頻度実施者とさほど変わらない緩やかな運動・スポーツ活動を日常化している点に特徴がみられる。
運動・スポーツがより身近な活動となり、日常化・習慣化につながるよう、個人への啓発活動とともに、地域や職場などのコミュニティを巻き込んだ取り組みの有効性が示唆された。