「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する公益財団法人笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区　理事長：渡邉一利）は、本年3月に4～21歳のスポーツライフに関する調査をまとめた『子ども・青少年のスポーツライフ・データ』を刊行しました。その中で、中学生・高校生の学校運動部活動に関する調査も実施しています。今回、運動部活動でスポーツをしている青少年はどのような志向性を持ち、どのくらい活動しているのか、部活動に対してどのような意識をもっているのかについて、報告いたします。




【主な分析結果】

1.「勝利志向」の生徒は7割、「楽しみ志向」の生徒は3割

2.「部も生徒も勝利志向」の場合、部活動頻度は週あたり7回、1回あたり2.9時間
　「部も生徒も楽しみ志向」の場合、部活動頻度は週あたり5.2回、1回あたり2.1時間

3.「部も生徒も勝利志向」の場合、「疲れがたまる」・「遊んだり勉強したりする時間がない」などの悩みや不満を感じている
　「部も生徒も楽しみ志向」の場合、「悩みや不満はない」の割合が高い。


■研究担当者コメント

2018年3月にスポーツ庁は「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」を公表した。その中で、「生徒のニーズを踏まえた運動部の設置」を学校に求めている。
部活動は中学校と高等学校の学習指導要領で「生徒の自主的、自発的な参加により行われる」ことが強調されているが、実際は学校主体・教員主体の活動になっていることが多く、部の志向性や競技レベルに合う（ついていける）生徒が運動部活動に参加しているのが現状であろう。
今後、運動部活動が青少年の多様なスポーツニーズに対応していくためには、生徒が主体となって活動する部活動のあり方を検討する必要がある。生徒たちがどのような部活動にしていきたいかを考え、意見を出し合い、必要に応じて教員がサポートしながら仲間と作り上げていく活動のプロセスこそ、教育の一環として学校で行う部活動の意義ではないだろうか。
運動が苦手な生徒も無理なく活動できる「ゆる部活」を設置している学校もある。子どもたちが運動・スポーツの機会を選択できスポーツをすることが楽しいと感じられるよう、教員や指導者、保護者などの周りの大人は「生徒の意見に耳を傾け、見守り、サポートをする」という姿勢が重要である。 1．所属している運動部と生徒自身の志向性
　所属している運動部と本人が目指していることをたずねたところ「部・本人ともに勝利志向」が62.8％、「部楽しみ志向、本人勝利志向」5.6％で、勝利志向の生徒は約7割であった。「部勝利志向、本人楽しみ志向」が16.3％、「部・本人ともに楽しみ志向」15.3％で、楽しみ志向の生徒は約3割であった（図表1）。

図表1 運動部と生徒自身の志向性



2．「勝利・楽しみ」志向別による運動部活動の実施状況
「部も本人も勝利志向」と「部も本人も楽しみ志向」の運動部活動を、それぞれ4つのパターンに分け、部活動の実施頻度（週当たりの回数）と実施時間（1回当たりの時間）を分析した。平均すると、「部も本人も勝利志向」である運動部活動の実施状況は、週7回、1回あたり2.9時間であった。同様に、「部も本人も楽しみ志向」の平均実施状況は、週5.2回、1回あたり2.1時間となった（図表2）。

図表2 志向性のパターン別にみる運動部活動の実施状況


注）過去一年間によく行った運動・スポーツのうち、「学校の運動部やサークル」で実施した種目（最大5種目まで）の実施回数と実施時間をたずねた。実施頻度（週あたり：回）は、回答を得た種目の実施回数を足し合わせて週あたりの回数を算出。

部も本人も楽しみ志向の運動部活動実施状況は、スポーツ庁公表の「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」における、“週当たり2日以上の休養日を設け、1日の活動時間は平日では2時間程度、休業日は3時間程度とする”設定に、近い実施頻度であった。


3．「勝利・楽しみ」志向別による運動部活動での悩みや不満
　「部も本人も勝利志向」の生徒は、「疲れがたまる」、「休日が少ない」、「遊んだり勉強したりする時間がない」などの悩みや不満を感じている。とくに、「部勝利志向、本人どちらかというと勝利志向」（C）の生徒は、「疲れがたまる」43.5%、「遊んだり勉強したりする時間がない」37.1％と高い割合であった。
「部も本人も楽しみ志向」の生徒は、勝利志向の生徒に比べ、悩みや不満が少ないことが示された。（図表3）。


図表3　志向性のパターン別にみる運動部活動での悩みや不満（複数回答）

※G、H等、回答数が少ないものは参考値として掲載。

・本レポート全文
https://www.ssf.or.jp/research/sldata/tabid/1588/Default.aspx

調 査 概 要
【調 査 名】 12～21歳のスポーツライフに関する調査
【調査対象】 全国の市区町村に在住する12～21歳（3,000名）
【調査期間】 2017年6月24日～7月20日：訪問留置法による質問紙調査

分 析 対 象
　調査対象（有効回答者1,636名）のなかで、学校の運動部活動に加入している者631名

【研究主体】 公益財団法人　笹川スポーツ財団