法政大学のリリース一覧

法政大学・株式会社ユピテル・静岡市が車載カメラを用いた道路行政のサービス向上と効率化に向けた共同研究契約を締結

法政大学・株式会社ユピテル・静岡市は産学官共同で、車載カメラから取得したデータを用いた道路行政の効率化に取り組みます。まずはAI分析による道路舗装劣化状況の評価検証を行います。  車載カメラ(ドライブレコーダー)から取得可能なデータを用いて、舗装劣化状況や渋滞状況等を分析し、業務の...

法政大学は全学部共通プログラムでオープンバッジ(デジタル証明書)を導入~数理・データサイエンス・AIプログラム(MDAP)や各サティフィケートプログラム修了者に提供開始~

法政大学(総長:廣瀬克哉)では、全学部共通科目「数理・データサイエンス・AIプログラム(略称MDAP)」や全学部共通の「各サティフィケートプログラム」において、所定要件を修了した学生を対象に一般財団法人オープンバッジ・ネットワークによるオープンバッジ(デジタル証明書)を発行します。 ...

RNA合成酵素は遺伝子発現に抑制的にも作用することを発見~ゲノム機能を利用した他の分野での応用にも期待~

法政大学マイクロ・ナノテクノロジー研究センター 石浜明客員教授と、明治大学農学部 島田友裕准教授、古幡駿(博士前期課程1年)は、RNA合成酵素は遺伝子発現に抑制的にも作用することを明らかにしました。 要旨  遺伝子発現はRNA合成酵素(RNAポリメラーゼ)がゲノム上にある遺伝子の転...

「法政科学技術フォーラム2021」11月19日(金)~12月3日(金)オンライン開催(法政大学理系学部・研究所 主催/法政大学理系同窓会 後援)

法政大学理系学部・研究所(法政大学情報科学部、デザイン工学部、理工学部、生命科学部、マイクロ・ナノテクノロジー研究センター、イオンビーム工学研究所、情報メディア教育研究センター)は11月19日(金)より、研究・技術の内容・成果を紹介する「法政科学技術フォーラム2021」をオンラインで開催し...

第34回国際労働問題シンポジウム「COVID-19危機からの持続可能な回復と技能開発 -- Reskilling / Upskilling」(主催:法政大学大原社会問題研究所・ILO駐日事務所/後援:日本ILO協議会)

法政大学大原社会問題研究所(東京都町田市/所長:鈴木玲)では10月14日(木)に、オンライン(Zoomウェビナー)にて、第34回国際労働問題シンポジウム「COVID-19危機からの持続可能な回復と技能開発―Reskilling / Upskilling」を開催します。  COVID...

文部科学省主催事業「大学の国際化促進フォーラム」に選定 オンライン学生国際交流プラットフォーム「e4square (イーフォースクエア)」始動 ~ 大学間協働でニューノーマル時代のグローバル人材を育成 ~

法政大学(総長:廣瀬克哉)では、文部科学省「大学の国際化促進フォーラム」に選定された「大学間協働による学生国際交流プラットフォーム構築プロジェクト」の基盤となる「e4square (イーフォースクエア)」をスタートします。 コロナ禍でリアルな交流が制限され、先行きの見えないなか、本プラット...

観測ロケットMOMOv1で情報理論的に安全な実用無線通信に成功

国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長:徳田 英幸)サイバーセキュリティ研究所、インターステラテクノロジズ株式会社(IST、代表取締役:稲川 貴大)および法政大学(総長:廣瀬 克哉)は、共同で開発した小型衛星・小型ロケット用通信セキュリティ技術を観測ロケットMOMOv1*1に搭...

法政大学島野教授と滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの一瀬研究員が中心となる研究グループが、琵琶湖の絶滅危惧プランクトン種ビワコツボカムリ(原生生物:有殻アメーバ)が103年を経て再記載

琵琶湖の固有種プランクトンで、絶滅危惧種であるビワコツボカムリに関して、国際動物命名規約に基づいてネオタイプが指定されました。また、和名も記載当時のビワコツボカムリが改めて提唱されました。 【発表のポイント】 1.琵琶湖の固有種である有殻アメーバのビワコツボカムリDifflugia...

メカノケミカル法を用い、精密に光触媒を合成するプロセスを開発 -- 環境低負荷で簡便なプロセスによる可視光活性光触媒の合成を実現 --

法政大学生命科学部、大学院理工学研究科、マイクロ・ナノテクノロジー研究センター 石垣 隆正 教授らは、広島大学 大学院先進理工系科学研究科 樽谷 直紀 助教(法政大学マイクロ・ナノテクノロジー研究センター 客員研究員)、国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)機能性材料研究拠点 打越...

国内大学初 法政大学年金(企業年金)の運用において「日本版スチュワードシップ・コード」の受け入れを表明しました

学校法人法政大学(総長:廣瀬克哉)は、法政大学年金(企業年金)の運用において、資産保有者としての機関投資家(=アセットオーナー)として、「責任ある機関投資家」の諸原則(日本版スチュワードシップ・コード)(以下、「本コード」という。)の受け入れを表明しました。日本の国内大学においては、「本コ...

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