多様な人財が活躍する組織を目指して
~男性の育休目標を「15日以上の取得率100%」に引き上げ~
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、2024年度末までの男性の育児休職 目標を、現行の「取得率30%以上」から「15日以上の取得率100%」へ引き上げます。
2022年10月に施行された育児・介護休業法の改正に伴い、男性が育児休職を取得しやすい制度...
- 2023年05月15日
- 10:00
- 株式会社日本触媒
~男性の育休目標を「15日以上の取得率100%」に引き上げ~
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、2024年度末までの男性の育児休職 目標を、現行の「取得率30%以上」から「15日以上の取得率100%」へ引き上げます。
2022年10月に施行された育児・介護休業法の改正に伴い、男性が育児休職を取得しやすい制度...
~「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」を加速・推進する組織改編~
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、2023年4月1日付で、組織改編を行います。
日本触媒は、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」に定めた3つの変革「事業の変革」「環境対応への変革」「組織の変革」を推進しており、今...
融資をリチウムイオン電池用電解質イオネルの事業拡大に充当
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、株式会社日本政策投資銀行(以下DBJ)の「DBJ環境格付*1」において、2008年、2012年、2017年に引き続き「環境への配慮に対する取り組みが特に先進的」という最高ランクの格付を4回連続で取得しました...
国内外の企業並びにアカデミアのお客様を対象としたヘテロ2本鎖核酸(HDO)の合成サービス開始
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田 和宏、以下「日本触媒」)は、当社グループ会社のレナセラピューティクス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:登利屋 修一、以下「レナセラピューティクス」)との間で、ヘテロ2本鎖核酸(Hetero Duplex Oligonucl...
姫路製造所にてCogniteのシステムを導入しDX推進
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、Cognite株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:江川亮一、以下「Cognite」)が提供する「Cognite Data Fusion(以下、CDF)」を姫路製造所で採用し、デジタル技術を用いた...
紙おむつや洗剤などに使われる原料のバイオマス化を推進
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、姫路製造所および川崎製造所で生産するアクリル酸や高吸水性樹脂(以下「SAP」)、酸化エチレン等19品目について、ISCC PLUS認証※1を取得いたしました。
これにより当社は、バイオマス由来原料をマス...
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、2023年2月1日より、日本触媒グループの低炭素・脱炭素経営推進のため、インターナルカーボンプライシング(ICP)制度(*)を導入いたしました。 (*)ICP制度:社内独自の炭素価格を設定し、CO2排...
新年明けましておめでとうございます。 昨年は、コロナ感染の再拡大やロシアのウクライナ侵攻から始まり、原燃料価格の高騰や円安、そして物価上昇、景気減速など、次から次へと目まぐるしく状況が変化した年でした。 そのような状況下、当社グループでは昨年4月から新たな中期経営計画「Techn...
株式会社日本触媒(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:野田和宏、以下「日本触媒」)は、リチウムイオン電池(以下、LIB)の最大市場である中国において、当社が世界で初めて商品化した高性能電解質としてのリチウム塩;LiFSI (リチウムビス(フルオロスルホニル)イミド、商品名:イオネル®...