横浜市立大学のリリース一覧

【横浜市立大学】附属２病院で「世界患者安全の日」のイベントを開催

～こどもの安全の実現に向けた情報発信～
　「世界患者安全の日」は、患者安全の促進を目的としてWHO（世界保健機関）が2019年に制定し、毎年９月17日に実施されている国際的な取り組みです。WHO加盟国による世界的な連携と行動を通じて、患者安全に関する理解と実践を広げることを目指しています。 　2025年のテーマは「Safe car...

【横浜市立大学】鉄吸収を制御して植物の高温ストレスを緩和

ー温帯性草本の長期高温ストレス適応を支える鉄吸収機構を解明ー
概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　理化学研究所（理研）環境資源科学研究センターバイオ生産情報研究チームの南杏鶴研究員（横浜市立大学客員研究員）、持田恵一チームディレクター（長崎大学情報データ科学部教授、横浜市立大学木原生物学研究所客員教授）、明治学院...

【横浜市立大学】若い世代のHPVワクチン接種率向上へキャッチアップ動画の介入効果を検証

　横浜市立大学医学部産婦人科学の宮城悦子教授、吉岡俊輝医師（博士課程3年）、公衆衛生学の後藤温教授らの研究グループは、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンを未接種の18～26歳女性に対して、同世代の女性が友人との会話を通じてキャッチアップ接種＊１を薦める約1分間の動画視聴が、接種率に及ぼす...

【横浜市立大学】集中治療の課題に挑むCROSS SYNCが大学発ベンチャー表彰2025にて文部科学大臣賞を受賞

― 横浜市立大学・日本政策投資銀行との連携で社会実装を実現 ―
　公立大学法人横浜市立大学発の認定ベンチャー企業である株式会社CROSS SYNC（受賞企業、以下「クロスシンク」）、株式会社日本政策投資銀行（支援企業、以下「DBJ」）、公立大学法人横浜市立大学（支援大学、以下「横浜市立大学」）は、このたび「大学発ベンチャー表彰2025」において文部科学大臣...

【横浜市立大学】議会から始まるキャリアの一歩　横浜市会でキャリア教育プログラムを実施します！

　選挙権年齢及び成年年齢の引き下げに伴い、18歳以上の若い世代が地域社会への理解を深め、社会や政治に参画する力や主権者意識を育むことが重要となっています。こうした課題に応えるため、令和４年度に横浜市会議会局と横浜市立大学の間でキャリア形成プログラムに関する協定を締結し、議会や市政への理解を深め...

【横浜市立大学】地域医療連携を加速させるための患者逆紹介選好尺度（PQR-19）を開発

　横浜市立大学医学部血液・免疫・感染症内科学の吉見竜介准教授、同大学大学院国際マネジメント研究科の原広司准教授らを中心とする研究グループは、大病院から診療所への患者紹介、いわゆる「逆紹介＊１」に対する患者の選好＊２を測定するための尺度として、患者逆紹介選好尺度（PQR-19）を開発しました。医...

【横浜市立大学】YCU COI-NEXT×株式会社プラスメディ 共同で健康管理アプリの開発に着手

　横浜市立大市立大学 COI-NEXT 拠点 Minds1020Lab（以下、当拠点）は、株式会社プラスメディ（以下、プラスメディ）との共同研究により、企業向けメンタルヘルスケアを目的とした革新的な健康管理アプリの開発に着手しました。本プロジェクトでは、プラスメディが提供するプラットフォームの...

【横浜市立大学】不正会計の検出における財務データの活用法

～横浜市立大学と横浜銀行が、産学連携協定に基づき共同研究を開始～
　公立大学法人横浜市立大学（所在地：横浜市金沢区、理事長：近野 真一、以下、横浜市立大学）と株式会社横浜銀行（所在地：横浜市西区、代表取締役頭取：片岡 達也、以下、横浜銀行）は、不正会計の検出における財務データの活用方法を検討することを目的に、2025年６月２日より共同研究を開始しました。この...

【横浜市立大学】新研究施設「オープンイノベーションラボ」産学連携ラボ入居企業・個人会員の募集を開始

　横浜市立大学は、新研究施設「オープンイノベーションラボ」＊１内に整備した「産学連携ラボ」（全12室）への入居企業、およびフリースペースを利用する個人会員（定員20名程度）の募集を開始いたします。本施設では、研究者や技術者、企業関係者など、多様な専門性を持つ方々が交流し、新たな価値を共創する場...

【横浜市立大学】産科危機的出血に対する子宮全摘術の実態を全国規模で明らかに

―緊急子宮全摘術の死亡率は2.2%―
　横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻の中村永信さん（埼玉医科大学 医学部総合医療センター 産婦人科 助教）と、同大学院データサイエンス研究科の清水沙友里講師、後藤匡啓教授らの研究グループは、日本全国の診断群分類（DPC）データベース＊1を活用し、2018年4月か...

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