日本製鉄株式会社のリリース一覧

日本製鉄 建築構造用厚鋼板で「エコリーフ」環境ラベルを取得 ~厚鋼板として、国内で初取得~

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、このたび、一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)が認証する「エコリーフ」環境ラベル(*)を「建築構造用厚鋼板」(JIS、EN、ASTM規格)と、建築構造用高張力鋼板(BT-HT TMシリーズ)をはじめとした「建築構造用厚鋼板(国土交通大臣認定品...

日本製鉄 意匠性チタンTranTixxiiⓇが飛沫防止アクリル板スタンドに採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)の意匠性チタンTranTixxiiⓇ(トランティクシー)が、東洋ステンレス研磨工業株式会社(本社:福岡県太宰府市、以下、東洋ステンレス研磨工業)の意匠デザインブランドMAKO JAPANとのコラボにより開発されたチタン製の飛沫防止アクリル板スタンドに採用され、...

日本製鉄 2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行条件等の決定に関するお知らせ

当社は、2021年9月16日付の代表取締役社長の決定による2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行に関し、発行条件等を決定いたしましたので、既に決定済みの事項とともに、お知らせいたします。 詳細は、下記URLよりご覧下...

日本製鉄 2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行に関するお知らせ

当社は、2021年9月14日開催の取締役会決議による委任に基づき、本日、代表取締役社長の決定により、2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債(以下「2024年満期本新株予約権付社債」という。)及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債(以下「2026年満期本新株予約権付社...

日本製鉄グループ 日鉄建材株式会社と神鋼建材工業株式会社の道路関連事業の統合に関する最終契約の締結について

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)及びその完全子会社である日鉄建材株式会社(以下、日鉄建材)、並びに株式会社神戸製鋼所(以下、神戸製鋼所)及びその子会社である神鋼建材工業株式会社(以下、神鋼建材工業)の4社は、2021年下期を目途に日鉄建材の道路関連事業(防護柵、防音壁事業 以下同じ)と神鋼建...

日本製鉄 2021年度における教員の民間企業研修を実施

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、経済広報センター(会長:十倉 雅和)が経済界と教育界の対話促進活動の一環として実施している「教員の民間企業研修」に参画し、通算24年に亘り、教員の皆さんの受け入れを実施しております。(2020年度はコロナ影響により中止) 当該研修は、小・中学校などの...

日本製鉄 2021年度版「統合報告書」および「サステナビリティレポート」の発行について

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、「統合報告書2021」「サステナビリティレポート2021」を9月3日に発行しました。 「統合報告書2021」は、当社が「総合力世界No.1の鉄鋼メーカー」を目指して成長し続けることをお伝えしています。全体をIIRC(国際統合報告評議会)「国際統合報告...

日本製鉄 規制緩和の実現を受けた製鉄所でのドローン利活用拡大

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、8月27日に公表されたドローン利活用に関する規制緩和を受け、製鉄所でのドローン利活用を拡大します。製鉄所の敷地は広大であり、超高層建築物も多く存在することからドローン適用箇所が多く存在します。しかし、従来は飛行申請の事務的な課題に加え、飛行高度や補助者配置...

日本製鉄 新潟県阿賀野市における新規坑井掘削向けに新開発の油井管用特殊継手「NSMAX™-GR-PS」が世界初採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)が新たに開発した油井管用特殊継手「NSMAX™-GR-PS」が、株式会社INPEX(以下、INPEX)と独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下、JOGMEC)が、INPEX南阿賀鉱場(新潟阿賀野市)において計画している新規坑井の掘削向けに...

日本製鉄 新高耐食めっき鋼板「ZEXEED™」(ゼクシード)の販売開始および「日本製鉄 高耐食めっき鋼板シリーズ」の立上げについて

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、このたび、新高耐食めっき鋼板「ZEXEED™」を開発し、2021年10月より販売を開始します。 当社は、2000年から高耐食めっき鋼板「SuperDymaⓇ」「ZAMⓇ」を販売してきました。両製品は既に建材や自動車、家電・産業機械など、幅広い...

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