TOYO TIRE株式会社は本日、2025年度の始業にあたり、代表取締役社長&CEO 清水隆史より、社内に対して以下のとおり年頭訓示を行ないましたのでご参考までお知らせいたします。

2025年は「原点回帰。不断の改革と柔軟性で強靭化を図る年」にしていきたい。 「強靭」とは単に物理的に強いというだけではなく、壊れにくい、しなやかで粘り強い、といったイメージを持っている。当社は規模や面積ではなく、質の追求にこだわった経営を志向してきた。さまざまな情報、専門的な知見、衆知を集め、機動的にチャレンジを重ねることで、しなやかで弾力性ある独自の強さ、逞しさを身につけていかなければならない。 強靭化を図るには、「不断の改革」と「柔軟性」が大事になる。当社は2015年末に経営体制を刷新して丸10年となる。この間、ガバナンスの抜本的再構築、コンプライアンス・品質保証体制建直しをはじめ、本業による経営体質の強化を図り、そして改革を断行し続けてきた。理念制定、機能別組織体制導入、事業譲渡、社名変更、本社移転、資本業務提携、中長期成長戦略の策定と実行。不祥事をきっかけに、ここまで経営改革を続けた会社は、他に例を見ないのではないか。挑戦のDNAが当社の持ち味として積層され、そこから差別化された独自性が生まれてきた。「改革を止めない」、これが当社らしい強さをつくり上げていく要諦なのだと信じている。 気候変動や地政学的リスク、エネルギー需給など、世界的に対処が必要な課題は依然として深刻な状態が継続している。これらはグローバルでのサプライチェーンをはじめ、日常生活や消費者心理にまで影響を及ぼしている。世界情勢は大国間競争の時代に再突入し、地政学リスクも一層高まることが想定される。当社の最重要市場である米国では第二次トランプ政権がスタートすることも踏まえ、機微よく柔軟に事業を舵取りしていくことが求められる。 経営を取り巻く環境は不安定かつ不明瞭な状態が継続すると考えられる。そうした状況を4年前に織り込み、「変化に対して迅速かつ柔軟に適応する力」を強化することを中期方針に掲げた。我々は不確実性を前提に置き、強みを伸ばし、持たざる強みを発揮し、原理原則を貫いてきた。本年は中計’21の最終年度であり、ゴールへの道筋は整いつつある。目標へ向かってラストスパートをかけていこう。 「原点回帰」とは、製造業としての誇りに立ち帰ることである。我々は今、5,000億円規模までビジネスを拡大できた。売上高というものは、数あるブランドの中から「お客様に我々のブランドを選んでいただいた」ことの反映に外ならない。選ばれるにはすべての役員、従業員が絶やすことなく切磋琢磨を続ける必要がある。モノづくり企業の一員として、お客様から選んでいただくために一人ひとりがこだわりと誇りを持って、自分の仕事に臨んでもらいたい。 当社は本年、創立80周年を迎える。多くのお客様に支えていただいてきたという感謝の気持ちと誇りを胸に、仕事に取り組む1年にしたい。これまでの努力を結実させ、さらなる成長を期していこう。一人ひとりが原点回帰、不断の改革と柔軟性をもって強靭化に取り組んでいくことを期待している。