商品・サービス

フォーバルが八十二銀行と業務提携！

～中部地方のアライアンスを拡充～
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団である株式会社フォーバル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中島將典、以下「フォーバル」）は、株式会社八十二銀行（本店：長野県長野市、取締役頭取：湯本昭一、以下「八十二銀行」）との間で、八十二銀行のお客様の海外展開支援を目的とする業務提携を本...

2021年03月22日
15:47
株式会社フォーバル

＜Newsletter＞ちゃんこ料理屋「時津洋」吉岡さん：元幕内力士の父の死去で突然の承継へ

＜エヌエヌ生命　中小企業の事業承継事例のご紹介＞
エヌエヌ生命保険株式会社は「中小企業サポーター」として、中小企業の経営者から後継者へのスムーズな事業承継のお手伝いや、突然会社を引き継ぐことになった女性経営者のコミュニティ運営など女性経営者の事業承継に関する支援をしています。本ニュースレターでは、中小企業の事業承継事例をご紹介...

2021年03月22日
14:14
エヌエヌ生命保険株式会社

FormlabsがPreFormに「Scan to Model」機能を追加し、歯科医療従事者によるデジタル歯科医療への参入を容易に

〜 3Dの口腔内スキャンをプリント可能なモデルに直接変換できるようになり、複雑な歯科医療用CADを学習する難しさが軽減し、ワークフローのデジタル化が容易に〜
マサチューセッツ州サマービル - 2021年3月18日 – 3DプリントのリーディングカンパニーであるFormlabsは本日、PreFormソフトウェアの新機能である「Scan to Model」を追加したと発表しました。これは、口腔内スキャンを...

2021年03月22日
14:10
Formlabs Japan

大学教育再生加速プログラム（AP）事後評価で最高評価 -- 本事業の成果が、教育のDXを加速化 --

芝浦工業大学（東京都港区／学長：村上雅人）は、文部科学省「大学教育再生加速プログラム（AP）」事業終了後の事後評価が、最高の「S」になりました。 2014年度から19年度までの事業期間中の成果によって今年度のオンライン授業も大きなトラブル無く運営され、ブレンディッドラーニングやハイブリッド...

2021年03月22日
14:05
芝浦工業大学

【京都産業大学】生命科学部が「最先端基礎生命科学の食品科学への応用」をテーマに海外の学生らとオンラインで交流 -- JST主催「さくらサイエンスプラン」6年目の取り組み

京都産業大学生命科学部では、2015年よりJST（国立研究開発法人科学技術振興機構）主催「日本・アジア青少年サイエンス交流事業（さくらサイエンスプラン）」の採択を受け、海外の学生との交流を進めている。本プログラムでは、食品に関する教育や応用研究、国内外から高く評価されている本学の生命科学研...

2021年03月22日
14:05
京都産業大学

東計電算のクラウド型システム「Findワークフロー」が、アフターコロナを見据え電子帳簿保存法に9月より適用

～先行導入を4月開始、電子帳簿活用とシステム連携で企業のDXを促進～
株式会社東計電算（本社：神奈川県川崎市中原区、代表取締役社長：甲田英毅）が提供するクラウド型ワークフローシステム「Findワークフロー」は、機能アップデートを行い2021年9月より電子帳簿保存法のスキャナ保存要件に対応します。これに先立ち、4月より既存顧客への先行導入を開始します。近年...

2021年03月22日
13:00
株式会社東計電算

日本製鉄　女性活躍推進に優れた企業として「なでしこ銘柄」に初選定

このたび、日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、「女性活躍推進に優れた企業」として、経済産業省と東京証券取引所が選定する「なでしこ銘柄」に選ばれました。経済産業省と東京証券取引所は共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を「中長期の企業価値向上」を重視する投資家にとって魅力ある銘柄として紹...

2021年03月22日
11:21
日本製鉄株式会社

アライドテレシスとテルモが医療用IoT機器の「迷子」をなくす、便利で円滑な運用管理環境の実現で共同開発

アライドテレシス株式会社(本社東京都品川区、代表取締役社長大嶋章禎)とテルモ株式会社(本社：東京都渋谷区幡ヶ谷、代表取締役社長CEO 佐藤慎次郎)は、病院などの医療施設で利用されている医療用IoT機器の位置情報をネットワークで可視化、円滑な運用管理環境の実現を目的として業務提携、共同で開...

【東芝】常温環境下において世界最高スピードでCO2を価値ある資源に変換可能なCO2資源化技術を開発

封筒サイズの設置面積で年間最大1.0tのCO2を変換可能なCO2電解スタックの開発により、省スペースで脱炭素化に貢献する処理能力を達成
＜概要＞当社は、二酸化炭素（CO2）を燃料や化学品の原料となる一酸化炭素に電気化学変換するCO2資源化技術「Power to Chemicals」において、変換する電解セルを当社独自の技術で積積層（スタック化）することで単位設置面積あたりの処理量を高め、郵便封筒（長３）サイズの設置面積で、...