公共・政治

株式会社LITALICO

LITALICOの学習教室「Leaf」、「冬期講習」を12/12から開催

小学校入学後に困らない!新しいルールを先取りして学ぶ「新小1準備コース」を実施/「女の子同士」のコミュニケーション作法を学ぶコースも用意
「障害のない社会をつくる」というビジョンの下、障がい者向け就労支援事業や子どもの可能性を拡げる教育事業を全国展開する株式会社LITALICO(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:長谷川敦弥)は、運営する幼児教室・学習塾「Leaf」16教室にて、12月12日(金)から1月12日(月・祝)まで、「...

JOGMEC

日本企業初 リチウム案件の生産開始について

~アルゼンチン・オラロス塩湖でリチウムの本格生産を開始~
 豊田通商株式会社(本社:愛知県名古屋市、社長:加留部 淳、以下「豊田通商」)が出資し、JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野 博文)が開発資金の一部を債務保証しているアルゼンチンのリチウム開発事業会社(Sales de Jujuy S.A.、以下「事業会社」)は、今般、アルゼンチン北西...

  • 11:09
JOGMEC

モザンビーク共和国にて石炭専門家派遣研修を開始

 JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野博文)は、2014年11月24日(月)モザンビーク共和国の首都マプト市にて鉱物資源省(MIREM)傘下のモザンビーク鉱物資源公社(会長:カジミロ・フランシスコ氏)と共催でJOGMECセミナーを開催しました。  JOGMECは、2012年10月...

  • 11:24
JOGMEC

ラオス人民民主共和国にて鉱害防止分野の協力を実施

 JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野博文)は11月13日にラオス人民民主共和国の首都ビエンチャンにて「鉱山地域の環境管理に関するワークショップ(The Workshop on Environmental Management in Mining Sector)」を同国エネルギー鉱山省...

  • 11:10
JOGMEC

JOGMEC Techno Forum 2014 開催報告

 JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野博文)は、11月26日と27日の2日間にわたり都内ホテルにて「JOGMEC Techno Forum 2014」を開催致しました。本フォーラムでは、約1000名の参加者を得て資源開発における最新の技術的課題と日本の最先端技術に関する様々な議論や幅広...

  • 10:54
JOGMEC

第5回石炭投資促進セミナーを開催

 JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野博文)は、11月27日、豪州の鉄道、港湾状況等に関する最新情報を提供する「第5回石炭投資促進セミナー」を開催しました。  JOGMECはこれまで産炭国主要政府機関の要人や石炭開発企業の役員等を招き、主要産炭国の石炭政策の動向や石炭開発状況につ...

  • 17:00
公益財団法人 日本英語検定協会

速報!4技能型アカデミック英語能力テスト「TEAP」今年度の総申込者数が10,000人を超えました。

公益財団法人 日本英語検定協会 (理事長:松川孝一、所在地:東京都新宿区、以下、「英検協会」)が、学校法人 上智学院 (理事長:高祖敏明、所在地:東京千代田区、以下、「上智大学」)と共同開発しました、4技能型アカデミック英語能力判定試験「TEAP(ティープ)」(Test of English ...

公益財団法人 日本英語検定協会

英検CBT二次試験を開始

受験者のコミュニケーション能力を測定するコンピューターを使った双方向による面接試験の実現
公益財団法人 日本英語検定協会 (理事長:松川 孝一、所在地:東京都新宿区、以下、「英検協会」) は、来年2月に実施する第3回検定より、実用英語技能検定(以下、「英検」)の一次試験のCBT(Computer Based Testing)受験者を対象に、二次試験(スピーキング)でもCBTによる面...

JOGMEC

タンザニア連合共和国でレアメタルの共同探鉱契約を締結

 JOGMEC(本部:東京都港区、理事長:河野博文)は、カナダの探鉱会社ゴールド・キャニオン・リソーシズ社と、タンザニア連合共和国マサシ地域における新たな共同探鉱契約を締結しました。 タンザニア南部に位置するマサシ地域はJOGMECのボツワナ・地質リモートセンシングセンターによる活動を通...

  • 16:27
横浜市

シンポジウム「絶滅の危機を救う」-日本とインドネシアにおける絶滅危惧鳥類の保全活動-

横浜市繁殖センターでは、平成15年から、絶滅危惧種であるカンムリシロムクの保全を目的に、インドネシア政府と共同で「カンムリシロムク野生復帰事業」を行っています。 この事業を含めた絶滅危惧鳥類の保全活動について、多くの皆様に理解を深めていただくことを目的に、平成27年1月18日(日)に公開シン...

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