SAS、「Chartis RiskTech100(R)」レポートでリーダーに選出

SAS Institute Japan株式会社

~SASはコア・テクノロジー、バンキング、および与信リスクのカテゴリーで最上位を獲得~

ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.(以下 SAS)は、英国調査会社Chartis Researchが発表した権威ある「RiskTech100(R)」ランキングで第2位の座に選出されると共に、コア・テクノロジー、業種セクター内でのバンキング、および与信リスクのカテゴリーで最上位に選ばれました。同ランキングは、金融リスク関連テクノロジーのベンダーを対象とした年次の国際的ランキングで、ChartisはSASの機能性、イノベーションの点を非常に高く評価しました。 Chartisのマネージング・パートナーであるPeyman Mestchian氏は、「コア・テクノロジー・カテゴリーのリーダー企業であるSASは、データ品質を維持しながら大量のデータに対応可能な、卓越したオンデマンドのアナリティクスが評価されました。リスク管理分野におけるHigh-Performance テクノロジーは、基礎的に優れたプロセスを通じてより迅速、スマートな意思決定を可能にしますが、これがまさにSASが卓越している分野です」と述べています。 Chartisは金融業界における世界全体でのリスクIT支出が2015年までに300億ドルを超えると予想しており、また各社が投資を行った主な分野がリアルタイム・テクノロジーとビッグデータの2つであると指摘しています。Chartisはこの点について「データのボリューム、複雑さ、およびスピードは、リスク・インテリジェンス改善と予防的リスク軽減策にとっての機会となり得る」と説明しています。 Chartisによれば支出が最も拡大している分野はリスク・データ管理であり、「2014年から2015年までの間に、金融機関によるリスク・データ管理への支出は75億ドルから17%増の89億ドルに拡大すると予想される」と述べています。 SASは2013年にChartisの「RiskTech Quadrant(R) Credit Risk Management Systems for the Banking Book」、「RiskTech Quadrant(R) for Data Management and BI」と「RiskTech Quadrant(R) for Basel 3」のカテゴリーリーダーに選出されました。また最近では同じくマネーロンダリング防止テクノロジーとオペレーショナル・リスク管理ソフトウェア分野の「RiskTech Quadrant(R) 」においてもカテゴリーリーダーに選ばれています。 この「RiskTech100(R) 2014」レポートはhttp://www.risktech-forum.com/ からご参照いただけます。 <Chartis社について> Chartisはリスク・テクノロジー市場に関する調査とコンサルティングを行うリーディング・プロバイダーです。同社の詳細についてはwww.chartis-research.com/をご参照ください。 「RiskTech Quadrant(R)」と「RiskTech100(R)」はChartis Research Limitedの登録商標です。 Chartis Researchは、投資アドバイスの提供に関し、英国金融行動監視機構(FCA)の承認を受けるとともに、規制対象となっています(chartis-research.com)。 <SAS Institute Inc.について> SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の65,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社:米国ノースカロライナ州キャリー、社員数:Worldwide約1万3千名、日本法人約240名(http://www.sas.com/) *SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。 *2014年1月6日に米国SAS Institute Inc.より発表されたプレスリリースの抄訳です。

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