ご家庭に人体認識技術を搭載した機器を設置し、テレビの「視られている量」を測るTVISION INSIGHTS株式会社（所在地 :東京都千代田区、代表取締役社長 郡谷 康士、以下TVISION）は、コネクテッドTV※の注視データの計測・提供を本格的に開始したことをお知らせします。これにより曖昧だったコネクテッドTVの視聴状況を、広告主がより正確に把握できるようになります。
 


なぜコネクテッドTVの注視データが必要なのか？

2022年4月時点で日本で稼働しているテレビの30%がコネクテッドTVという調査（インテージ調べ）でも分かるように、コネクテッドTVは日本国内においても急速に利用者数が拡大しています。コネクテッドTVを活用した広告は、デジタル広告でもテレビ広告でもない、消費者との新たなコミュニケーション手段として関心を集めている分野です。

しかしコネクテッドTVでの視聴は、スマートフォンのように個人アカウントと紐づいた状態で視聴者を特定できません。テレビデバイスで視聴すると、実際に誰がテレビの前にいて、そのコンテンツを視ていたのかを特定することができず、正しい視聴者に当たったのか、広告として視られたのかがわからないという大きな課題があります。※下記図1の例を参考

TVISIONでは、地上波テレビでの注視データ計測で培ったノウハウを活用し、コネクテッドTVでも「正しい視聴者が視たのか、その視聴者がコンテンツを視ていたのか」というデータを計測しています。そのデータを活用することで、広告主はターゲットにむけて、より精緻に、より視られるコネクテッドTV広告を出稿できるようになります。
 


TVISIONが提供するコネクテッドTV × 注視データでできること

従来より、TVISIONでは、人体認識技術によりテレビデバイス前の視聴者の自然な行動を測定しておりました。テレビデバイスの一つの特徴である、複数人での視聴行動を細かく把握することが可能であり、数百種類の視聴者属性のなかから、趣味・嗜好など視聴者の属性を絞った分析が可能です。

この度、コネクテッドTVのデータ取得に当たって、TVISIONでは、アプリ提供者、広告主/マーケター、広告会社とトライアルを進め、どういったデータを取得すべきか、どのような分析を提供すべきかについての知見を重ねて参りました。

また、直近では数十名のマーケターにインタビューやアンケートを行い、現状での各社のコネクテッドTV広告の活用状況、期待感や課題感を把握した上で、データ・プロダクト開発に反映させ、以下を主なご提供物としてサービス開始に至りました。

●コネクテッドTV広告のリーチ測定

• 地上波 + コネクテッドTV広告の「トータルリーチ」
• 家庭内でのアカウント共有や共同視聴も含めた「リアルリーチ」
• これらのリーチを反映したリーチ取得効率比較

●コネクテッドTV広告の「クリエイティブチェック」

• 注視度による広告評価
• 広告とメディアの組み合わせ評価: 「注視」に基づいて、「地上波向きのクリエイティブ」「コネクテッドTV向きのクリエイティブ」を評価

●クロスメディアで、接触回数(フリークエンシー)毎の注視の変化

これらを活用することで、どの程度の広告予算をコネクテッドTVに配分するべきか、どのような広告を配信するべきか、など、コネクテッドTV広告活用における主な意思決定にお役立ていただけます。

TVISIONでは引き続き、コネクテッドTV広告の分析におけるスタンダードになることを目指して、商品開発ならびに、利用者数の拡大に合わせた調査対象の世帯数を順次拡大して参ります。



計測方法

• 調査世帯数：関東300世帯 (順次拡大予定)
• 人体認識技術を用い、テレビ前にいる個人を特定し、テレビに対する注視データを計測
• コネクテッドTVでの視聴アプリ（例: YouTube、TVer、Abema TVなど）を判定
• データ粒度：毎秒単位での取得が可能

【TVISION INSIGHTS株式会社について】
TVISION INSIGHTS株式会社は人体認識技術によってテレビ番組・CMの視聴態勢データを取得し、BtoB向け視聴分析サービスを提供しています。ご家庭のテレビに、TVISIONが独自に開発した人体認識技術を
搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒で自動的に取得。「誰がテレビの前にいて、ちゃんと見ているか」というTVISION独自の注視データを広告主・広告会社・放送局など国内累計160社以上のクライアントにご活用いただいています。現在、国内では関東エリアの2,000世帯・関西エリア600世帯、地上波/MX/BSの全番組の視聴データ、ならびにコネクティッドTVの注視データを提供しています。