株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）は、転職情報サービス「リクルートエージェント」の登録者を対象にアンケート調査を行いました。
その結果の一部をご報告いたします。

▼詳細はこちらからご確認ください。
https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2018/180327-01/

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■調査について
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転職前に1都3県に住んでいた方を軸にして、転職によって居住地を変更した方の“入社の決め手“を分析。「1都3県以外の道府県」に居住地を変更した方と「1都3県内」で居住地を変更した方の比較をいたしました。





【調査解説】
転職によって“「1都3県からそれ以外の道府県」に居住地を変更した転職者”は、自身の「キャリアや成長」、会社の「将来性」を重視する傾向となり、”「1都3県内」で居住地変更した転職者”が、勤務時間や休日休暇、年収などの、短期的な処遇改善を求めているのとは対照的な結果になった。
背景の一つとして考えられるのが、”「1都3県からそれ以外の道府県」に居住地を変更した転職者”の中長期的なキャリア志向である。家族との生活も含め、自らのライフワークを支える基盤として、長い目で「自己成長」できるステージかどうかを見極めようとする心理がうかがえる。転職者を求める地方企業も、中長期のビジョンや新規事業の推進ポジションなど、「給与」とは異なる成長ステージの提示で、採用に成功する企業が多い。

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■調査概要
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●実施期間：2017年9月26日（火）～9月30日（土）まで
●調査対象：株式会社リクルートキャリアの転職情報サービス＜リクルートエージェント＞の登録者で、何らかの手段で2017年1月～2017年7月の期間に転職をして、正社員または契約社員として働いている者
●回答者：1,343名
●調査方式：webを使ったアンケート

▼詳細はこちらからご確認ください。
https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2018/180327-01/

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【本件に関するお問い合わせ先】
kouho@waku-2.com
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