株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：冨塚 優）が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ新生活準備調査2012』から見えてきた分析をお伝えいたします。

▼『新生活のマネープランに関するレポート』はこちら
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▼『ゼクシィ新生活準備調査2012』はこちら
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新婚カップルの1ヶ月の生活費は、減少傾向。
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『ゼクシィ新生活準備調査2012』にて、2011年4月～2012年3月までに結婚した、
もしくは結婚予定のあった首都圏、東海、関西の人に、1カ月あたりの生活費を聞いたところ、最も多いのが「20～25万円未満」という人で35.4％、次いで「15～20万円未満」の22.0％でした。平均は、21.5万円であることが分かりました。
1ヶ月の生活費平均を時系列で見てみると、減少傾向となっており、2009年から1.6万円下がっています。

夫婦で異なるキャリアの携帯電話の人で、結婚を機に「通信会社を揃えていない」という回答がここ2年の間で10ポイント以上増え、新たに夫婦になったカップルがキャリアを揃えることが、減少傾向であることが分かります。



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住居費が多いのは首都圏、保険料が多いのは東海。
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新婚カップルの生活費の中で、住居費に充てている金額（住宅ローン返済額を含む）は、平均7.9万円でした。
また、1ヶ月あたりの保険料は、平均1.9万円でした。

首都圏、東海、関西の地域別に見ると、住宅費に充てている金額が最も高いのが、8.7万円の首都圏エリアで、保険料に充てている金額が最も高いのが、2.2万円の東海エリアということが分かりました。


生活費の内訳には地域性が垣間見えますが、生活費全体は下がっているため、どのエリアの新婚カップルも、マネープランの検討に慎重に取り組む必要がありそうです。




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『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズのブライダル事業本部に設置されている調査・研究組織です。
恋愛・出会い、結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。
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