ルンドベック社（本社：デンマーク・コペンハーゲン）は、日本を含む世界16カ国、計約16,000人を対象として、「職場でのうつ病の影響調査」を実施いたしました。

WHOによると世界では、約3億5,000万人 がうつ病を抱えており、ヨーロッパでのうつ病における経済損失は年間920億ユーロ とも言われています。また日本では、2008年のうつ病性障害の疾病費用は3兆901億円と推定され、このうち2兆円超が就業者の生産性低下による損失と非就業による損失とされています。

ルンドベック社は脳疾患に特化したグローバル製薬会社であり、このように世界的に大きな損失を与えるうつ病に対する社会の認識や、うつ病経験者の意識などへの理解を深めるため、この調査を実施いたしました。ルンドベック・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：マス・クリスチャン・ダルスゴー）は、今回、2014年に実施した日本の調査結果を中心に、以下発表いたします。

【主な調査結果】

1.職場におけるうつ病の影響
・10人に1人がうつ病。16ヶ国中14ヶ国は、10％を超えており、国際的な問題
・うつ病で休職した場合、休職期間は平均79日
・うつ病の経験者は、うつ病発症後に自分の仕事のパフォーマンスが低下することを実感（単純な仕事を完了するのにいつもより時間がかかる43%、ミスが多くなる 37％）

2.職場におけるうつ病に対する認識
・多くの人が、気分的な症状（気分の落ち込み、悲しい気持ち等）をうつ病の特徴・症状と認識している。
一方で、集中力の低下・物事を決められない・忘れっぽいといった業務遂行に直接影響を与えうる症状をうつ病の特徴・症状と感じている人の割合は低い
・うつ病経験者の3人に2人（64％）が、集中力の低下・物事を決められない・忘れっぽいなどのうち１つ以上を経験

3.職場におけるうつ病への対応
・同僚がうつ病とわかった際、積極的にその同僚にサポートを申し出る人はわずか16％
・自社のうつ病社員へのサポート制度に満足している管理職は21％


このように、日本での調査結果から、職場におけるうつ病は現代社会が抱える重要な課題の1つで、さらなる疾患の啓発や職場におけるサポート制度の整備が急務であることが明らかになりました。

長年にわたりうつ病の研究をされており、本調査の日本版監修者である、国際医療福祉大学　医療福祉学部　教授 上島国利先生は、今回の調査結果について次のように述べています。

「今回の調査結果から、気分の落ち込みといったような気分的な症状が病気からくるものであると認識している人が73％と、うつ病の正しい理解が浸透しつつあることが明らかになりました。一方で、集中力の低下、物事を決められない、忘れっぽいといった症状は、うつ病の症状としてあまり認識されていないことも浮き彫りになりました。これらの症状は、職場での個人の業績や生産性に直接影響を与えるため、特に就業継続や休職後の職場復帰を支援する際、理解しておくべき症状といえます。うつ病の症状は個人差があるため、うつ病の様々な症状をよりよく理解することが、職場におけるうつ病を考える上で大切です。

また、国際比較からは、日本のうつ病への対応の遅れが明らかになりました。日本では同僚がうつ病になっていると知っても、『何もしない』人が40％と調査した16ヶ国中最も高い数値でした。また、同僚に『自分に何か役にたてることはないか声をかける』人も16％と、16ヶ国中、最も少ないことが分かりました。更に、自社のうつ病社員へのサポート制度に満足している管理職は、他国と比べ日本は21％と最も低いことからも、企業のうつ病に対するサポート不足が浮き彫りになりました。

2015年中に労働安全衛生法の一部を改正する法律が施行され、企業のストレスチェック導入義務化に注目が集まっていますが、うつ病に関しては予防から発症後の職場復帰への対応まで、包括的なメンタルヘルス対策を充実させることが求められていると考えます。今回の調査結果を生かし、職場のうつ病について社会全体が正しく理解し、一人でも多くの患者さんの早期改善につながることを期待しています。」

このように世界的に疾病負荷が大きいとされるうつ病について、ルンドベック社では、職場でのうつ病に対する理解、その影響や取り組みの実態を調査・報告することで、職場での課題を明確にし、各関係機関がより確実な対応を実施するための一助となることを願っています。

※具体的な調査結果につきましては、ルンドベック・ジャパン（株）までお問合せ下さい。
http://www.lundbeck.com/jp/jp