アリババグループは、オリンピックのワールドワイドパートナーとして、6月22日とオリンピックデーである6月23日に48時間のチャリティランを開催しました。本イベントは、「参加者の走った合計歩数に合わせ、中国国内の貧困地域の学校に陸上トラックを寄付する」、オンラインとオフラインを融合したチャリティイベントで、アリババは社員をはじめ一般市民やアリババのECプラットフォーム上のマーチャントに参加を呼びかけました。


本イベントはアリババグループとChina Foundation for Poverty Alleviation（以下CFPA）による共同主催で、6月22日0時から6月23日24時までの48時間開催しました。チャリティラン参加者は「タオバオ」のアプリで歩数を寄付することができ、合計歩数が一定数を上回るとアリババのECプラットフォームに出店する数社のマーチャントが中国国内の貧困地域の学校に陸上トラックを寄付する仕組みです。

中国の貧困地域に関するCFPAの調査レポートによると、小学校の75％は陸上用のトラックがなく、ゴム素材のトラックを利用している小学校はわずか8.3%しかありません。アリババグループはオリンピックのワールドワイドパートナーとして、オンラインとオフラインを融合したチャリティランを通じ、子供たちに安全・安心なスポーツ環境を提供したいと考えています。

アリババは2017年にIOCとワールドワイドパートナー契約を締結し、昨年に社員向けのオリンピックデーイベントを初めて実施しました。今年は社員の枠を越え、「Health＆Happiness」をテーマに一般市民やアリババのECプラットフォーム上のマーチャントに参加を呼びかけました。

本イベントは6月22日に北京にてキックオフし、オリンピック選手やアリババ社員及び一般市民を含む400名以上が参加し、走った歩数をその場でオンラインに寄付しました。アリババの社員も北京、上海、杭州、香港、アジアパシフィック、アメリカやヨーロッパから積極的に本イベントに参加し、歩数を寄付しました。

今回のチャリティランイベントは合計15万人が参加し、プラットフォーム上のマーチャントは合計4つのゴム陸上トラックを寄付しました。
本イベントの為にアリババクラウドで新たなプラットフォームを構築し、ビックデータの計算及びデータ可視化サービスを提供しました。参加者が達成した歩数はプラットフォーム上で統計され、アリババクラウドのDataVのデータ可視化サービスよりグラフ化し、リアルタイムに確認できるようにしました。

2020年、東京オリンピックに向けて
アリババグループは、国際オリンピック委員会（IOC）と2017年から2028年までの長期にわたるオリンピックのワールドワイドパートナーとして契約しました。カテゴリーは「クラウドサービス」及び「ECプラットフォームサービス」です。
2018年の平昌オリンピックは、アリババとIOCとのパートナー締結後に迎えた初のオリンピックで、アリババは現地で、未来のオリンピックのデジタル化に関するパビリオンを設けました。オリンピック期間中に、アリババクラウドを基盤に、クラウドコンピューティングとAIを活用し、観客の観戦体験やオリンピックの運営効率、選手のトレーニング管理、メディアのライブ放送、開催地周辺の交通管理をサポートするソリューション、「ET Olympic Brain」を発表しました。

平昌オリンピックで提唱した構想を踏まえ、アリババは東京オリンピックにおいてもデジタルテクノロジーで新しいオリンピックの楽しみ方を提案してまいります。