医療法人社団千葉秀心会（辛寿全理事長）が運営する東船橋病院（千葉県船橋市、村井尚之院長）では、2028年度からのDPC対象病院への移行を見据えています。DPCデータを活用し、エビデンスに基づいた医療提供体制の構築や地域医療戦略の再定義を目指し奮闘する同院をインタビューしました。

　東船橋病院では10年以上前からDPCデータを作成し、現在はDPC準備病院としてデータ提出加算を届け出ています。東船橋病院のようにDPCデータを作成・提出している病院の数は増えています。データ提出加算は、急性期入院医療を担う医療機関が厚生労働省にDPCデータを提出し、それらの医療機関の機能・役割を分析できるようにすることの評価として、2012年度診療報酬改定において創設されました。その後、データ提出加算の届出を要件とする入院料が拡大し、主要な入院料、病棟の多くは要件化されました。


　データ提出が必須化された病院が増加していて、それに対応し、データ提出加算を届け出ている病院も増え続けています。2024年8月1日現在で6,332病院、全病院のおよそ8割がデータ提出加算の届け出をしていて、5年前の2019年と比べると3割増となっています。

　東船橋病院ではメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：岩崎博之）が開発・提供する病院経営改善アプリケーション「MDV Act」を活用することで、月に一度開催する経営会議でDPCデータによる診療科ごとの収益などを報告するようになりました。職員一人ひとりの働きが可視化され、納得感を持って業務にあたることができ、それぞれが経営意識を持つことにつながったといいます。

【東船橋病院のインタビューは以下URLをご参照ください】
https://www.mdv.co.jp/news/uploadfile/docs/higashifunabashi20260121.pdf