メディカル・データ・ビジョン株式会社のリリース一覧

音声AIツール「カタナシ」、患者の声集まる

病院DX推進で診療現場に貢献
　日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下 MDV）は、株式会社AIBORN（同中央区、代表取締役社長：外山将平、以下 AIBORN）が開発する音声AIツール「カタナシ」を販売しています。MDVとAIBORNは1日に資本業務提携契約...

MDV、「手術室稼働分析レポート」を”無料”提供

改定で手術・救急実績を問われる急性期病院をデータで支援
　日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下 「当社」）は、2026年度の診療報酬改定を機に急性期機能を維持・強化する病院向けに、自院の手術室のパフォ―マンスを可視化するための「手術室稼働分析レポート」を無料で提供することをお知らせ...

音声AIツール「カタナシ」のAIBORNと資本業務提携

医療の質向上、働き方改革、臨床教育に貢献
　日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下　MDV）は、音声AIツール「Katanashi（カタナシ）」などを開発する株式会社AIBORN（同中央区、代表取締役社長：外山将平、以下　AIBORN）と、資本業務提携契約を締結したことを...

MDV、26年度改定の“影響”を可視化する取り組みを実施～12月に「ベンチマークレポート」無料提供、「解説セミナー」も開催～

　日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下「当社」）は、2026年度の診療報酬改定が病院経営に与えた影響を可視化する取り組みとして、当社が病院さまからお預かりする2026年9月分までのデータを使い、自院への影響や他院の動向が分かる「...

医療データベース研究計画の採択者が決定　DeSCヘルスケアとテーマを公募

　国内最大規模の診療データベース（DB）を持つメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、以下　MDV）は株式会社ディー・エヌ・エーのグループでヘルスケア事業を展開するDeSCヘルスケア株式会社（同渋谷区、以下　DeSC）と共同で公募していた医療DB研究について、採択者が決定しました...

MDV、「地域包括医療病棟シミュレーションレポート」を無料提供 新たな地域医療構想に向けた“病院機能選択”をデータで支援

日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹、以下「当社」）は、2026年度診療報酬改定における病院機能の選択と院内体制の最適化を支援するため、急性期病棟や地域包括ケア病棟から地域包括医療病棟への転換を検討する病院向けに、「地域包括医療病棟シ...

ニッセイ情報テクノロジーと代理店契約 MEDI-Papyrus、MEDI-SINUSを紹介し、病院DX後押し

日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、以下、「MDV」）は、同じく日本生命グループであるニッセイ情報テクノロジー株式会社（東京都大田区、以下、「NISSAY IT」）の主力製品・サービスである診断書作成管理システム「MEDI-Papyrus」と病床管理業務支援...

患者未収金対策Webセミナー 8月26日（水）開催　「もう医事課だけで悩まない！組織で挑んだ”督促業務“軽減」～名古屋掖済会病院「未収金プロジェクト」に学ぶ～

　日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹）は、CADA株式会社（同、代表取締役：柳沢卓二）と共同で、患者未収金対策Webセミナー「もう医事課だけで悩まない！組織で挑んだ”督促業務”軽減」（参加費無料）を、2026...

26年度改定シミュレーション、外来マイナスで厳しい状況続く　特定機能病院一般や救命救急入院料などが増加

　メディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、以下「MDV」）は2026年度診療報酬改定（＋3.09％）を受けた病院経営の収入額を前年度実績を基にシミュレーションした結果、一施設当たり増収額が入院で年額9,400万円増（急性期一般入院料、前年比＋2.02％）となる一方、外来が同6,8...

MDV・メディヴァ共催、中小病院の業務効率化DXセミナー 2026年7月15日（水）オンライン開催

日本生命グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：中村正樹）は、株式会社メディヴァ（同世田谷区、代表取締役社長：大石佳能子）と共同で、中小病院の業務効率化DXセミナー「2026年度診療報酬改定後の対応と電子カルテ・ICTの活用」（参加費無料）を、2026年...

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