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WDI JAPAN

WDI「2024年台湾東部沖地震救援金」の募金活動を開始

「カプリチョーザ」、「ハードロックカフェ」をはじめとするレストランブランドで
2024年4月3日に発生した「2024年台湾東部沖地震」により、被災されました方々に心よりお見舞い申し上げます。   株式会社WDIでは、この地震により被害にあわれた方々に支援を行うため、また、被災地の復興支援活動のため、「カプリチョーザ」、「ハードロックカフェ」などのWDI国内直営店舗(...

「2024年台湾東部沖地震救援金」への支援について

2024年4月3日(水)、台湾の東部沖沿岸を震源とする地震災害により亡くなられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された方々ならびにご家族や関係者の皆様に、心よりお見舞い申し上げます。 キーコーヒー株式会社(本社:東京都港区、社長:柴田 裕) は、当該国の被災者救済や被災地...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツの事業区分の変更について~2024年6月から監査・保証業務、コンサルテイティブ、税務・法務の3ビジネス体制に

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、グループCEO:木村研一、以下「デロイト トーマツ」)は、クライアントサービスの事業区分を現在の5ビジネスから3ビジネスに変更することを2024年3月末開催のボードにて正式決定いたしました。現在のリスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシ...

RIZAPグループ株式会社

RIZAPグループと神奈川県開成町が健康寿命延伸に向けた連携協定を締結

   RIZAPグループ株式会社(代表取締役社長 瀬戸 健、本社:東京都新宿区)は、神奈川県開成町(町長 山神 裕)との連携協定を2024年4月11日に締結いたしましたのでお知らせいたします。また、今回の取り組みでは、既存店舗の「chocoZAP 開成店」を活用した特定保健指...

株式会社寺岡精工

寺岡精工、令和6年度 知財功労賞『経済産業大臣表彰』を受賞

~「新しい常識の創造」に資する知財活用が評価されました~
 株式会社寺岡精工(本社:東京都大田区/代表取締役社長 山本宏輔)は、令和6年度 知財功労賞において、知的財産権制度活用優良企業等として『経済産業大臣表彰』を受賞いたしました。  知財功労賞は、経済産業省 特許庁が日本の知的財産権制度の発展・普及・啓発に貢献した個人及び知的財産権制度を積...

BASFジャパン株式会社

BASF、中国・湛江のフェアブント拠点(統合生産拠点)でメチルグリコール工場の建設を開始

この資料はBASFが2024年3月21日に香港で発表した英語のプレスリリースをBASFジャパンが日本語に翻訳・編集したものです。 中国で急増する現代的なブレーキ液の需要に対応 中国初の完全川上統合型メチルグリコール工場が誕生 2025年の稼働を目指す世界規模の生産設備 B...

「公民連携による万博子ども招待プロジェクト」への協賛 ~未来を担う子どもたちに「いま」、「ここでしか」体感できない学びの機会を提供~

川崎重工業株式会社 株式会社神戸製鋼所 シスメックス株式会社 川崎重工業株式会社(本社:神戸市、代表取締役社長執行役員:橋本 康彦)と株式会社神戸製鋼所(本社:神戸市、代表取締役社長:勝川 四志彦)、シスメックス株式会社(本社:神戸市、代表取締役社長:浅野 薫)は、兵庫県が取り組む『...

パナソニック株式会社 くらしアプライアンス社

障がい当事者の“働きやすさ”とは? ~パナソニック アソシエイツ滋賀が取り組む従業員一丸で対話し続ける環境づくり~

パナソニック株式会社 くらしアプライアンス社(以下、くらしアプライアンス社)は、多様な人材が集うダイバーシティなチームによるチャレンジが、事業の持続的成長や顧客価値最大化の実現に重要であると考え、DEI推進に積極的に取り組んでいます。2024年4月から障がい者雇用の法定雇用率が2.5%に引き上...

日本空港ビルデング株式会社

東京国際空港(羽田)旅客ターミナルビルの脱炭素化を目指した取り組みについて 

~CO2フリー水素利用の実現に向けた連携協定を締結~
日本空港ビルデング株式会社(代表取締役社長執行役員兼COO 横田信秋、以下「 日本空港ビル 」)と ENEOS株式会社(代表取締役社長 山口敦治 、以下「 ENEOS 」)は、東京国際空港(以下「羽田空 港」)の脱炭素化に向けた CO2フリー水素利用の実現について、共同検討を行うための連携協...

ニコングループの2024年度国内年間採用計画を決定

株式会社ニコンは、ニコングループの2024年度の国内新卒採用、キャリア採用の年間計画を決定しましたので、お知らせします。2024年度は、国内のニコングループ全体で、新卒採用とキャリア採用を合わせ、過去最大規模となる745名の採用を計画しています。 2022年度から始動している現中期経営計...

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