ビジネス

障害者の防災意識調査を実施。コロナ禍で当事者が実施している対策や、必要としている公助・共助が明らかに

2022年3月11日で東日本大震災から11年。障害者の就労支援を中心にソーシャルビジネスを展開する株式会社ゼネラルパートナーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：進藤均）は、防災に関するアンケート調査を実施しました。障害のある方のおよそ8割の方が、備えが必要...

成蹊大学が3月1日（火）に Society 5.0　研究所主催WEB講演会「ファッション業界に新潮流　～DX/データ活用で実現するサブスクリプションビジネスでの挑戦～」を開催

成蹊大学（東京都武蔵野市）は、2022年3月1日（火）に成蹊大学 Society 5.0　研究所主催 WEB講演会「ファッション業界に新潮流　～DX/データ活用で実現するサブスクリプションビジネスでの挑戦～」を開催します。参加無料、事前申込制。　SDGsの推進とともにシェアリング...

2022年02月18日
20:05
成蹊大学

デザイン思考とクリエイティブ思考醸成をテーマとした産学連携ゼミジェイテクト・パナソニック×愛知学院大学 -- 社会を変えるような課題への解決策を提案

愛知学院大学（所在地：愛知県日進市、学長：引田弘道）経営学部は、油井毅講師の専門演習Iゼミの一環で、株式会社ジェイテクトとパナソニック株式会社から、社会を変えるようなテーマを提供いただき、デザイン思考とクリエイティブ思考で解決策を提案する最終プレゼンを2022年2月7日～8日に実施しました...

2022年02月18日
20:05
愛知学院大学

教育機関初、おおさか食品ロス削減パートナーシップ事業者に決定--食品ロスの削減推進に向けて、学校法人藍野大学と大阪府が協力

　学校法人藍野大学（大阪府茨木市／理事長　小山英夫）は、2022年2月10日に大阪府と協力して食品ロスの削減を推進することで、教育機関として初めて、おおさか食品ロス削減パートナーシップ事業者に決定されました。　食品ロスの削減をめぐっては、2019年5月に食品ロス削減推進法が制定さ...

2022年02月18日
14:05
学校法人藍野大学

敬愛大学が新型コロナウイルス感染症予防対策として「PROTECTON(R)バリアックス(R)スプレー」を導入 -- 大学で学ぶすべての関係者に安心・安全な環境づくり

敬愛大学（千葉市稲毛区、学長：中山幸夫）では昨年秋より、日本ペイント・インダストリアルコーティングス株式会社（東京都品川区）の「PROTECTONバリアックススプレー」を導入している。これは、学内の新型コロナウイルス感染予防対策をさらに強化する目的で導入した抗ウイルス・抗菌のスプレーで、教...

2022年02月18日
14:05
敬愛大学

清泉女子大学日本語日本文学科の学生がデジタルコンテンツの使用方法を紹介するマニュアル動画を公開 -- JapanKnowledge公式Webサイトで紹介

清泉女子大学（東京都品川区、学長：佐伯孝弘）はこのたび、動画「【清泉女子大学】デジタルコンテンツを使った大学での学び」を同大公式YouTubeチャンネルで公開した。これは、日本語日本文学科・今野真二教授のゼミ生が課題に取り組む際に「JapanKnowledge」の提供するデジタルコンテンツ...

2022年02月18日
14:05
清泉女子大学

日本製鉄　第68回大河内賞にて「大河内記念生産賞」を受賞

日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）は、第68回（令和3年度）大河内賞において、「過酷な環境に適応した計測・制御による高強度鋼板の熱間圧延技術」にて「大河内記念生産賞」を受賞しました。大河内賞は、故大河内正敏博士の功績を記念して、公益財団法人大河内記念会が、生産工学、生産技術、生産システムの研究...

2022年02月18日
11:56
日本製鉄株式会社

オンライン家庭教師のイノベーターであるAmazingTalkerが1550万ドルのシリーズA資金を確保

資金提供は、教師と学生の発見を簡素化するという使命を前進させるプラットフォームの国際的な拡大とサービス開発を強化します。
台北、台湾-Media OutReach-2022年2月18日-Amazingtalker.(https://jp.amazingtalker.com/?gclid=Cj0KCQiAu62QBhC7ARIsALXijXRVvG75twDUqYz6hP6-mqkrtFHv2CHazuxHBVX-...

2022年02月18日
11:45
AmazingTalker

デロイトトーマツ、「2022年 CxOサステナビリティレポート」を発表、日本とグローバルで従業員や顧客へのメリットの認識に差異

日本の経営者の91％が気候変動に対して迅速なアクションの重要性を認識し、前回調査から32%上昇。日本では気候変動への取組みが顧客満足や従業員士気に好影響との認識がグローバルよりも10%以上低い
デロイトトーマツグループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、デロイトが21か国、2,083名の経営者を対象に実施した調査に基づき、日本の経営者の回答結果をまとめた「2022年CxOサステナビリティレポート」を発表します。デロイトは、気候変動やサステナビリティに関する経営者の意識...