独立行政法人製品評価技術基盤機構のリリース一覧

STOP!“事故の秋”

~秋を安全に楽しもう~
 夏の猛暑も少しずつ収まり、過ごしやすく活動的な季節になりました。独立行政法人製品評価技術基盤機構構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、 本所:東京都渋谷区西原]は、「事故の秋」にしないため、秋に気を付けていただきたい製品事故3選を紹介いたします。  秋と言えば“読書...

【受講者募集中】令和5年度QSAR リードアクロス講習会 10/11(水) 無料オンライン開催

化学物質の毒性等を予測できるシステムの基本的な操作の方法やコツについて実演を交えて説明
 独立行政法人製品評価技術基盤機構 (NITE(ナイト))は、2023年10月11日(水)に「令和5年度QSAR リードアクロス講習会」をハイブリッド(無料)で開催いたします。  本講習会では、未試験物質の毒性や性質を類似物質の試験データから推計または類推する手法である「リードアクロス」...

9・10月は台風による太陽電池発電所の被害に注意!

~大雨、強風に備え、被害を最小限に~
独立行政法人製品評価技術基盤機構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、本所:東京都渋谷区西原]は、電気事業法に基づく電気工作物※1の事故情報データベースを用いて、2019年度から2021年度の3年間に発生した台風による電気事故※2を分析しました。その結果、全国の自家用電気工作物※3にお...

NITE、プラスチック生分解性試験のJNLA試験事業者を国内初認定

 独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE(ナイト))[理事長:長谷川 史彦]は、2023年9月4日、一般財団法人化学物質評価研究機構(CERI)(※1)[ 理事長:今田中 伸哉 ] 東京事業所 高分子技術部をJIS(日本産業規格)に基づきプラスチックの生分解性試験を行う試験所として、国内で...

【受講者募集中】10/4無料ウェビナー 、ビジネスでの目利きに役立つ!「適合性評価」の基本から社会実装までを徹底解説

~ 品質管理、調達、営業ご担当者、技術や製品の信頼性確保にお困りの方、必見! ~
 独立行政法人製品評価技術基盤機構 【NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、本所:東京都渋谷区西原】は、毎年多くの受講者からご好評いただいている NITE講座の2023年度第一弾として「適合性評価に関する無料セミナー」を10月4日(水)に開催いたします。 「適合性評価...

停電時の発電機によるCO中毒や、復旧後の通電火災に注意!

~災害をきっかけにした製品事故を防ぎましょう~
 9月1日は防災の日。台風等による停電の際に使用される携帯発電機において、不十分な換気により一酸化炭素中毒となる事故が毎年発生しています。さらに、停電復旧後の通電に伴う火災にも注意が必要です。独立行政法人製品評価技術基盤機構 (NITE(ナイト))、経済産業省、消費者庁は、改めて事故を防ぐため...

NITE、「ものづくりの信頼を支える認定のしくみ」がわかる特設サイトを期間限定で公開中!

~講演会動画、認定事業者のお仕事紹介、クイズなど、各種コンテンツを掲載~
 独立行政法人製品評価技術基盤機構( NITE(ナイト))認定センター(IAJapan)は、ものづくりの信頼を支えるためのしくみである「認定」とその制度を知っていただくため「認定制度創設30周年特設サイト」を公開しました。サイト内では、2023年6月15日及び16日に開催した講演会の収録動画を...

NITE、スマートフォンを活用した遠隔現場支援システム「スマート保安技術カタログ第9号案件」を公開

~熟練者の知見を遠隔共有・指導に活用~
 独立行政法人 製品評価技術基盤機構 【NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、本所:東京都渋谷区西原】が事務局を務める「スマート保安プロモーション委員会」は、株式会社クアンドが開発した『手持ちのスマートフォン等を活用した遠隔現場支援システム』を、電気設備の点検や検査を行う電力保安の現場作業...

夏もやっぱり火の用心!

~アウトドア調理時のNG行動~
 いよいよ夏本番。本格的なアウトドアシーズンを迎えるにあたり、安全にキャンプやバーベキューを楽しんでいただくため、独立行政法人製品評価技術基盤機構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、 本所:東京都渋谷区西原]はアウトドア調理時の火の扱いに関しての注意喚起を行います。 ...

夏場の感電事故に注意!

~感電リスクが高く死亡事故も発生しています~
 独立行政法人製品評価技術基盤機構[NITE(ナイト)、理事長:長谷川 史彦、 本所:東京都渋谷区西原]は、電気事業法に基づく電気工作物(発電、変電、送電、配電又は電気の使用のために設置する工作物)に関する事故情報データベー スを用いて、2019 年度から 2021 年度までの「電気工作物に係...

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