「DX注目企業2024」に選定
株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、経済産業省、東京証券取引所、独立行政法人情報処理推進機構が共同で主催する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2024」において、「DX注目企業」に選ばれました。
「DX銘柄」は、東京証券取引所の上場会社の中から、企業価値の向上につながるDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を選出するものです。今年は、「DX注目企業」として当社含む21社が選定されました。
今回の選定にあたっては、当社グループのDXの取り組みの中でも特に、船舶データ基盤「FOCUS（フォーカス）」（註1）を活用した安全運航強化、運航効率化・最適化および環境負荷低減、ならびに当社コーポレートベンチャーキャピタル「MOL PLUS」（https://www.molplus.net/）および「MOL Switch」（https://molswitch.earth/about）（註2）による新規ビジネス創出などが評価されました。
当社グループでは、経営計画「BLUE ACTION 2035」（https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/plan.html）において、「サステナビリティ課題」（https://www.mol.co.jp/sustainability/management/issues/）への取組のうちの最重点5項目の1つとして、「DX」を掲げています。2023年3月にはその目指す姿を示す「商船三井グループDX Vision」（https://www.mol.co.jp/sustainability/innovation/dx/）を策定し、ビジネスとカルチャーの両面から変革を進めています。また、その実行計画である「DX Action」に毎年見直しを加えながら、徹底的なデジタル化と業務・組織の最適化を行っています。
「BLUE ACTION2035」およびグループビジョンの実現に向けて、引き続きDXの取り組みの高度化に邁進します。様々な社会課題に果敢に挑戦し、青い海から世界中の人々の豊かな暮らしと産業を支え、ステークホルダーの皆さまの期待に応え、豊かな未来をひらきます。
経営計画（BLUE ACTION 2035）におけるDXの位置づけ
経済産業省プレスリリース
https://www.meti.go.jp/press/2024/05/20240527001/20240527001.html
東京証券取引所プレスリリース
https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/1120/20240527-01.html
経済産業省「DX銘柄」政策ページ
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/dx_meigara.html
（註1）船舶データ基盤「FOCUS」関連の各種プレスリリースをご覧ください。
2018年10月15日 始動！『FOCUS』プロジェクト～ 業種を超えた協創、ICTを活用したデータドリブンな取り組みを通じて更なる安全運航強化・環境負荷低減を実現する ～
（https://www.mol.co.jp/pr/2018/18086.html）
2019年5月21日 FOCUSプロジェクト 第一弾 実装船舶管理強化アプリケーション『Fleet Viewer』をリリース
（https://www.mol.co.jp/pr/2019/19033.html）
2019年12月24日 次世代型機関故障予兆診断アプリケーションの共同検討を開始～『Fleet Guardian』の開発で本船のダウンタイム撲滅を目指す～
（https://www.mol.co.jp/pr/2019/19101.html）
2020年2月21日 FOCUSプロジェクト 第二弾実装実海域性能把握アプリケーション『Fleet Performance』をリリース
（https://www.mol.co.jp/pr/2020/20011.html）
2020年8月4日 FOCUSプロジェクト 第三弾 実装バーチャル訪船アプリ Fleet Tour をリリース～ コロナ禍におけるICT利活用対応を強化 ～
（https://www.mol.co.jp/pr/2020/20045.html）
2022年6月22日 効率運航深度化を通して当社運航船のGHG削減を促進する「EcoMOL Inc.」をフィリピンに設立
（https://www.mol.co.jp/pr/2022/22079.html）
（註2）コーポレートベンチャーキャピタル関連の各種プレスリリースをご覧ください。
2021年1月21日 コーポレートベンチャーキャピタル「株式会社MOL PLUS」の設立を決定
（https://www.mol.co.jp/pr/2021/21003.html）
2023年5月31日 脱炭素技術への投資を目的とした新会社「MOL Switch」を米国に設立
（https://www.mol.co.jp/pr/2023/23067.html）
商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定しています。
「DX銘柄」は、東京証券取引所の上場会社の中から、企業価値の向上につながるDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を選出するものです。今年は、「DX注目企業」として当社含む21社が選定されました。
今回の選定にあたっては、当社グループのDXの取り組みの中でも特に、船舶データ基盤「FOCUS（フォーカス）」（註1）を活用した安全運航強化、運航効率化・最適化および環境負荷低減、ならびに当社コーポレートベンチャーキャピタル「MOL PLUS」（https://www.molplus.net/）および「MOL Switch」（https://molswitch.earth/about）（註2）による新規ビジネス創出などが評価されました。
当社グループでは、経営計画「BLUE ACTION 2035」（https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/plan.html）において、「サステナビリティ課題」（https://www.mol.co.jp/sustainability/management/issues/）への取組のうちの最重点5項目の1つとして、「DX」を掲げています。2023年3月にはその目指す姿を示す「商船三井グループDX Vision」（https://www.mol.co.jp/sustainability/innovation/dx/）を策定し、ビジネスとカルチャーの両面から変革を進めています。また、その実行計画である「DX Action」に毎年見直しを加えながら、徹底的なデジタル化と業務・組織の最適化を行っています。
「BLUE ACTION2035」およびグループビジョンの実現に向けて、引き続きDXの取り組みの高度化に邁進します。様々な社会課題に果敢に挑戦し、青い海から世界中の人々の豊かな暮らしと産業を支え、ステークホルダーの皆さまの期待に応え、豊かな未来をひらきます。
経営計画（BLUE ACTION 2035）におけるDXの位置づけ
経済産業省プレスリリース
https://www.meti.go.jp/press/2024/05/20240527001/20240527001.html
東京証券取引所プレスリリース
https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/1120/20240527-01.html
経済産業省「DX銘柄」政策ページ
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/dx_meigara.html
（註1）船舶データ基盤「FOCUS」関連の各種プレスリリースをご覧ください。
2018年10月15日 始動！『FOCUS』プロジェクト～ 業種を超えた協創、ICTを活用したデータドリブンな取り組みを通じて更なる安全運航強化・環境負荷低減を実現する ～
（https://www.mol.co.jp/pr/2018/18086.html）
2019年5月21日 FOCUSプロジェクト 第一弾 実装船舶管理強化アプリケーション『Fleet Viewer』をリリース
（https://www.mol.co.jp/pr/2019/19033.html）
2019年12月24日 次世代型機関故障予兆診断アプリケーションの共同検討を開始～『Fleet Guardian』の開発で本船のダウンタイム撲滅を目指す～
（https://www.mol.co.jp/pr/2019/19101.html）
2020年2月21日 FOCUSプロジェクト 第二弾実装実海域性能把握アプリケーション『Fleet Performance』をリリース
（https://www.mol.co.jp/pr/2020/20011.html）
2020年8月4日 FOCUSプロジェクト 第三弾 実装バーチャル訪船アプリ Fleet Tour をリリース～ コロナ禍におけるICT利活用対応を強化 ～
（https://www.mol.co.jp/pr/2020/20045.html）
2022年6月22日 効率運航深度化を通して当社運航船のGHG削減を促進する「EcoMOL Inc.」をフィリピンに設立
（https://www.mol.co.jp/pr/2022/22079.html）
（註2）コーポレートベンチャーキャピタル関連の各種プレスリリースをご覧ください。
2021年1月21日 コーポレートベンチャーキャピタル「株式会社MOL PLUS」の設立を決定
（https://www.mol.co.jp/pr/2021/21003.html）
2023年5月31日 脱炭素技術への投資を目的とした新会社「MOL Switch」を米国に設立
（https://www.mol.co.jp/pr/2023/23067.html）
商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」を特定しています。
