【注意喚起】電子レンジ・ガスこんろ・自転車の取扱いに注意
~新生活“事故デビュー”はしないように!~
新たな生活を始める際に、料理の温め直しや時短料理に大活躍する電子レンジを入手する方も多いのではないでしょうか。温めてはいけないものを加熱したり、汚れが付着したまま使用したり、加熱し過ぎたりすると破裂や発火するおそれがあります。
ガスこんろを使用して料理する場合があります。ガス機器は誤った接続方法によるガス漏れや、調理中にその場を離れてしまって調理油が発火するなどして火災につながるおそれがあります。
また、暖かくなったことで移動手段に自転車を選ぶ方も多いと思います。スピードが出るので点検を怠ると重大な事故につながるおそれがあります。
新生活での思わぬ被害を未然に防ぐため、事故防止のポイントを確認してください。
○取扱説明書で禁止しているものを温めない。
○加熱し過ぎない。
○汚れを放置しない。
■ガスこんろで気を付けるポイント
○正しく設置されているか、ガス漏れがないか確認する。
○周囲に可燃物を置かない、使用中にその場を離れない。
■自転車で気を付けるポイント
○初期点検や乗車前点検を行い、各部の機能に異常がないか確認する。
○ハンドルに物をぶら下げない。
1. 電子レンジの事故
電子レンジで禁止されているものを温めると破裂・発火するおそれがあります。
■電子レンジで気を付けるポイント
- 禁止されているものを加熱しない
また、食品以外のものを温めることは禁止されています。消毒をするためにマスクを加熱するのはやめましょう。ソフトクッキーや冷凍食品などのアルミ包装や、パンなどの食品包装の留め具として使われる金属製のワイヤーを温めてしまうと、金属部分から火花が発生して発火するおそれがあります。
取扱説明書で温めが禁止されているもの、注意が必要なものを事前に確認しておきましょう。
(参考)『コレ、絶対レンチンしないで!ゆで卵だけじゃない「電子レンジ加熱」NGリスト』
(クックパッドニュース)https://news.cookpad.com/articles/53403
<温め禁止なものを加熱する再現実験>
(東京都生活文化スポーツ局)
https://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.lg.jp/anzen/test/documents/houkoku.pdf
の電子レンジ使用者アンケートに基づき、NITEにて実施。
- 加熱し過ぎない
- 庫内をこまめに掃除する
2. ガスこんろの事故
- ガスの臭いがしたら点火しない
(参考)ガス栓・ガス接続具の安全な使い方(一般社団法人日本ガス石油機器工業会)
https://www.jgka.or.jp/gasusekiyu_riyou/anzen/gasu_gassen/index.html
なかなか点火しない場合に、点火操作を繰り返すとこんろ周辺にガスがたまり、再点火の際にたまったガスに引火して大きな炎が上がることがあります。こんろ周囲にたまったガスがなくなるまでしばらく待ってから再点火してください。
- その場を離れない、周囲に可燃物を置かない
また、ガスこんろの周囲に可燃物があると加熱やガスの炎による引火により火災につながるおそれがありますので、熱の影響の少ない場所に遠ざけて置くようにしてください。
3. 自転車の事故
自転車の点検や整備を怠ると、部品が緩んだり脱落したりして、転倒などの重傷事故になるおそれがあります。また、ハンドルにものをぶら下げたまま走行するとものが車輪に巻き込まれて転倒するおそれがあります。
■自転車で気を付けるポイント
- 初期点検は必ず受ける
- 乗車前に各部を点検する
特にブレーキの効き具合は必ず確認しましょう。ブレーキの効きが甘い状態で走行を続けると、制動不良などによって衝突したり転倒したりするおそれがあります。点検方法は、自転車から降りた状態でブレーキレバーを握って車体を前後に動かし、車輪が回転しないかどうか確認してください。ブレーキレバーを握った際に効きが甘かったり、逆に固すぎたりする場合は調整が必要です。ご自身で調整を行うか、自転車技士又は自転車安全整備士のいる店舗に相談してください。
(参考)自転車の点検チェックリスト
https://www.nite.go.jp/jiko/chuikanki/anzen_check.html
- ハンドルにものをぶら下げない
▌今回の注意喚起動画はこちら
>>電子レンジ「10.あたため禁止の意外なもの」
https://www.nite.go.jp/jiko/jikojohou/safe-lite.html
▌独立行政法人 製品評価技術基盤機構(NITE)製品安全センターの概要
NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品(家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など)を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。製品安全センターでは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。