大東文化大学（東京都板橋区、学長：高橋進）は、文部科学省「職業実践力育成プログラム」の認定および厚生労働省「教育訓練給付制度」の一般教育訓練講座としての指定を受けている、社会人を対象とした履修証明プログラム2講座を開講する。実施するのは「めざせ！ ''歴史散歩の達人'' 観光歴史ガイド(R)養成プログラム」（2023年9月～2024年2月開講、申込期限 8月28日（月）まで）と「地域スポーツクラブ活動指導者サーティフィケートプログラム」（2023年10月～2024年3月開講、申込期限9月26日（火）まで）。いずれも社会人が受講しやすいようオンデマンド配信の講義と土日祝のスクーリングを組み合わせたプログラムになっており、修了者には学校教育法に基づく履修証明書の交付とともに、講座ごとに大学オリジナルの資格を付与する。
情報技術の発展をはじめとする社会の急激な変化が進む中で、実践的・実用的な資質と能力を身に付け、自己のキャリア開発に繋がる社会人教育が求められている。
大東文化大学ではこうした社会からの期待に応えるため、学内の教育リソースを最大限活用したリカレント教育（社会人の学びなおし）として、学校教育法が特別の課程として定める「履修証明プログラム」を2022年10月からスタートしている。
今年度は、9月から「めざせ！ ''歴史散歩の達人'' 観光歴史ガイド(R)養成プログラム」、10月から「地域スポーツクラブ活動指導者サーティフィケートプログラム」の2講座を開講。なお、両講座とも文部科学省「職業実践力育成プログラム」の認定および、厚生労働省「教育訓練給付制度」の一般教育訓練講座としての指定を受けている。
社会人が受講しやすいよう、オンデマンド配信の講義や土日祝に実施するスクーリングを組み合わせたプログラムになっており、必修60時間で構成。修了者には学校教育法に基づく履修証明書の交付とともに、プログラムごとに大学オリジナルの資格を付与する。
概要は下記の通り。
◆大東文化大学 履修証明プログラム 概要
《URL》
https://www.daito.ac.jp/recurrent/application/
※募集期間中に説明会を実施しています。受講を検討される方は、ぜひご参加ください（詳細は上記URLより）。
（1）めざせ！ ''歴史散歩の達人'' 観光歴史ガイド養成プログラム
すでに観光地化している神社仏閣や名所旧跡のみならず、国内外のあらゆる場所について、「歴史研究の成果を観光を通じて社会に還元する歴史学（観光歴史学）」の観点から新たな観光地としての魅力を引き出すという社会的使命を持つ「観光歴史ガイド(R)」を養成する。
ただ単に既存の観光情報をガイドするのではなく、それぞれの対象地域の歴史を自ら調査・研究することにより、当該地域の埋もれていた歴史や文化を見出し、これらを生かした新たな観光の可能性を提唱し実践する能力の開発を目指す。
プログラムはオンラインと対面による講義、現地実習で構成。また、本講座は連携企業等として公益財団法人埼玉県埋蔵文化財調査事業団の協力を受けており、カリキュラムの編成や現地実習の実施等において協同体制をとっている。
【URL】
https://www.daito.ac.jp/recurrent/tourism_history/
【受講期間】 2023年9月～2024年2月
【申込期限】 8月28日（月）まで
（2）地域スポーツクラブ活動指導者サーティフィケートプログラム
中学校の部活動および中学生の地域スポーツクラブ活動における指導者及びクラブの運営に関する質的向上を目指し、指導者・生徒が安心・安全にスポーツ活動に取り組むことが出来るようにするための地域スポーツクラブ活動指導者認定制度。カリキュラムは、「中学校におけるスポーツ活動の意義・役割」「ジュニア期のスポーツコーチング」などの必修科目に加え、「アスレティックコンディショニング」など3科目の自由選択科目で構成する包括的な学びを用意している。
なお、必修科目はオンラインで行い、自由科目は対面・演習で実施予定。
【URL】
https://www.daito.ac.jp/recurrent/club_activity_leader/
【受講期間】 2023年10月～2024年3月
【申込期限】 9月26日（火）まで
※履修証明プログラムとは
平成19年の学校教育法の改正により設けられた「履修証明制度」に基づく教育プログラム。主に社会人等を対象としたもので、大学の教育・研究資源を活かし、体系的な知識・技術の習得を目指す。修了者には学校教育法に基づく履修証明書が交付される。
▼本件に関する問い合わせ先
大東文化大学 リカレント教育推進室
TEL：03-5399-7851
E-mail：recurrent@staff.daito.ac.jp
【リリース発信元】 大学プレスセンター
https://www.u-presscenter.jp/
