世界中の知と技術融合し、人と地球に喜ばれる持続的な成長に向けた新施設

  アルプスアルパイン株式会社（TOKYO：6770、代表取締役社長執行役員：栗山年弘、本社:東京都、以下「アルプスアルパイン」）は、宮城県大崎市の仙台開発センター（古川）※1内に、R&D新棟を竣工しました。4月12日に竣工式を執り行いましたので、お知らせします。

  R&D新棟は、「緑豊かな古川の地で、世界中の知と技術融合し触発するイノベーションコア」をコンセプトに、グローバル開発拠点や異分野のエンジニアほか、社内外の人財交流を促進させる施設デザイン・最先端設備により、新たな価値の創造を行ないます。また、エンジニアの働きやすさやD&I（多様性）に配慮するとともに、再生可能エネルギー活用により77%のエネルギー削減を実現し、「Nearly ZEB」※2認証を取得するなど、脱炭素社会への貢献も行なうことで、人と地球に喜ばれる持続的な成長を目指します。

【施設について】
■国や事業分野を超えて「つながる」新しい働き方を実現
働き方改革やテレワーク普及に伴い、従来の「出社し、決められた席で働く」というスタイルに代わって、働く時間や場所を自ら選択できるアクティビティ・ベースド・ワーキング（ABW）を導入。ラボを集約し大部屋化するとともに、各事業の製品展示やサイネージでの新製品ニュース発信、国内外と常時つながる少人数コミュニケーションブースの拡充等により、国や事業分野を横断したエンジニア同士の知的交流や、多角的な情報へのリーチを生み出し、新たなイノベーションへとつなげます。

■多様性を受け入れ、誰もが対等に技術談義を行なえる環境
ジェンダーフリーの「だれでもトイレ」や、女性が搾乳や体調不良時に利用できる女性休養室など多様性に配慮した施設デザインを施しています。また、フロアとフロアの間には、可動家具を好きに組み替えて利用できるオープンエリアを多く配置し、職位や年齢に関わらず誰もが対等な立場で技術談義を行い、それが周囲にも伝播していくような環境をつくり、組織間シナジーの発揮を促進します。

■再生可能エネルギーの活用で脱炭素社会に貢献
最先端技術を導入して空調負荷や外気導入量、照明設定などの最適化を図るとともに、再生可能エネルギーを活用した設備導入等により77%のエネルギー削減を実現し、建築物省エネルギー性能表示制度（BELS）の「Nearly ZEB」認証を取得しました。
 

【竣工式について】
4月12日に行われた竣工式では、村井嘉浩宮城県知事、伊藤康志大崎市長にご祝辞を頂くとともに、栗山年弘代表取締役社長執行役員が、関係者の方々や工事の無事完了に協力してくださった方々への感謝を述べました。
   
＜ホームページURL＞
https://www.alpsalpine.com/j/news_release/2023/0412_01.html