姫路製造所にてCogniteのシステムを導入しDX推進

　株式会社日本触媒（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：野田和宏、以下「日本触媒」）は、Cognite株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：江川亮一、以下「Cognite」）が提供する「Cognite Data Fusion（以下、CDF）」を姫路製造所で採用し、デジタル技術を用いたプラント運営のプラットフォーム構築に着手いたしました。これまでCDFを国内の既存プラントで採用した例はほとんどなく、製造プラントの生産性向上と高度化・高効率化の実現を目指します。 
 
　日本触媒は、2030年の目指す姿を『長期ビジョン(TechnoAmenity for the future)』で描き、その実現に向けて3つの変革(事業の変革・環境対応への変革・組織の変革)を定め、その推進のためにDXを大きな戦術の一つと位置づけました。また『DX理念』として「デジタル技術・データを駆使し、3つの変革の駆動力とする」ことを掲げ、全従業員がデジタル技術・データを元に変革に取り組むことを『DXビジョン』として掲げています。 
 
　今回採用したCDFを用いることにより、これまで様々な場所に保存、管理されていたプラントの設計データ、運転データ、保守管理データなどを、AIや機械学習を用いてデータのコンテキスト化（データの紐付け）を行い、一元管理することが可能となります。その結果、必要なデータを迅速かつ容易に取り出す事ができ、これまで情報検索に要していた時間を年間約9,000時間削減することが可能となる見込みです。また、部門間での横断的なデータ活用の壁を取り払い、データドリブン※１のプラント操業を実行でき、製造業に必要なあらゆるデータに柔軟に対応する事が可能となるため、P&ID※２や3Dデータを中心としたプラントのデジタル化、デジタルツイン※３の構築、デジタルデバイスを使用した現場の効率化により、異常予兆検知によるトラブルの事前回避や巡回点検業務などの削減にも繋がります。 
　CDFが有する多種多様なプラントデータの統合技術やデータ量の増加にも耐えうるスケーラビリティ、実績は、日本触媒が目指すDXの基盤としてふさわしく、デジタル技術・データを元に変革に取り組み『DXビジョン』の実現を目指します。 
 
※１．データドリブン 
　勘や経験に頼るのではなく、収集したデータを基に課題解決や意思決定をする手法。 
 
※２．P&ID 
　Piping & Instrumentation Diagramの略。日本語では配管計装図ともいい、設備、機械、計器、バルブなどを記号で表し、それらを配管の線で結んで、プロセスを可視化した図。 
 
※３．デジタルツイン 
　実際のプラントから収集したデータを基にコンピューター上にリアル空間を再現する技術。

 
Cognite について： 
　2016 年にノルウェーで設立、世界中の製造業や石油・ガス、電力などの重厚長大産業向けにDataOps プラットフォームやアプリケーションを提供し、本格的なデータ活用による DX をサポートするSaaS 企業。DataOps プラットフォーム「Cognite Data Fusion（CDF）」は、製造・電力各社の DX 実現の導入実績多数あり。Cognite 株式会社は、Cognite 社の 100％出資子会社として 2019 年 11 月に設立、Cognite の主力製品となる CDF の日本国内における販売、マーケティング、およびサポート拠点。 
　https://www.cognite.com/ja-jp/