人生100年時代のニューモダリティに対応した教材の開発や薬剤師の育成を目指す~東京薬科大学とくすりの適正使用協議会が協定を締結~

東京薬科大学

学校法人 東京薬科大学(以下、「大学」)と一般社団法人 くすりの適正使用協議会(以下、「協議会」)は、7月11日(月)、【「医薬品の適正使用」を地域・社会に普及する活動並びに人材育成を目指した教育・研究連携に関する協定】を締結しました。 ■締結の目的 本取り組みは、「医薬品を正しく理解し、適正に使用することに関する普及活動」について、大学と協議会が相互に連携協力し、人生100年時代を迎えた地域・社会に対する医療・医薬品情報の適切な提供と医療人材の育成を目的としています。 ■今後の展望 ・両者にて、教育資材の開発等の詳細を詰める。具体的にはバイオ医薬品についての分かりやすい教材の開発を進め、その完成及び活用方法や提供方法の具体化を進める。 ・既存の「くすりのしおり」の活用手法に関する教育、ニューモダリティ等の新薬について副作用の情報収集に関する教育等も検討。 【概要】 薬機法改正等で先駆け指定制度の法制化や緊急承認制度の導入など、医薬品の迅速な審査が進み、医薬品の安全性や品質等の特性や、ニューモダリティ等に対する知識習得・適切な副作用の情報収集を行っていくことが一層重要になってきています。そのような中、協議会と大学薬事関係法規研究室とのコラボで、バイオ医薬品の最新の情報等についてのわかりやすい教育資材の作成に着手しました。完成後、大学で学生へトライアル使用することを通じ、教育資材のブラッシュアップや全国の大学への発信につなげていくことを目指しております。これをきっかけとして、両者で協定合意に至りました。 この協定により、次の事項について連携して取り組みを進めてまいります。 (1) 医薬品の適正使用のための啓発事業 (2) 医薬品の適正使用に関する薬学生への教育 (3) 患者と医療関係者のコミュニケーション推進の基盤構築に関する調査、研究、人材育成事業 (4) リアルワールドデータの活用のための薬剤疫学の普及啓発事業 (5) その他、大学や協議会の理念実現に向けた連携事業 また、具体的な協定締結後の展望については、以下の通り検討しています。 ・ 協定締結後、速やかに両者にて教育資材の開発等の詳細を詰めてまいります。 ・ 具体的には、現在、バイオ医薬品についてのわかりやすい教材の開発を進めており、その完成及び活用方法や提供方法の具体化を進めてまいります。 ・ さらに、既存の「くすりのしおり」の活用手法に関する教育、その他、ニューモダリティ等の新薬の副作用の情報収集に関する教育等についても、検討してまいります。 【東京薬科大学 平塚 明 学長のコメント】 「 東京薬科大学は、創立142年を迎えた、薬学部と生命科学部を擁する薬学・生命科学系の総合大学です。日本最古の私立薬学部で、これまで多くの優れた研究的思考と技能・態度を身に付けた人材を多数輩出し、新たな時代で活躍できるプロフェッショナルを育成しています。現在の医薬品の正しい理解と適正な使用法、そして適切な医療・医薬品情報に基づく教育を教育の現場で実施していく場合、最新の情報を含んだ、わかりやすい教材を協同して作成できることは、とても大きなメリットです。また、両者で開発した教育資材等が広く活用されるように協力することも、薬剤師の人材育成を古くから担ってきた我が校の責務であると考えております。協議会との連携協力によって、一層質の高い薬剤師の育成が可能となることを期待しています。」 【くすりの適正使用協議会 俵木 登美子 理事長のコメント】 「 本協議会は、医薬品を正しく理解し、適正に使用することの啓発活動を通じて、人の健康保持とQOLの向上に寄与することを目的として活動しています。近年の先駆け指定制度の法制化や緊急承認制度の導入などの制度改正で、バイオ医薬品やその他のニューモダリティの開発スピードの加速化が進みつつあります。そのような中で、市販後安全対策の重要性が増しており、薬剤師による継続的なフォローアップが法制化されるなど、薬剤師の役割も益々重要になってきています。医薬品に関する正しい情報を適切かつ円滑に患者さんへ情報提供するために、薬学生や薬剤師への教育も重要な課題の1つです。我が国で最も多くの薬剤師を輩出している東京薬科大学との協働は、教育資材等の開発や適正使用推進に大きなメリットあると考えております。」 お問い合わせ先 【取材に関すること】 ● 東京薬科大学 総務部 広報課  TEL:042-676-6711(8:45~17:00 月~金、祝日は除く) mail:kouhouka@toyaku.ac.jp ● 一般社団法人 くすりの適正使用協議会 広報部 TEL:03‐3663-8891 mail: pr@rad-ar.or.jp ▼本件に関する問い合わせ先 総務部 広報課 住所:東京都八王子市堀之内1432-1 TEL:0426766711 FAX:042-676-1633 メール:kouhouka@toyaku.ac.jp 【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/

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