フォーティネット、内閣サイバーセキュリティセンターに協力し、東京2020大会のサイバーセキュリティに貢献
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC：National center of Incident readiness and Strategy for Cybersecurity、以下、NISC）は、FortiGuard Labsによる東京2020大会でのNISCへの脅威インテリジェンスの提供を評価し、フォーティネットに感謝状を授与。フォーティネットは、日本のサイバーセキュリティを今後も支援するため、NISCと新たに基本合意書を締結。
※本プレスリリースは以下のフォーティネットWebサイトからもご覧いただけます。https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2022/fortinet-contributes-to-tokyo-2020-games-cybersecurity-with-NISC
フォーティネットについて
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、あらゆる場所で人、デバイス、データを保護するというミッションを通じて、常に信頼できるデジタルワールドを実現します。これが、世界最大の企業、サービスプロバイダー、政府機関が、デジタルジャーニーを安全に加速させるためにフォーティネットを選択する理由です。フォーティネットのセキュリティファブリックのプラットフォームは、データセンターからクラウド、ホームオフィスまで、重要なデバイス、データ、アプリケーション、接続を保護し、デジタルのアタックサーフェス（攻撃対象領域）全体にわたって幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）保護を提供します。セキュリティアプライアンスの出荷台数では世界で最も多く出荷している第1位であり、580,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネットを信頼しています。また、フォーティネットのTraining Advancement Agenda（TAA）の取り組みであるFortinet NSE Training Instituteは、業界最大級かつ最も幅広いトレーニングプログラムを提供し、誰もがサイバー関連のトレーニングや新しいキャリアの機会を得られるようにすることを目的としています。詳しくは、https://www.fortinet.com/jp、フォーティネットブログ、またはFortiGuard Labsをご覧ください。
Copyright© 2022 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
サイバーセキュリティの世界的リーダーで、幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）ソリューションを提供するフォーティネット（Fortinet®）は、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会におけるサイバーセキュリティ分野の連携・協力に関する基本合意書」に基づいた脅威情報提供等の活動が評価され、NISCより感謝状が授与されました。
フォーティネットは2018年12月18日にNISCと締結した、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会におけるサイバーセキュリティの分野の連携・協力に関する基本合意書」に基づいて、東京2020大会をサイバー攻撃から守り、安全に開催するため、NISCの活動に協力してきました。フォーティネットのリサーチ部門であるFortiGuard Labsは、NISCが運用する「サイバーセキュリティ対処調整センター」に、世界および国内で収集した脅威インテリジェンスを提供し、東京2020大会の成功に貢献しました。
フォーティネットは、今後もNISC との協力体制を継続するため、2022年2月2日に新たにサイバーセキュリティ分野での連携・協力に関する基本合意書をNISCと締結しました。これにより、FortiGuard Labsの脅威インテリジェンスを継続的にNISCに提供し、日本のサイバーセキュリティの底上げ等に貢献してまいります。
フォーティネットは2018年12月18日にNISCと締結した、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会におけるサイバーセキュリティの分野の連携・協力に関する基本合意書」に基づいて、東京2020大会をサイバー攻撃から守り、安全に開催するため、NISCの活動に協力してきました。フォーティネットのリサーチ部門であるFortiGuard Labsは、NISCが運用する「サイバーセキュリティ対処調整センター」に、世界および国内で収集した脅威インテリジェンスを提供し、東京2020大会の成功に貢献しました。
フォーティネットは、今後もNISC との協力体制を継続するため、2022年2月2日に新たにサイバーセキュリティ分野での連携・協力に関する基本合意書をNISCと締結しました。これにより、FortiGuard Labsの脅威インテリジェンスを継続的にNISCに提供し、日本のサイバーセキュリティの底上げ等に貢献してまいります。
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※本プレスリリースは以下のフォーティネットWebサイトからもご覧いただけます。https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2022/fortinet-contributes-to-tokyo-2020-games-cybersecurity-with-NISC
フォーティネットについて
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、あらゆる場所で人、デバイス、データを保護するというミッションを通じて、常に信頼できるデジタルワールドを実現します。これが、世界最大の企業、サービスプロバイダー、政府機関が、デジタルジャーニーを安全に加速させるためにフォーティネットを選択する理由です。フォーティネットのセキュリティファブリックのプラットフォームは、データセンターからクラウド、ホームオフィスまで、重要なデバイス、データ、アプリケーション、接続を保護し、デジタルのアタックサーフェス（攻撃対象領域）全体にわたって幅広い適用領域で（Broad）システム連携し（Integrated）自動化された（Automated）保護を提供します。セキュリティアプライアンスの出荷台数では世界で最も多く出荷している第1位であり、580,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネットを信頼しています。また、フォーティネットのTraining Advancement Agenda（TAA）の取り組みであるFortinet NSE Training Instituteは、業界最大級かつ最も幅広いトレーニングプログラムを提供し、誰もがサイバー関連のトレーニングや新しいキャリアの機会を得られるようにすることを目的としています。詳しくは、https://www.fortinet.com/jp、フォーティネットブログ、またはFortiGuard Labsをご覧ください。
Copyright© 2022 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
