【調査レポート】世界の消費者意識調査2021－世界の消費者を分ける4つの境界線

PwC Japanグループ

PwCは、調査レポート「世界の消費者意識調査2021－世界の消費者を分ける4つの境界線」を発表しましたので、日本語翻訳版をご案内します。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行から1年以上が経ち、今もなお多くの国が経済活動を制限するなか、消費者の行動は何年も前からゆっくり進んでいた変化を加速させるものとなっています。本レポートでは、世界の消費者を分ける4つの境界線と、それぞれの消費者グループの特徴を解説し、今後の行動を予測し、企業が未来に備えるための示唆を提供します。

4つの境界線の定義と各グループの特徴は、以下のとおりです。

1. テレワーク中心の消費者と通勤中心の消費者
  • テレワーク中心の消費者のほうが通勤中心の消費者よりも環境に優しく、デジタル化されたライフスタイルを好む
  • 通勤中心の消費者と比べた場合、テレワーク中心の消費者は実店舗で買物をする割合がはるかに少ない。また、COVID-19関連の規制が完全に解除されても、テレワーク中心の消費者が生活習慣を戻すことはなく、実店舗の利用が予想以上のスピードで減少する可能性が高いと考えられる
  • テレワーク中心の消費者と通勤中心の消費者の間にあるもう1つの大きな違いは、サステナビリティに対する考え方である
  • テレワーク中心の消費者はESGを重視する傾向が強い
2. 若い消費者と中高年の消費者
  • 現代の若者はオンラインで買物をすることが多く、上の世代より未来の支出に関して楽観的
  • Z世代やミレニアル世代は上の世代と比べて、毎日または週1回の頻度でモバイルショッピングをする割合が高く、この傾向は今後も続くと予想される
  • 若者世代は、生活必需品以外の多くの商品カテゴリー（旅行、ファッション、外食など）において、今後6カ月間の支出が増えると予想している
  • 買物で重視する項目についても、世代によって差がある
  • 消費者の年齢が高くなるにつれ、「価格や品質」よりも「利便性、健康、安全性」を重視する傾向が見られた
3. 安全・衛生に対する意識が高い消費者とそうでない消費者
  • COVID-19の感染拡大により、安全・衛生面に対する意識が高まったことから、一部の消費者の購買行動が変化した
  • 「実店舗を利用するうえで重視すること」に対し、回答者の23%が「安全・衛生対策の強化」を1番目または2番目に挙げている
  • 安全・衛生に対する意識が高い消費者グループは商品カテゴリーを問わず、実店舗の利用を減らした人の割合が高い
  • これら消費者グループの関心は安全・衛生面だけでなく、環境や社会全般にも広がっており、この価値観はCOVID-19の収束後も変わらないと予想される
4. アジア太平洋地域の消費者とそれ以外の地域の消費者
  • アジア太平洋地域の消費者は、サステナビリティに対する意識が高い一方、実店舗の安全・衛生対策への関心は低い
  • 過去の消費者調査でも見られた傾向であるが、アジア太平洋地域の消費者は、全てのチャネルにおいて、欧米の消費者より買物をする頻度が多かった
  • アジア太平洋地域の消費者がアフリカ・中東地域の消費者と同様にESGに高い関心を示したのに対し、今回調査した西欧の消費者は最も関心が低かった
  • 一方、オンラインで買物をする理由では、安全・衛生面に対する懸念と答えた人の割合は、アジア太平洋地域が最も低かった
■本調査レポートのURL
本調査レポートはこちらよりダウンロードいただけます。
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/consumer-insights-survey2021.html

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