耐久性とサステナビリティの両立を実現し日本国内における大規模木造建築物の先進的事例に

カナダ林産品の普及活動を行う非営利業界団体カナダウッドの日本事務所、カナダウッドジャパン（所在地：東京都港区、代表：ショーン・ローラー）より、日本国内における耐力壁「MPW（ミッドプライウォールシステム）」の導入事例をご紹介します。

東京都豊島区の診療所併用共同住宅である各務ビルの新築工事は、2011年の東日本大震災の際に損傷を受けたRC造４階建てを、RC造と木造の立面混構造５階建て複合ビルに建て替えるプロジェクトです。設計・施工は株式会社アサミホーム（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長　蒲谷 清一、以下アサミホーム）、木躯体材料供給を三井ホームコンポーネント株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長 藏津 洋、以下三井ホームコンポーネント）が手掛けています。

自動車車庫となっている1階はRC造、診療所や賃貸共同住宅などが入る2～5階はツーバイフォー工法（枠組壁工法）となる計画で、2016年度の国土交通省による「サステナブル建築物先導事業（木造先導型）」に採択されました。この事業は、再利用可能な循環資源である木材を大量に使用する、住宅・建築物の木造化関連のリーディングプロジェクトを支援し、日本国内における木造建築技術のさらなる発展と普及を目的としたものです。

 
各務ビルが先進性の観点から評価されたポイントとして、カナダの林産研究機関FP Innovationsとブリティッシュコロンビア大学によって開発された耐力壁、「MPW（ミッドプライウォールシステム）」を採用したことが挙げられます。MPWは特別な材料や道具、技術を必要とせず、一般的なツーバイフォー工法用の木材で組み立てられるにもかかわらず、優れた耐久性を発揮することができます。枠材を面材で挟み込む従来の構造から、面材を枠材で挟み込む（平使いに配置）構造へと再設計しており（図1）、この構造によって壁を変形させようとする地震力を釘などの接合金具が二面で支えることが可能となり、耐力を大幅に向上させています（図2）。また、面材への釘の打ち込み過ぎによる性能低下や、枠材への釘の打ち損じなどの作業不良も防ぎやすい利点もあります。

 
各務ビルにMPWを採用するに至った経緯について、アサミホームの蒲谷社長は、「サステナブル建築物先導事業（木造先導型）の申請に際し、小規模工務店でも施工可能な先導的技術として導入を決定しました。当時は実物件が国内に1棟のみだったことも理由として大きく、国内1棟目のものと比較して面材となる構造用パネル（OSB）の厚みを調達しやすいものに変更し、施工手順も改善したものを採用しています。ツーバイフォー工法用に用いられる一般的な材料で完結する点は、生産納期や現場での馴染みやすさという観点からもメリットに感じました」としています。

また、MPWの技術は誰でも利用可能な“Open Design”の概念のもとで公開されているため、コストのかかる専有技術に依存しない点も大きな特長と言えます。

 
各務ビルは、2020年11月17日に上棟式を執り行い、竣工は2021年8月を予定しています。幹線道路に面した人目を引く立地であることからも、日本国内における大規模木造建築物の先進的事例として、その波及効果に期待がかかります。
前述の蒲谷社長は、今回の木造化プロジェクトに対して、「1986年設立以来、30年にわたり木造ツーバイフォー工法による住宅建設に携わってまいりました。木造住宅の技術基準をベースに、小規模工務店でも導入可能な技術で中層建物が建築可能となることに意義があると思います。住宅着工棟数が減少するなかで、新たなマーケットが開けたとも言えるのではないでしょうか。また、施主や投資家にとっても、サステナビリティへの貢献や短期で償却できるといった副次的なメリットが期待できます」と評価し、「アサミホームでは、今後もデザイン性の高さはもちろん地震や火事にも強い木造多層階建築に力を入れてまいります」としています。各務ビルでは、木造にすることで安価となった躯体のコストを内外装に使用する仕上げ材に回すことで、賃貸部分の満足度を上げ、入居率を落とさない工夫も凝らしています。
また、今回MPWの生産を含む躯体材料供給を担当した三井ホームコンポーネントは、長年にわたって資材の購買・生産管理・製品品質・配送など、豊富なノウハウを多種多面で蓄積してきました。これからも、トータルサポートで木構造にかかわる幅広い要望に応え、木造化を実現する力強いパートナーとなります。

MPWは、ツーバイフォー工法に限らず在来工法（木造軸組工法）にも応用できるため、木造化の進展に伴ったより一層の普及も予想されます。カナダウッドジャパンでは、今後もMPWをはじめとした木造建築技術、またカナダ林産品の日本国内におけるさらなる認知獲得・普及拡大に努めてまいります。