SAS Institute Japan、第一回データ分析コンテスト「Let’s データ分析」を開催

SAS Institute Japan株式会社

~総務省統計局統計センターが作成した教育用擬似ミクロデータの分析の優秀さを競う
産学連携の取り組みにより、未来のデータ・サイエンティスト育成に貢献~

ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉田 仁志、以下 SAS)は、来る2013年7月18日(木)~19日(金)に開催される「SASユーザー総会 アカデミア/テクノロジー&ソリューション セッション 2013(以下 SASユーザー総会2013)」において、30歳未満(2013年3月31日現在)の学生および社会人を対象に、「Let’s データ分析」と題したデータ分析のコンテストを開始します。SASユーザー会の協力を得た産学連携の取り組みにより、若年層のデータ分析への興味喚起とスキル向上に寄与し、“未来”のデータ・サイエンティスト育成への貢献を目指します。 第一回目となる今回は、総務省統計局統計センターが作成した教育用擬似ミクロデータを用いた「第一回ミクロデータ分析コンテスト」を開催します。参加者(個人またはグループ)は、あらかじめ設定した規定課題および自由課題に取り組み、分析結果のレポートを提出することでコンテストにエントリーできます。参加者が共通のデータを分析して、その分析手法の優秀さを競います。「Let’s データ分析」は、今後も継続して実施する予定です。 応募カテゴリーは、(A)パワーユーザー、(B)SAS使用歴2年未満、(C)SAS使用歴5年未満の3つに分かれており、所属する機関や組織の制限はなく、個人でもチームでも応募できます。参加者向けにはSASソフトウェアの基本的な使い方を学べる講習会も事前に実施し、SASをまだ使ったことのない方や初心者ユーザーの参加も促進します。カテゴリーごとに、最優秀レポート賞および優秀レポート賞を選定し、受賞者には賞金が授与されます。また、最優秀レポート賞の受賞者には、2013年7月18日(木)のSASユーザー総会2013において、プレゼンテーション形式で分析結果を発表いただきます。 本コンテストを通じて、参加者が分析の技法やスキルを競い合う場を提供することで、企業や教育機関および研究分野におけるデータ分析のレベルアップに貢献します。 <コンテスト概要> 応募資格: 2013年3月31日現在で30歳未満の方 エントリー方法: コンテスト申し込みサイトより受付中 http://www.sas.com/reg/offer/jp/20130718_sas_academic 募集カテゴリー: A) パワーユーザー(SASまたはJMPの使用経験年数は問わない) B) SASまたはJMPの使用歴5年未満 C) SASまたはJMPの使用歴2年未満 エントリー締切: 2013年4月26日(金) レポート提出期限: 2013年5月28日(火) <コンテスト発表会概要> 日 時: 2013年7月18日(木)14:30~16:30 会 場: 東京大学伊藤国際学術研究センター (東京大学本郷キャンパス内) プログラム名: 「Let’s データ分析 第一回ミクロデータ分析コンテスト」 (SASユーザー総会2013の中の1セッションとして実施) その他、「Let's データ分析」に関する詳細と最新情報は下記サイトをご参照ください。 http://www.sas.com/reg/offer/jp/20130718_sas_academic <お客様からの問い合わせ先> SAS Institute Japan株式会社 アカデミックマーケティング担当 E-mail: sasjacademic@sas.com <SAS Institute Inc.について> SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の60,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社:米国ノースカロライナ州キャリー、社員数:Worldwide約1万3千名、日本法人約240名(http://www.sas.com/) *SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

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